最新記事

新型コロナウイルス

ワクチンが怖い人にこそ読んでほしい──1年でワクチン開発ができた理由 

2021年6月29日(火)11時00分
新妻耕太(スタンフォード大学博士研究員)※アステイオン94より転載

第一隊の自然免疫は迅速な対処を得意とする。ウイルスによる組織障害を察知した自然免疫細胞達は現場へとただちに急行し炎症を誘導する。例えば怪我をした時、患部が赤く腫れ熱をもって痛むのは免疫細胞による炎症によって引き起こされる反応だ。炎症は自然免疫細胞を鼓舞する(活性化する)効果があり、活性化した自然免疫細胞は感染細胞の死骸を食べて掃除する。この第一隊でもウイルスの撃退ができなかった場合に第二隊が動きだす。

第二隊の獲得免疫は、相手に合わせた攻撃を行う戦闘のスペシャリスト集団であり、先述した免疫記憶もつかさどる。私たちの体の中にはあらゆる侵入者にそれぞれ対応できる獲得免疫細胞達があらかじめ備わっており、その時侵入してきた敵に対応できるスペシャリストのみが大量に分身して(増殖して)出陣する。

この選ばれたスペシャリストの細胞が増える現象は基本的にリンパ節で起きる。感染によってリンパ節が腫れるのは獲得免疫細胞の増殖によるものなのだ。今では一般におなじみとなった存在である〝抗体〞を分泌するB細胞も獲得免疫細胞の一種である。

この抗体はY字型をしたタンパク質で、上部先端の二カ所を使ってターゲットに強力に結合する。抗体がウイルスのトゲ(スパイクタンパク質)に上手くまとわりつけば、ウイルスが細胞に入る能力を失わせることができる(中和)。ウイルスの撃退に成功すると、先ほど増えた獲得免疫細胞達は次第に数を減らしていき、生き残った少数の細胞が記憶細胞として保存される。

二度目に全く同じ病原体が体に侵入した際、記憶細胞は前回の経験に基づいて迅速に対応するので、効率よく病原体の排除ができて重症化が防げるのだ。この免疫記憶の形成を、人為的にリスクを減らして感染を模倣する形で誘導するというコンセプトで生まれた予防薬こそがワクチンなのである。

超低温でしか保存できない理由

これまで一般的だったワクチンは主に生ワクチンと不活化ワクチンであった。どちらも病原体そのものを材料にしていることが特徴で、生ワクチンは症状を起こしにくい弱毒化株を、不活化ワクチンは病原体を薬品で殺したものを使用する。しかし、これらのワクチンの生産には病原体そのものの大量生産が必要なため、新しい病原体の工業生産技術自体を開発から行う必要があるので多大な時間とコストがかかる。

そこで、パンデミック収束のために1日でも早くワクチンを開発する上で注目されたのが、病原体そのものではなくトゲ(スパイクタンパク質)のみにターゲットを絞って免疫記憶を誘導するストラテジーである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中