最新記事

歴史

硫黄島記念碑の星条旗にアメリカ人が見いだす真の意味

Monumental Perceptions

2021年1月4日(月)13時30分
キース・ロウ(イギリス人歴史家)

こうした慣行は第2次大戦前から存在したが、米国民と国旗の聖なる絆はこの戦争によって確かなものになった。

大半のアメリカ人にとって米国旗は、単なる「国家」をはるかに超えたものを意味している。ヨーロッパの人間はこの点を理解できない。星条旗はアメリカ人が普遍のものと信じる美徳、すなわち希望や自由、公正、民主主義の象徴だ。

米国民は41~45年、彼らの国旗が欧州と太平洋で前進するさまを見守り、それに伴って広がる解放を目にし、アメリカは素晴らしいことをしていると知った。第2次大戦後は打ち負かした敵に寛大な態度を示し、敗戦国の経済的な立ち直りを助け、独立性を早期に返還した。

硫黄島記念碑が持つ決定的な意味は、そこにある。敵地に星条旗を立てる米兵士の姿は、支配ではなく自由を表す。

アメリカ人はこの点を直感的に理解している。だからこそ彼らは45年以降、韓国やベトナム、グレナダ、ソマリア、アフガニスタンで誇らしげに米国旗を掲げた。2003年、イラクのバグダッド解放の際には米海兵隊員がフィルドス広場に立つサダム・フセイン像によじ登り、星条旗でフセインの顔を覆った。

アメリカ人は自国が促進する価値観を熱烈に信じている。全く同じ価値観を守るために、彼らは第2次大戦を戦った。

残念ながら、ほかの国々の見方はかなり異なる。米国内に翻る星条旗がどれほど輝かしくても、外国の領土に掲げられたとき、それは全く違うものに見え始める。

Excerpted from "Prisoners of History: What Monuments to World War II Tell Us About Our History and Ourselves" by Keith Lowe. Copyright © 2020 by the author and reprinted by permission of St. Martin's Publishing Group.

<本誌2020年12月15日号掲載>

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン南部の原発に飛翔体、1人死亡 南西部の石化施

ワールド

トランプ氏、イランに「48時間以内」と圧力 イスラ

ワールド

アングル:インド、酷暑で電力・水インフラに負荷 需

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討 イラン戦争が打撃 選挙控
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 6
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中