最新記事

人種差別

日本や韓国はアジアじゃない? アジアの「異質さ」が差別との闘いを難しくしている

Just Who Is “Asian” ?

2021年4月15日(木)20時15分
エミリー・カウチ(ジャーナリスト)

私は幼い頃に、中国から養子縁組で白人中産階級の英国人と米国人の夫婦に引き取られ、人生の大半を白人社会で過ごしてきた。私は北京語も広東語もしゃべれない。

決して珍しい身の上ではない。これまでに少なくとも中国の子供11万人くらいが養子に出され、その7割以上が米国人に引き取られている。アメリカには韓国からの養子も12万5000人ほどいて、その養親の多くは白人だ。

こんな私も、ファストフード店で働くタイ人女性もシリコンバレーで働くインド系の成功者も、同じ「アジア系コミュニティー」の一員といえるのだろうか。違う、と思う。でも私も「アジア嫌い」の人たちから差別を受けている。あのアトランタの事件も人ごととは思えなかった。

アメリカもイギリスも今は多民族社会だ。アジア系だからといってアジア系ばかりの地域に住むとは限らず、祖先の国に強いつながりを持つとも限らない。それでも「アジア」でくくる意識は根強く、アジア系といえば中華街や韓国人街、日本人街などの住人と考えられがちだ。悪意はなくとも、そうやって異質さを強調することは、そうしたコミュニティーへの帰属意識を持てない私のようなアジア人を切り捨てるに等しい。

あえて使われた「ブラックネス」

もっと困った問題もある。白人の間で暮らすアジア人の多様な経験を理解する際に、アメリカ流の人種分類が使われてしまうことだ。いい例がAAPI(アジア系アメリカ人と太平洋の島々の人)という呼び方。これは明らかにアメリカの社会的文脈、それも往年の国勢調査におけるいいかげんな人種分類から生まれたものだ。「#ストップAAPIヘイト」というハッシュタグも、アメリカでこそ盛り上がるだろうが、よその国や社会にはなじまない。

昨年のBLMは世界的な広がりを見せ、イギリスはもちろんドイツやフランスの抗議デモでもスローガンとして使われた。しかしこれも、いわゆる西欧圏の社会がアメリカ的な人種の議論に使われる用語を安易に、ろくに自国の状況を考慮せずに借用していることの表れと言える。ヨーロッパの人は、自国の根深い人種差別と闘ってきた活動家の名は知らなくても、アメリカの故マーティン・ルーサー・キング牧師の名は知っている。

かつてアメリカの公民権運動では、黒人たちが仲間を啓発し政治参加を促す言葉として、あえてブラックネス(黒さ)という語を使った。この語は今も彼らの集合的な記号表現として生きている。

最近では中南米系の人や中東・アラブ系、さらには南アジア系の人までを包含するブラウンネス(茶色)という語も登場してきた。そして進歩的な政治家や活動家は、あたかも「有色人種」の同義語であるかのように「ブラック・アンド・ブラウン」という語を用いている。BIPOC(黒人・先住民・有色人種)という言葉さえある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米1月輸入物価、0.2%上昇 エネルギー安を資本財

ワールド

アゼルバイジャンにイラン無人機侵入、大統領が報復指

ワールド

イスラエル、イラン作戦第2段階 地下ミサイル基地を

ビジネス

米労働生産性、第4四半期は2.8%上昇 伸び鈍化も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場所にSNS震撼「自国の場所すらわからない」
  • 4
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中