最新記事

新型コロナウイルス

意識障害、感情の希薄化、精神疾患...コロナが「脳」にもたらす後遺症の深刻度

HOW COVID ATTACKS THE BRAIN

2021年4月2日(金)11時29分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

「ウイルスは鼻から入って、肺、腎臓、肝臓に侵入できる」と、コルドンカルドは言う。「今では脳に到達することも分かっている。血管に入り、トンネルを移動するように循環するからだ。そして特定の場所で合流して、臓器にダメージを与えることがある」

エール大学の岩崎明子教授(免疫生物学)らは、幹細胞由来の神経細胞とそれを補助する細胞の小さな「コロニー」を培養し、この「オルガノイド(ミニ臓器)」を新型コロナに接触させてみた。

ウイルスはすぐに神経細胞の一部に感染した。感染した神経細胞は代謝機能を異常に活発化させ、細胞の増殖メカニズムを利用して自己複製を加速させた。この猛烈なウイルスの増殖過程で、感染細胞は周辺領域の酸素を「全て吸い出し」、近くにある神経細胞から不可欠な栄養分を徐々に奪い取ることで、「死のスパイラル」に陥らせる。

この「バイスタンダー効果」と呼ばれる周囲への影響は、カリフォルニア大学サンディエゴ校のアリソン・ムオトリ教授(小児科学・細胞分子医学)が行った脳オルガノイドの実験でも観察された。

オルガノイドのコロニーを新型コロナに接触させると、ウイルスはごく一部の神経細胞に感染しただけだったが、その影響は甚大だった。ウイルスは48時間以内にさまざまな細胞間のシナプス結合の50%を破壊したのだ。これは脳に大きなダメージを与える可能性がある。

ウイルスか自己免疫反応か

遅れて発症する神経症状の一部は、脳の細胞に潜むウイルスによるものとも考えられる。感染細胞から神経毒か炎症反応を促す物質が放出され、周辺の細胞が破壊されるのではないかと、ムオトリはみている。

だが、脳に潜むウイルスが悪さをするという仮説は解剖結果と一致しない。岩崎らが解剖した脳損傷が見られる3体の遺体のうち、脳内へのウイルスの侵入がはっきり確認できたのは1体だけだった。ブライスが調べた63人の脳のうち、ウイルスの断片が残っていたのは1人だけ、彼らが損傷を初めて確認したヒスパニック系の患者の脳だけだった。NINDSのナスも今のところ、脳のウイルス感染の兆候は発見していない。

これは「大きな謎」だと、ナスは言う。「私の専門は神経系の感染なので、パンデミックのたびに脳を調べてきた。(新型コロナの死者の脳では)ウイルスを全く検出できないので、非常に驚いている」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FRB現行策「適切」、エネ高騰の経済への影響波及に

ビジネス

米国株式市場=まちまち、イラン関連報道で一時動揺も

ビジネス

スペースX、IPO評価額目標を2兆ドル超に引き上げ

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中