最新記事

報道

「藤井二冠を殺害予告疑いで追送検」──誤解や混乱を減らすための「言葉の実習」とは?

2021年9月21日(火)10時55分
古田徹也(東京大学大学院人文社会系研究科准教授)※アステイオン94より転載

この「見出しの実習」は、ほかにも様々なやり方が考えられる。既存の見出しの修正を行うだけではなく、15字の見出しを10字に減らすといった課題もありうるし、ニュースを素材に全くゼロから新しい見出しをつくるのも良いだろう。またその際には、10字と15字の2つの異なるバージョンを作成するといったやり方も効果的かもしれない。あるいは逆に、見出しの方を題材にし、そこからニュースの内容を自由に想像して記事を書いてみる、という実習も可能だ。それは、単純に文章を書く練習や物語を構成する練習になるだけではなく、特定の単語や文章から私たちがどのような事柄を想定しがちなのかを、身をもって確かめる経験にもなるだろう。

以上、素描してきた「見出しの実習」は、いわゆる世紀末ウィーンを代表する論客カール・クラウス(1874-1936)が提唱した、「言葉の実習」という理念につながるものだと思われる。

クラウスは、当時のジャーナリズムとその言葉の用い方に対して鋭い批判を向けつつ、人々が「言葉の実習」を行うことの必要性を訴え、自ら実践した。それは、母語をひと通り習得した者にこそ必要な教育であり、個々の言葉の微妙なニュアンスの違い、言葉同士の組み合わせの妙などを、具体的な比較検討を通じて明確にしてゆく作業である。クラウスによれば、言葉に目を凝らし、耳を澄ませ、用いるべき言葉を思慮深く選び取ることは、私たちが果たすべき真に重要な責任であるものの、あまりに軽視されてしまっているという。(このクラウスの議論については、拙著『言葉の魂の哲学』の、特に第3章第2節を参照されたい。)

クラウスのこの指摘は、現代に生きる私たちにも同様に当てはまるだろう。型崩れを起こした見出しという、私たちがいましばしば直面する言葉は、言葉に対する私たちの向き合い方を映し出す鏡であり、同時に、「言葉の実習」を実践するための格好の素材にもなりうるのである。

古田徹也(Tetsuya Furuta)
1979年生まれ。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得退学。博士(文学)。新潟大学大学院准教授、専修大学文学部准教授を経て、現職。専門は現代哲学、現代倫理学。著書に『はじめてのウィトゲンシュタイン』(NHK出版)、『不道徳的倫理学講義』(筑摩書房)、『言葉の魂の哲学』(講談社、サントリー学芸賞)などがある。

※当記事は「アステイオン94」からの転載記事です。
asteionlogo200.jpg


アステイオン94
 特集「再び『今、何が問題か』」
 公益財団法人サントリー文化財団
 アステイオン編集委員会 編
 CCCメディアハウス

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米テスラの第1四半期世界販売、1年ぶり低水準 在庫

ビジネス

原油先物も為替も投機的な動き高まっている=片山財務

ビジネス

英、対米医薬品協定を正式決定 対米関税ゼロに

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中