最新記事

報道

「藤井二冠を殺害予告疑いで追送検」──誤解や混乱を減らすための「言葉の実習」とは?

2021年9月21日(火)10時55分
古田徹也(東京大学大学院人文社会系研究科准教授)※アステイオン94より転載

「14人感染、さいたまの中学生など 1人死亡」という見出しについてはどうだろうか。この見出しの最大の問題は、「さいたまの中学生」と「1人死亡」という語句が隣接していることだ。人には、最も近い距離にある言葉同士を意味的に連関させようとする傾向がある。そのため、私たちはこの見出しを読むと、さいたまの中学生が死亡したと自然に理解するのだ。それゆえ、この2つの語句の距離を遠ざけて「さいたまの中学生など14人感染 1人死亡」などとすれば、誤解の余地は少なくなるだろう。しかし、そのように改善したとしても、この見出しは散漫な印象を与える。中学生の感染に注目しているのか、それとも感染者数なのか、あるいは死亡者の存在なのか、焦点が明確でないからだ。

危惧の念を覚えるのは、いわゆる「てにをは」がなっていない見出しが、報道の場でこれほどの頻度で用いられているということだ。マスメディアは言葉を武器に公権力とも対峙すべき機関だが、誤解や混乱を招く表現を多用してしまっては、自らの言葉への信頼を失うことにもなりかねない。とはいえ、こうした言葉の型崩れはマスメディアに限った話ではない。同様の拙い表現は、学生が書くレポートであれ、無数に行き交うメールであれ、絶え間ないSNSへの投稿であれ、私たちが普段触れる文章のなかに溢れている。

もちろん、過去の人は皆「てにをは」が整った文章を書いていた、と言うつもりはない。これまでも拙い表現は無数に流通していたはずだ。しかし、いまの時代、言葉の型崩れの弊害が以前より大きくなっているのも確かだと思われる。なぜなら、情報収集が主にインターネットを用いたものとなり、普段の生活のなかにSNSや電子メールが浸透している現在、私たちは日々、十分なコンテクストなしに短い文章を書いたり解釈したりすることを強いられているからだ。

たとえば、いま私たちの多くはニュースをインターネット上でチェックしているが、まず目に飛び込んでくる文字は見出しのみであり、それをクリックする手間をさらに掛けなければ、具体的な内容を――つまり、見出しの言葉の背景となるコンテクストを――知ることができない。だからこそ、見出しによるミスリードという事態も頻発してしまう。また、SNSにおいても、投稿した文章が前後の文脈から切り離されて拡散され、誤解を呼び、いわゆる「炎上」を引き起こすことは日常茶飯事だし、簡潔な伝達を旨とする電子メールのやりとりのなかで、言葉の意味の取り違えからトラブルが生じることも珍しい話ではない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ミネアポリスで数万人デモ、移民当局職員による女性

ワールド

米、来週にもベネズエラ制裁さらに解除=ベセント氏

ワールド

吉村・維新の会代表、冒頭解散「驚きない」 高市氏と

ワールド

イラン当局、騒乱拡大で取り締まり強化示唆 ネット遮
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 7
    決死の嘘が救ったクリムトの肖像画 ──ナチスの迫害を…
  • 8
    美男美女と話題も「大失敗」との声も...実写版『塔の…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中