日本や韓国はアジアじゃない？ アジアの「異質さ」が差別との闘いを難しくしている

インド人とジャマイカ黒人を両親に持つハリス副大統領　KEVIN LAMARQUEーREUTERS

1900年に実施されたアメリカの国勢調査は、国民を白人、黒人、中国人、日本人、アメリカ先住民に分類していた。白人主導の政府は黒人を「色」で識別する一方、東アジア系の人を「国籍」でグループ分けしていた。

こうした違いは、今もアジアの定義をめぐる議論に影を落としている。最近、ツイッターに中国と朝鮮半島、そして日本の地図を載せ、「これはアジアじゃない」と書き込んだ人がいる。この人物はさらに西は中東までを含む地図を載せ、アジアは「これだ」と主張した。これには70万件近い「いいね」が付いた。

イギリスでは、アジア系といえばインド、パキスタン、バングラデシュ、そしてスリランカといった南アジア系の人を指すのが普通だ。かつての大英帝国の版図だし、第2次大戦後にはインドやパキスタンから多くの労働力を呼び込んでいるからだ。近年のイギリスでは南アジア系が人口の6.8%を占めるが、東アジア系は1%程度だ。

イギリスには南アジア系の政治家がたくさんいる（財務相のリシ・スナークや内相のプリティ・パテルなど）。またBBCのアジア向けラジオ局がカバーするのは、南アジアのニュースだけだ。

「オリエンタル」も不快な言葉

こんな文化環境で育った私は、自分自身をどう位置付けるか、今に至るまで確信を持てたことがない。見た目が私と似ている人たちを一括して呼ぶ表現として唯一、実際に聞いたことがあるのは「オリエンタル（東洋人）」のみ。これもまた不快な言葉だ。

アメリカの政治家やメディアはアトランタの銃撃事件を受けて、直ちに「アジア系コミュニティー」との連帯を表明した。新人議員として初めて議場の演壇に立った黒人牧師のラファエル・ワーノック上院議員は「アジア系コミュニティーに対する言語道断の暴力」と断じた。英ガーディアン紙には「アジア系コミュニティーは溺死するほど多くのつらさをのみ込んでいる」と題する寄稿が載った。ネットの情報サイトにもAAPI（アジア系アメリカ人と太平洋の島々の人）支援の記事が出た。

「コミュニティー」というのは尊厳と連帯の意味を含む力強い言葉だ。人はこの言葉で団結できる。理不尽な暴力に対抗するには、国籍や人種を超えたアジア系の「コミュニティー」という意識が必要なのは事実だろう。

しかし外部の人たちが軽々にこの言葉を使うのを何度も聞かされると、私は違和感を抱いてしまう。そんなコミュニティーの一員だとは、どうしても思えないからだ。