最新記事

ドキュメンタリー

専門家でさえ初めて見るクジラの貴重映像...海の神秘に迫ったJ・キャメロン

They’re Just Like Us

2021年5月21日(金)18時40分
キャスリーン・レリハン

210525P58_JCR_03.jpg

水中写真家のスケリーはクジラの生態を間近で捉えた BRIAN SKERRY

キャメロンが来年公開予定の『アバター2』を撮影する一方で、スケリーは現地で間近に、クジラの姿を映像に収めた。その中には、人間を不安にさせるものもある。

「クジラを観察すれば、人類の文明がもたらすストレスや打撃にやがて気付く」と、キャメロンは話す。いい例が、ナショナル・ジオグラフィックのダイバーが、漁具に絡まって溺れそうなシャチの救助活動を手伝う場面だ。

ナレーションによれば、釣り糸が絡まったせいで死ぬクジラは1日当たり1000頭近く。「この巨体のオスシャチにとって、ダイバーを殺すことは簡単。でも、シャチは理解しているようです......」。あの異世界の住人のような声音で、ウィーバーは解説する。

「ほとんど全ての文明活動がクジラの害になる」と、キャメロンは言う。水質汚染も、資源開発に伴う地震探査や軍事用ソナーが引き起こす水中騒音もそうだ。

音によって世界を把握し、エコーロケーション(反響定位)を用いて獲物を捕らえるクジラにとって、水中騒音は極めて有害だ。クジラの座礁の多くには水中騒音が関係していると、キャメロンは語る。聴覚にダメージを受けたクジラは獲物を探すことも、周囲を知覚することもできなくなり、座礁してしまう。

「人間は唯一の存在ではない」

「社会的絆で結ばれているクジラは、1頭が座礁すると助けに向かう。その結果、群れのクジラが全滅することになりかねない」

「人は愛情を感じず、大切に思わないものを守ろうとしないものだ。人々に気に掛けさせることが変化のための第一歩だ」と、キャメロンは言う。「人類文明には根本的な戦いが存在する。テーカー(奪う者)とケアテーカー(保護する者)の戦いだ。前者は自然を搾取の対象で、利益の源泉と見なす。自分はどちらかと自問してほしい。自分はどちらに票を投じるのか、と」

キャメロンに言わせれば、答えは白黒がはっきりしたものとは限らず、おそらく「ちょっと灰色」だ。

「こうした問いをリトマス試験紙にして決断を下す人は責任ある地球市民だ。この巨大な宇宙船に、不運にも人間と乗り合わせた市民であるクジラのことを気に掛けている」

スケリーは『クジラと海洋生物たちの社会』によって、海洋保護に対する意識が高まればとも願っている。

「クジラも愛情や遊び心、共感性を持ち、子孫のために多くのことをし、伝統を受け継いでいると知れば、自然界がどれほど特別かを理解し、人間は唯一の存在ではないと悟るきっかけになる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2%で持続へ、成長リスクは下方に

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い 年

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索 企業に緊急支援

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中