オミクロン後に起きること...本当にこれで「コロナ危機」は終わりなのか?

THE FOREVER VIRUS

2022年3月3日(木)17時11分
ネッド・ポッター、フレッド・グタール

元諮問委員会メンバーはバイデン政権に、新型コロナ対策の見直しを呼び掛けている。高性能のN-95微粒子用マスクの無料提供や検査に力を入れ、ワクチン依存を減らすべきだと言う。「もちろん、対策は一にも二にもワクチンだ。しかしアメリカでは接種率が頭打ちになっており、ワクチンだけでは対処できない」と、ガウンダーは指摘する。

公衆衛生制度の抜本的再編も提案の1つだ。危機発生時に市民とつながる医療従事者チームの創設を呼び掛け、現在流行中のウイルスだけでなく、さまざまな呼吸器疾患に効果的なワクチンを推奨している。さらに、学校などの公共施設の暖房や空調を刷新して換気システムを改善すれば、大きな変化が期待できる。

定期的なワクチン接種も長く必要に

何より必要なのは何年も先を見越した計画だという。新型コロナは終わりには程遠く、たった1つの遺伝子変異がたちまち新たなパンデミックを引き起こしかねない。

「人々が教訓を学ぶことを心から願っている」と、ガウンダーは言う。「私たちが提言を行っているのは、さもなければ何が起きるか、率直に言って不安でならないからだ」

公衆衛生専門家からも、アウトブレイク発生を迅速に知らせる、より現代的な通報システムを求める声が上がっている。検査キットはもっと簡単に使えて、はるかに容易に入手できるようになるべきだ。多くの人にとって疎ましい事態かもしれないが、定期的なワクチン接種も、これから長い間必要になるだろう。

確かに、こうした対策にはカネがかかる。しかし米議会予算局によれば、新型コロナのパンデミックの打撃は大きく、既にアメリカのGDPは30年までに8兆ドル縮小する見込みだ。

自国以外にもっと目配りすべきだとの指摘もある。人道的理由だけでなく、自己防衛の手段になるからだ。

ベイラー医科大学付属テキサス・チルドレンズ病院の専門家チームは特許フリーのワクチン「コルベバックス」を開発し、インドの製薬会社に提供を始めた。

コルベバックスは80年代の医療技術に基づき、米国内で使用中のワクチンほど高度ではないが、はるかに安価だ。1回分の価格はおそらく1~2ドルほど。開発資金は寄付で賄われた。特にインド以外の途上国でも利用されるようになれば「世界的な大革新」になると、開発責任者の1人であるベイラー医科大学のピーター・ホッテズ教授は語っている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スペースX、6月のIPO検討と英紙報道 評価額1.

ワールド

ECB、ユーロ一段高で再利下げ検討の可能性=オース

ビジネス

豪産ワイン輸出、25年は8%減 中国向け大幅マイナ

ビジネス

野村証券、個人向け営業社員に信用情報の提出要請 不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中