最新記事

米中関係

ピンポン外交50周年 当時15歳の女子選手が目にした中国の今昔と舞台裏

PING PONG DAYS IN CHINA

2021年5月14日(金)12時40分
スコット・マクドナルド
2009年の米中国交30周年の催しで交流試合を行うボチェンスキー(右、北京)

2009年の米中国交30周年の催しで交流試合を行うボチェンスキー(右、北京) ANDY WONGーPOOLーREUTERS

<15歳で訪中した米女子卓球選手が語る半世紀前の中国、そして緊迫する現在の両国関係にスポーツができること>

1971年4月、卓球のアメリカ代表チームに世界の目が注がれた。といっても、その実力が注目されたわけではない。3月下旬から日本で開催されていた世界卓球選手権の直後、期せずして中国に招かれたのだ。

米代表は4月10日に中国に入り、8日間にわたって滞在した。中華人民共和国が1949年に建国されて以来、アメリカ人として初めて訪問した彼らは大歓迎を受けた。

米代表は中国チームと交流試合を行い、政府の要人たちにも会った。彼らの訪問は米中が歩み寄るきっかけとなり、79年の国交正常化につながった。「ピンポン外交」と呼ばれるこの出来事は、スポーツが政治の壁を打ち破った事例として歴史に深く刻まれている。

2022年、北京五輪ボイコットの呼び掛け

しかしピンポン外交50周年に当たる今年、米中関係は緊張状態にある。通商関係から人権問題、新型コロナウイルスの発生源をめぐる論争に至るまで対立点が山積みだ。スポーツが国家間の壁を打ち破るどころか、一部の米政治家は2022年に予定される北京冬季五輪のボイコットを呼び掛けている。

71年に中国を訪れた選手の1人、ジュディ・ボチェンスキーはオレゴン州に住む15歳だった。彼女はあのときのことを、今もはっきりと覚えている。

万里の長城には驚いた。どこへでも付いてくる中国の報道陣にも、びっくりするばかり。共産主義のプロパガンダや毛沢東主席の写真が、やたらと目に付いたことも忘れない。

あの頃の中国人は豊かではなかったと、ボチェンスキーは言う。テレビや電話を持っている人はほとんどおらず、外界の情報を得る手段がなかった。みんな画一的な人民服を着ており、女性は髪が短く、スカートやドレスで着飾る人はいなかった。

中国は学校で習ったような国ではないと、ボチェンスキーは思った。「中国について学校で勉強したのは、歴代の王朝をはじめ、長く輝かしい歴史のことばかりだった」と、ボチェンスキーは言う。「共産主義革命があったことは知っていても、現代の中国についてはほとんど知識がなかった。たいていのアメリカ人がそうだったと思う」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ議会が恩赦法案可決、デモ関与など対象 不

ワールド

高市首相が施政方針、「必要な財政出動ためらわず」 

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ワールド

強い経済と財政の持続可能性「バランスよく実現」=片
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中