新型コロナは世界をどう変えるか 下水道もベランダも感染症で生まれた

ILLUSTRATION BY INVINCIBLE_BULLDOG-ISTOCK

新しい知識と、そしてインフルエンザの苦い経験が消費者の衛生パラノイアを助長した。アメリカ人の主な死因が感染症から慢性疾患に代わってからも、新聞や雑誌は盛んに「細菌による病気」の流行という話題を取り上げていた。

メディアはどのような記事が読者に受けるかを極めて正確に理解していたと、トメスは論じている。具体的に言えば病気の話、それも従来の常識を覆す新事実の暴露があり、知られざる脅威に警告を発し、読者に習慣を変えるよう促すような記事だ。

疫病の記憶は商売に役立っただけではない。人種隔離の正当化にも一役買った。

感染症と都市政策の関係に詳しいセーラ・ジェンセン・カーによると、郊外住宅地の開発が進んだ20世紀半ばに作られた各地の住宅条例には、有色人種の排除を正当化するために感染症を利用した文言が盛り込まれている。

「白人が自分たちより病気の罹患率の高い人種に家を売ることを禁じるといった文言が多々ある」と、カーは言う。「しかも、そうした規制には『科学』の裏付けがあるとされていた」

疫病の記憶はアメリカの生態系にも深刻な影響をもたらした。20世紀半ばのアメリカでは、ポリオに対する恐怖から消毒薬のDDTが大量に散布された（DDTは生態系に長く残留し、その影響は今も消えていない）。

DDTは戦場で兵士をマラリアやチフスから守るためにも使われたので、当時のアメリカ人はDDTの効能を信じた。ポリオは政治の世界にも大きな影響を与えた。

歴史家のナオミ・ロジャースは、ポリオに罹患して生き延びた人々が障害者の権利擁護に大きな役割を果たしたと指摘する。彼女によれば「60年代には既に一部の元ポリオ患者が自分たちの権利を守る運動を組織し始めていた」。

80年代には、いわゆる「ポリオ後症候群」で大人になってからも苦しむ人が増えた。彼らの多くは障害者の権利運動に身を投じ、その精力的な活動もあって1990年に「障害を持つアメリカ人法」が成立した。

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悲劇を生んだ過去の知識

一方、つらい経験を通じて学んだ教訓や習慣が、新しい感染症の予防には役立たないケースもある。

トメスによれば「子供の頃に学んだ習慣はなかなか消えないし、特定の世代に刷り込まれた記憶というのもある」。

例えば20世紀の前半に感染症の大流行を経験した人は、細菌への接触や唾液を通じた感染には神経質になっている。そのため、手洗いやうがいを励行する。

しかし、この習慣は20世紀後半に出現したHIVの感染予防には役立たなかった。感染ルートが違うからだ（HIVの場合は性行為による体液の侵入）。

それでも世間の患者・感染者を見る目は変わらない。だから患者・感染者との接触を嫌い、排除しようとした。