最新記事
ヘルス

「ひざの痛み」という悩みがいつまでも解消されない、日本ならではの事情

2022年1月22日（土）11時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

体を動かすということに関して、興味深い研究データがあります。2011年に、オーストラリア・シドニー大学のブラウマン氏らが行った調査によると、日本は座っている時間が世界一長い国だそうです。調査対象20ヵ国・地域の平均的な1日の座っている時間が300分であったのに対して、日本は420分と、サウジアラビアと並んで2時間も長いことが判明したのです。この座っている時間が長いというライフスタイルも、国内での治療方針に影響しているのかもしれません。少なくとも、体を動かす機会の少ないことが、ひざ痛を誘発していることは間違いないでしょう。

このような背景もあって、日本の整形外科では、痛み止めと湿布薬が治療の中心となっています。近くの薬局やドラッグストアで市販の痛み止めや湿布薬を手に取り、パッケージをよく見てください。そこには小さく、「この薬は一時的に症状を抑えるもので、病気そのものを治すわけではありません」という趣旨の文言が印刷されているはずです。つまり、痛み止めも湿布薬も対症療法（症状の改善のみを目的とした療法）であり、ひざ痛そのものを治すことはできないのです。

痛み止めと湿布で「様子を見ましょう」

しかし日本では、レントゲン検査で骨に異常が見られないと、たいていの場合、痛み止めや湿布薬を処方されて、あとは「しばらく様子を見ましょう」ということになります。

これが、当院にひざ痛の患者さんが絶えず来院される理由の答えです。整形外科を訪れた患者さんたちが、このままでは根本的な解決にならないことを身をもって感じ、その結果、当院に続々と来院されるのです。

保存療法では根本的な解決にはならない。となると、やはり世界の主流である運動療法に目を向けるべきではないか──毎日のように訪れるひざ痛の患者さんを前にして、私はそう考えるようになりました。実際、当院では、ひざ痛に限らず、さまざまな痛みの治療には、鍼灸や柔道整復の手技によって痛みを抑えるのと同時に、体操やストレッチ、筋力トレーニング（筋トレ）の指導を行って、高い成果をあげています。

運動療法は、人から治療を施してもらうのではなく、自分で自分の体を治すセルフケアです。この能動的に、主体的に行うという点も、体を本来の状態に戻すには重要です。

私は、ひざ痛を根本から治す運動療法を模索しました。そして、そのなかで、ある大きな発見をしたのです。

次回は、その「ある発見」についてくわしくお話しします。

記事の続き（第2回）：仰向けで、ひざ裏がベッドから浮く人は注意...「ひざの痛み」をもたらす「圧迫」
記事の続き（第3回）：1回40秒、風呂上がりと外出前の1日2回...「ひざの痛み」が消えるエクササイズ

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国格付け、公的債務急増見込みで「Ａ」に引き下げ＝
2025.04.04

ビジネス

トランプ氏、対中関税軽減も　ＴｉｋＴｏｋ売却承認な
2025.04.04

ワールド

デンマーク首相、グリーンランド併合を断固拒否　米に
2025.04.04

ビジネス

米国株式市場＝急落、ダウ1679ドル安　トランプ関
2025.04.04
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中