最新記事

ブランド

これからは「俺専用」──飛行機すらサブスク時代の「パーソナライズ」とは?

Trying to Stand Out

2022年4月25日(月)17時05分
メーガン・ガン

航空会社の「サブスク」も

「私たちの調査によると、顧客ごとのパーソナライズが上手なブランドは、平均的なブランドに比べて売り上げが40%多い」と、マッキンゼーのホアンは言う。

ロイヤルティープログラムの本質は、消費者が購買行動のデータを差し出す代わりに、特典を受け取るという取引にある。

シュナイダーによれば、消費者はその取引が割に合うものだと感じたい。そのために大きな意味を持つ要素の1つがパーソナライズだ。

例えば、セフォラは「ビューティー・インサイダー」の会員に、愛用ブランドの新製品発売情報を電子メールで知らせている。スターバックスは、「リワード・プログラム」の会員に過去の購入履歴に基づいてさまざまな特典を提供している。

これとは別に、有料のロイヤルティープログラムやサブスクリプション(定額課金)サービスも増加している。

この2月には、アラスカ航空がアメリカの航空会社で初のサブスクリプションサービスを開始した。会員は定額の会費を支払う代わりに、米西部で往復直行便を一定回数利用できる。

この種のプログラムの効果は大きいらしい。マッキンゼーの調査によると、有料のロイヤルティープログラムの会員になった人は、それ以前に比べてブランドに支出する金額が増える確率が60%高い。

一方、無料のロイヤルティープログラムの場合、その確率は30%の上昇にとどまる。

だが、顧客の期待に応えるのは簡単でない。「顧客に金を払わせるためには、その料金を明確に上回る恩恵を提供できなくてはならない」と、ホアンは言う。

例えば、アマゾンの「アマゾン・プライム」の場合、月額14.99ドル(米国内の金額)の会費と引き換えに、膨大な種類の商品の迅速な配送と、娯楽コンテンツのストリーミング配信を行っている。

しかし、小規模な専門業者のサブスクリプションサービスが消費者にアマゾン並みの魅力を提供するのは難しいかもしれない。

顧客ロイヤルティープログラムは、どのように進化するのか。今後は「消費者と共に成長していく」プログラムが当たり前になり、異業種の企業が共同でプログラムを運営するケースも増えるだろうと、ホアンは予測している。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ワールド

トランプ氏、12月14─15日にマイアミでG20サ

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中