最新記事

動物

サルの社会から学ぶ、他者との向き合い方

2020年12月22日(火)17時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

言葉がないゴリラはその瞬間がすべてだ LuckyBusiness/iStock.

<人間とゴリラの最大の違いは言葉を話すかどうかだが、言葉を話さないからこそゴリラは表情やしぐさで相手に正直な気持ちを伝える>

2020年は、コロナウイルスの流行により、3密、ソーシャル・ディスタンス、リモートワークの普及など、人間関係に大きな変化があった年となった。他者との間に距離ができたことを「居心地がいい」と感じた人もいれば、「寂しい」と感じた人もいただろう。

人間は、どうしても他者との関係にストレスを抱えがちだ。そうはいっても、1人で生きていくこともできない。どうすれば、他者と心地いい関係をつくっていくことができるのだろうか。

新刊恋するサル 類人猿の社会で愛情について考えた(CCCメディアハウス)では、ゴリラやチンパンジーなどの類人猿が、コミュニティーのなかでどうやって他者と心地よく共存しているのか。その様子を紹介している。著者は、上野動物園などで37年間ゴリラやチンパンジーなどの大型類人猿の飼育員を務め、現在も多方面にわたって、類人猿の保護、啓蒙活動に携わる黒鳥英俊氏だ。

黒鳥氏によると、男女の愛、親子の愛など、彼らが他者に見せる深い愛情には見習いたいことがたくさんあるという。

寂しがり屋のブルブルは、心の病

見た目は迫力があるゴリラだが、実はとても繊細な心を持つ生き物だと黒鳥氏は言う。

上野動物園で飼育されていたゴリラのブルブル(オス)は寂しがり屋だ。幼いころのブルブルは、他のゴリラをいじめてしまうため、飼育員がブルブルを別の部屋に入れることにした。そうすると、「みんなと一緒にいたい!」とでも言うように、泣き続けていたそうだ。

やがて、大人になったブルブルは、ムブル(メス)と2頭で暮らすようになる。しかし、ムブルの痛風が悪化し、長期入院を繰り返すようになると、ブルブルは深く傷ついてしまったようだ。1頭だけになってしまったブルブルは、糞を投げたり、自分の体毛を抜いたりと、ストレスを受けた時に見られる行動をするようになった。

そんなブルブルのために、19インチのカラーテレビが設置されることになった。ドイツのフランクフルト動物園にも、自分の毛をむしるようになったゴリラがいた。その治療としてテレビを見せたところ、効果をあげたというのだ。そこでフランクフルト動物園に連絡をとって詳しく教えてもらい、上野動物園でもテレビを導入したのだ。

ブルブルに見せた番組は、「野生の驚異シリーズ」と「野生の王国シリーズ」だ。世界各地の野生動物の生態を見せる番組である。

すると、ブルブルは想像以上に画面のなかの動物にしばらく関心を示した、と当時の中川飼育課長(のちの園長)は言っていた。チンパンジーやライオンがクローズアップされると、画面に手を伸ばしたり、大声を上げるなどの反応を示した。

やがて、ブルブルは自分の毛を抜くのをやめ、元どおり姿に戻ったという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、12月は0.6%増 出荷も堅調

ビジネス

米一戸建て住宅着工、12月は4.1%増 許可件数は

ワールド

NEC委員長、米国民が関税負担とのNY連銀報告書を

ワールド

高市首相、消費減税「時間かけるつもりない」 市場の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中