最新記事

人種差別

日本や韓国はアジアじゃない? アジアの「異質さ」が差別との闘いを難しくしている

Just Who Is “Asian” ?

2021年4月15日(木)20時15分
エミリー・カウチ(ジャーナリスト)

私は幼い頃に、中国から養子縁組で白人中産階級の英国人と米国人の夫婦に引き取られ、人生の大半を白人社会で過ごしてきた。私は北京語も広東語もしゃべれない。

決して珍しい身の上ではない。これまでに少なくとも中国の子供11万人くらいが養子に出され、その7割以上が米国人に引き取られている。アメリカには韓国からの養子も12万5000人ほどいて、その養親の多くは白人だ。

こんな私も、ファストフード店で働くタイ人女性もシリコンバレーで働くインド系の成功者も、同じ「アジア系コミュニティー」の一員といえるのだろうか。違う、と思う。でも私も「アジア嫌い」の人たちから差別を受けている。あのアトランタの事件も人ごととは思えなかった。

アメリカもイギリスも今は多民族社会だ。アジア系だからといってアジア系ばかりの地域に住むとは限らず、祖先の国に強いつながりを持つとも限らない。それでも「アジア」でくくる意識は根強く、アジア系といえば中華街や韓国人街、日本人街などの住人と考えられがちだ。悪意はなくとも、そうやって異質さを強調することは、そうしたコミュニティーへの帰属意識を持てない私のようなアジア人を切り捨てるに等しい。

あえて使われた「ブラックネス」

もっと困った問題もある。白人の間で暮らすアジア人の多様な経験を理解する際に、アメリカ流の人種分類が使われてしまうことだ。いい例がAAPI(アジア系アメリカ人と太平洋の島々の人)という呼び方。これは明らかにアメリカの社会的文脈、それも往年の国勢調査におけるいいかげんな人種分類から生まれたものだ。「#ストップAAPIヘイト」というハッシュタグも、アメリカでこそ盛り上がるだろうが、よその国や社会にはなじまない。

昨年のBLMは世界的な広がりを見せ、イギリスはもちろんドイツやフランスの抗議デモでもスローガンとして使われた。しかしこれも、いわゆる西欧圏の社会がアメリカ的な人種の議論に使われる用語を安易に、ろくに自国の状況を考慮せずに借用していることの表れと言える。ヨーロッパの人は、自国の根深い人種差別と闘ってきた活動家の名は知らなくても、アメリカの故マーティン・ルーサー・キング牧師の名は知っている。

かつてアメリカの公民権運動では、黒人たちが仲間を啓発し政治参加を促す言葉として、あえてブラックネス(黒さ)という語を使った。この語は今も彼らの集合的な記号表現として生きている。

最近では中南米系の人や中東・アラブ系、さらには南アジア系の人までを包含するブラウンネス(茶色)という語も登場してきた。そして進歩的な政治家や活動家は、あたかも「有色人種」の同義語であるかのように「ブラック・アンド・ブラウン」という語を用いている。BIPOC(黒人・先住民・有色人種)という言葉さえある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 5
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 6
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    「何でこんなことするの...」 調子に乗った観光客、…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 7
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中