最新記事

感染予防

高所得者ほどコロナ感染対策を実施、米調査

2021年1月19日（火）16時45分
松丸さとみ

コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかをアメリカで調査...... Prostock-Studio -iStock

＜米ジョンズ・ホプキンス大学が、マスク着用や手洗いなど、コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかを調査した...... ＞

経済状況で感染予防策に違いが

新型コロナウイルス感染症の世界各地での感染者数データでおなじみの米ジョンズ・ホプキンス大学が、マスク着用や手洗いなど、コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかを調査した。このほど公開された結果によると、所得が多い方が感染予防策を取る傾向が高かったことが分かった。論文は人口経済学の専門誌ジャーナル・オブ・ポピュレーション・エコノミクスに掲載されている。

同大学が今回の調査で使用したデータは、米コーネル大学のミシェル・ベロ教授などが昨年4月15〜23日に、米国、英国、イタリア、中国、韓国、日本の６カ国で各1000人を対象に行った調査のうちの米国1000人分。実施したのはカリフォルニア、フロリダ、ニューヨーク、テキサスの4州で、人種比率などは同国の人口に沿ったものだという。

今回の分析で米国を選んだ理由は、新型コロナについて全米での一貫した政策がなく州ごとの対応になっていることや、地域によって感染状況が大きく異なること、社会経済が不均衡であることなどから、個々人がそれぞれどう対応しているかを調べられるためだと調査チームは説明している。さらに、経済の不均衡は他の国にもあるため、経済状況の違いによる感染予防策の違いなどについて、他国も本調査から学ぶことができるとしている。

米国ではちょうど昨年4月、新型コロナの感染者数が爆発的に増え始めた。こうした状況の中で、「手を洗う」「食事に気を使う」「屋外／屋内の場所に足を運ぶ」「家族や友人宅を訪ねる」といった１５種類の行動様式が、パンデミック（世界的な大流行）の前、パンデミック開始時期、パンデミック開始から数週間後、の間にどう変わったかを聞いた。

高所得者は感染予防策を取る確率が54％アップ

パンデミックに際して、何らかの感染予防策を講じているかとの問いに対し、回答者の約88％がしていると答えた。年収別に回答者を5つのグループに分け、もっとも高所得である年収23万ドル（約2390万円）程度の人たちを、もっとも低所得な1万3000ドル（約135万円）程度の人たちと比較した場合、高所得の人たちは、感染予防策を講じる傾向が最大で54％高かった。

さらに、パンデミックに伴い、1.何かしらの感染予防策を取るようになった、2. 対人距離を取るようになった（公共の場を避ける、家族や友人宅へ行くのを避ける、外出を減らすなど）、3. 手洗い・マスクをするようになった、の3つに分けた。これらの質問は、感染予防策をコスト面から見るもので、比較的に、2はコストがかかり、3は安価で実行できるものだ。

次のページ女性の方が対人距離を確保する傾向に
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ペルシャ湾岸3カ国、ＳＷＦ通じた投資見直し　イラン
2026.03.12

ワールド

北朝鮮の金総書記、娘と弾薬工場視察し拳銃試射＝ＫＣ
2026.03.12

ビジネス

任天堂、「ぽこ あ ポケモン」の世界販売本数が発売
2026.03.12

ビジネス

日産がウーバーと自動運転で協業、年後半に東京でロボ
2026.03.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中