最新記事

インド

2027年に中国を人口で抜くインド、「水不足危機」でスラムには1回4円のトイレも

2020年11月2日(月)11時25分
佐藤大介(共同通信社記者)

部屋を見渡すと、調理器具のほかに洗い場もある。傍らには大きな桶と仕切りのカーテンがあり、体を洗う場所としても使っているとのことだった。トイレは設置されておらず、地区内に点在する公衆トイレを使っている。1回の使用料金は2.5ルピー(4円)だ。

「何度も行けば、それだけ家計の負担になってしまいますから、多くても1日に2回までにしています。朝や夕方は、混んで並ぶこともあります」

そう話すバンミに、夫や息子はトイレを使わずに周囲で用を足すこともあるのではないかと尋ねると、笑いながら「そうかもしれませんね」と答えた。

バンミの暮らすエリアの住民たちが使う公衆トイレは、路地が交差して道のやや広まったところにあった。コンクリートで頑丈につくられた建物には、入り口に管理人の男性が座り料金を徴収している。中に入ると大小それぞれ五つほどの便器があり、薄暗いものの一定程度の清潔さは保たれていた。管理人に、ここで出された排せつ物はどこに行くのかと聞くと、なぜそんなことに興味があるのかと不思議そうな表情を浮かべながら「下水道につながっている」と答えた。それが本当かどうかわからない。だが、管理人は説明を付け加えた。

「ダラビは有名なスラムで人も多いから、政治家がいろいろな支援を提供してくるのです。ここにトイレがあるのもそれが理由ですよ」

ダラビ地区は貧困層の集まるスラムではあるものの、住宅エリアには水道や公衆トイレがあるほか、電気も通っている。最低限の生活インフラが確保されているせいか、狭い部屋からは「貧しさ」は伝わってくるものの、暮らしている人たちに悲愴感はあまりない。犯罪の発生率も低く、NGOのスタッフによると、スラムの中でも「五つ星」の場所だという。それだけに、スラムではあるものの、一定の収入がある人たちではないと住むことができなくなっている。

「非公認」のスラム

では、「五つ星」のエリアに住めない人たちはどうしているのだろうか。

ダラビ地区で商店などが集まるエリアにある雑居ビルの2階。急なはしごを登って中に入ると、カーテンの縫製を行う作業場があった。部屋には大きな作業台が置かれ、5人ほどの男たちが黙々と作業をしていた。その一人、モハマンド・シャミ(37)はインドでも最貧州のビハール州で育ち、20年ほど前にダラビ地区へやって来た。「ムンバイは金持ちの街。行けば何か仕事があり、稼げるだろうと思っていました」と言うが、現実は違っていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    【銘柄】「日本マクドナルド」の株価が上場来高値...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中