最新記事

日本人が知らない ワクチン戦争

日本人が知らない新型コロナワクチン争奪戦──ゼロから分かるその種類、メカニズム、研究開発最前線

AN UNPRECEDENTED VACCINE RACE

2020年10月20日（火）17時00分
國井 修（グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長）

アメリカの最近の調査では、新型コロナワクチンが開発された場合、接種を受けるかとの質問に男性の31％、女性の51％が受けないと答えた。現在、世界各地でマスクをしない権利が主張されているように、ワクチン接種を拒み、受けない権利を主張する人は少なくないだろう。

では、最終的に有効なワクチンが開発されなかったらどうなるのか。人間に病気をもたらすと知られている微生物は1400種以上（うちウイルスは200超）といわれるが、このうちワクチンで予防できる感染症は30に満たない。私が対策支援に関わっている世界三大感染症（エイズ、結核、マラリア）にも、ワクチンがあるのは結核予防のBCGのみ。それも成人にはあまり効果がない。

それでも、われわれはこれらの病原体との付き合い方、予防の仕方がほぼ分かっている。例えば、HIVワクチンはなくとも、HIVの流行爆発があったタイで1990年代に導入された「ソーシャルワクチン」政策がある。予防教育、避妊具使用の徹底化、地域住民の啓発などを組み合わせた総合的なパッケージで、これによって感染率を急激に下げた。

新型コロナでも、社会的距離の確保、手洗い、マスク着用などのパッケージをソーシャルワクチンとして徹底することで、感染率を下げ、流行を抑えられる可能性が見えてきた。以前はマスク着用に懐疑的だったアメリカでも、データの裏付けにより、米疾病対策センター（CDC）がマスクの適切な使用は有効性が70％のワクチンよりも効果があると発表した。欧州でもマスクを義務付け、従わない場合は罰則を科す国が増えている。

現在、ワクチンの研究開発は急ピッチで進み、その結果はもうすぐ見えてくる。ただし、抗原の変異や人口集団の多様性などを考えると、その有効性や安全性に結論を出すのはもっと時間がかかるかもしれない。

ワクチンは万能ではない。今なすべきことは、神経質になり過ぎず、ある程度の感染やリスクは容認しつつ、われわれができるソーシャルワクチンを駆使することだ。ハイリスクの人々を守り、感染した人々やその家族を非難・差別せず、現状に悲観するより、新たな未来を切り開くこと──それが新型コロナの最良のワクチンだ。

（筆者はジュネーブ在住。元長崎大学熱帯医学研究所教授。これまで国立国際医療センターや国連児童基金などを通じて感染症対策の実践・研究・人材育成に従事し、110カ国以上で医療活動を行ってきた）

＜本誌2020年10月27日号「日本人が知らないワクチン戦争」特集より＞

【関連記事】コロナ対策に成功した国と失敗した国を分けたもの──感染症専門家、國井修氏に聞く
【関連記事】新型コロナのワクチンはいつになったらできる？

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略は

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及　米関税のバ
2026.01.31

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算　予算案の下院
2026.01.31

ビジネス

中国1月製造業ＰＭＩが50割れ、非製造業は22年1
2026.01.31

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
2026.01.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中