最新記事
アラブ世界

日本人には分かりにくい「アラブ」「中東」「イスラム」の違いって?

2021年11月25日(木)19時25分
アルモーメン・アブドーラ(東海大学教授)

つまり、これら3つの名称と互いへの関係性をイメージ的に捉えてみると、次のような図で包摂的関係をなしていると言えよう。

arab_2.jpg

図:アラブと中東とイスラム世界を結びつける存在「イスラム教」

アラブとは何か、また、アラブ人を統一または分裂させているものは何か。私は迷わずに次のように答える。「アラビア語を使っている地域はアラブを構成する地域であり、そこに住む人々はアラブ人である」。

アラブの範囲はかなり大きいものだということが分かるだろう。アラブ人は一つの国に住んでいるわけではなく、さまざまな国に分かれて暮らしているのだ。

現在、アラビア語が公用語の国はサウジアラビア、イラク、ヨルダン、シリア、エジプトなどペルシャ湾から北アフリカの21カ国に及ぶ(これらの国々をアラブ諸国という)。正確な統計はないのだが、アラビア語を母語とする人々の数はおよそ3億5000万人にのぼり、人口増加に伴い今も増える一方である。

さらに、先ほど説明したように「アラビア語を使っている地域はアラブを構成する」とすれば、アラブの範囲は欧米諸国やアジア、南米、ロシアなどに存在するアラブ・コミュニティにも広がっているといえる。特にアラブ人移民が多いフランスやイギリスなどのヨーロッパ諸国々で、アラビア語が街中で通じる場面は意外と多いのである。

アラブ人に特定の肌の色はなく、黒いアラブ人もいれば、白いアラブ人もいる。また、同じ一つの宗教に帰依しているわけではない。イスラム教徒もいればキリスト教徒も存在する。

arab_3.jpg

多くの日本人は、アラブ=イスラムだと思っているようだが、そうではない。アラブが単なるアラブ諸国にとどまらないように、イスラムもイスラム教を国教とするイスラム諸国にとどまらない。

中東はどこを指しているのか。そもそも、中東と言う言葉自体は、中東と呼ばれる地域に住んでいる人々が付けたものではない。

複雑な歴史的関係は置いておいて、政治的意味と地理的意味を同時に持つ「中東」という言葉を使うのはもっぱら欧米諸国だ。

そもそもはイギリスが作り出した概念で、19世紀にヨーロッパ列強の植民地獲得競争が盛んとなっていたころに誕生した。イギリスはオスマン帝国が支配していた地域を、自国から見て「近い東側のエリア」、つまり「近東(near east)」と呼んだ。

その後、ペルシャ湾岸地域の戦略的重要性が高まり、ペルシャ湾(アラブ湾ともいう)からエジプトあたりまでを、オスマン帝国よりも東側ということから、「中東」と呼ぶようになったのである(日本はその東の果てに位置するので「極東」と呼ばれる)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、大麻規制緩める大統領令に近く署名か 米

ワールド

ウクライナ、東部要衝都市を9割掌握と発表 ロシアは

ビジネス

ウォラーFRB理事「中銀独立性を絶対に守る」、大統

ワールド

米財務省、「サハリン2」の原油販売許可延長 来年6
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中