最新記事
ヘルス

「ひざの痛み」という悩みがいつまでも解消されない、日本ならではの事情

2022年1月22日(土)11時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

体を動かすということに関して、興味深い研究データがあります。2011年に、オーストラリア・シドニー大学のブラウマン氏らが行った調査によると、日本は座っている時間が世界一長い国だそうです。調査対象20ヵ国・地域の平均的な1日の座っている時間が300分であったのに対して、日本は420分と、サウジアラビアと並んで2時間も長いことが判明したのです。この座っている時間が長いというライフスタイルも、国内での治療方針に影響しているのかもしれません。少なくとも、体を動かす機会の少ないことが、ひざ痛を誘発していることは間違いないでしょう。

このような背景もあって、日本の整形外科では、痛み止めと湿布薬が治療の中心となっています。近くの薬局やドラッグストアで市販の痛み止めや湿布薬を手に取り、パッケージをよく見てください。そこには小さく、「この薬は一時的に症状を抑えるもので、病気そのものを治すわけではありません」という趣旨の文言が印刷されているはずです。つまり、痛み止めも湿布薬も対症療法(症状の改善のみを目的とした療法)であり、ひざ痛そのものを治すことはできないのです。

痛み止めと湿布で「様子を見ましょう」

しかし日本では、レントゲン検査で骨に異常が見られないと、たいていの場合、痛み止めや湿布薬を処方されて、あとは「しばらく様子を見ましょう」ということになります。

これが、当院にひざ痛の患者さんが絶えず来院される理由の答えです。整形外科を訪れた患者さんたちが、このままでは根本的な解決にならないことを身をもって感じ、その結果、当院に続々と来院されるのです。

保存療法では根本的な解決にはならない。となると、やはり世界の主流である運動療法に目を向けるべきではないか──毎日のように訪れるひざ痛の患者さんを前にして、私はそう考えるようになりました。実際、当院では、ひざ痛に限らず、さまざまな痛みの治療には、鍼灸や柔道整復の手技によって痛みを抑えるのと同時に、体操やストレッチ、筋力トレーニング(筋トレ)の指導を行って、高い成果をあげています。

運動療法は、人から治療を施してもらうのではなく、自分で自分の体を治すセルフケアです。この能動的に、主体的に行うという点も、体を本来の状態に戻すには重要です。

私は、ひざ痛を根本から治す運動療法を模索しました。そして、そのなかで、ある大きな発見をしたのです。

次回は、その「ある発見」についてくわしくお話しします。

記事の続き(第2回):仰向けで、ひざ裏がベッドから浮く人は注意...「ひざの痛み」をもたらす「圧迫」
記事の続き(第3回):1回40秒、風呂上がりと外出前の1日2回...「ひざの痛み」が消えるエクササイズ

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人・失業率4.6

ビジネス

ホンダがAstemoを子会社化、1523億円で日立

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

トランプ氏がBBC提訴、議会襲撃前の演説編集巡り巨
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中