最新記事

歴史

硫黄島記念碑の星条旗にアメリカ人が見いだす真の意味

Monumental Perceptions

2021年1月4日(月)13時30分
キース・ロウ(イギリス人歴史家)

アメリカが第2次大戦に参戦したのは、1941年12月7日、日本が真珠湾に奇襲攻撃を仕掛けたのがきっかけだった。この悪名高い攻撃は、現在もアメリカの方向性を決定づけた歴史的な重大事件として記憶されている。

日本軍は1時間半にわたり、米太平洋艦隊の艦艇や飛行場や港湾施設を爆撃し、アメリカ側に死者2400人以上、負傷者約1200人の被害を与えた。米軍の艦艇21隻、航空機188機が失われた。

アメリカ社会は言葉で表せないほどの衝撃を受けた。以降、その衝撃に比肩するのは2001年の米同時多発テロしかないとされる。

全ては真珠湾が始まり

真珠湾攻撃の背景にあったロジックは単純だ。日本は太平洋地域を支配したいと考えていて、アメリカにこの地域から手を引かせたかった。そこで米太平洋艦隊に迅速に大打撃を与えれば、アメリカは日本の求める交渉に応じてくるだろうと考えた。

これはリスクの大きい戦略だった。アメリカが戦わずして諦めることは絶対にない。案の定、当初の衝撃から立ち直ると、アメリカは断固たる反撃を開始した。そして3年半かけて、太平洋を西へ西へと勢力を広げた。

しばしばその最前線にいたのが海兵隊だ。そして硫黄島は、彼らが最初に到達した日本の領土だった。

4日間に及ぶ激戦の末、数人の海兵隊員が、島で一番の高台である摺鉢山(すりばちやま)の頂上にたどり着いた。そこで彼らは日本軍が放置していった水道管に米国旗をくくり付けた。その数時間後、別の海兵隊員のグループが、もっと大きな星条旗を持ってきて付け替えた。ローゼンタールが捉えたのはその瞬間だ。

硫黄島記念碑はアメリカ人の断固たる決意と粘りと結束を象徴している。6人の海兵隊員は、米国旗を立てるという1つの目的のために全力を振り絞っている。彼らの手は同じポールを握り、彼らの足は同じ方向に曲がっている。

これは暴力の記念碑だ。殺害される日本兵の姿はないが、敵国の領土に6人の米海兵隊員が星条旗を打ち立てる力には、控えめに言ってもより暗い何かが見え隠れする。それは、当時の米国民が目にすることを許されなかったものだ。

だが、硫黄島記念碑は何にもまして報復を体現する。真珠湾攻撃で始まった物語は、日本の領土にアメリカの国旗を掲げる米軍によって終わる。これはあからさまな警告だ。アメリカを攻撃すれば、誰もが同じ結末を迎える、と。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ドンバス割譲が「安全の保証」の条件 ウクライナ

ビジネス

午後3時のドルは154円半ば、円高休止も上値伸びず

ワールド

対米投融資、人工ダイヤ生産事業が有力に 「第1号」

ビジネス

欧州銀行連盟、EUに規制改革要求 競争力低下を警告
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中