最新記事

日本人が知らない ワクチン戦争

日本人が知らない新型コロナワクチン争奪戦──ゼロから分かるその種類、メカニズム、研究開発最前線

AN UNPRECEDENTED VACCINE RACE

2020年10月20日(火)17時00分
國井 修(グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長)

アメリカの最近の調査では、新型コロナワクチンが開発された場合、接種を受けるかとの質問に男性の31%、女性の51%が受けないと答えた。現在、世界各地でマスクをしない権利が主張されているように、ワクチン接種を拒み、受けない権利を主張する人は少なくないだろう。

では、最終的に有効なワクチンが開発されなかったらどうなるのか。人間に病気をもたらすと知られている微生物は1400種以上(うちウイルスは200超)といわれるが、このうちワクチンで予防できる感染症は30に満たない。私が対策支援に関わっている世界三大感染症(エイズ、結核、マラリア)にも、ワクチンがあるのは結核予防のBCGのみ。それも成人にはあまり効果がない。

それでも、われわれはこれらの病原体との付き合い方、予防の仕方がほぼ分かっている。例えば、HIVワクチンはなくとも、HIVの流行爆発があったタイで1990年代に導入された「ソーシャルワクチン」政策がある。予防教育、避妊具使用の徹底化、地域住民の啓発などを組み合わせた総合的なパッケージで、これによって感染率を急激に下げた。

新型コロナでも、社会的距離の確保、手洗い、マスク着用などのパッケージをソーシャルワクチンとして徹底することで、感染率を下げ、流行を抑えられる可能性が見えてきた。以前はマスク着用に懐疑的だったアメリカでも、データの裏付けにより、米疾病対策センター(CDC)がマスクの適切な使用は有効性が70%のワクチンよりも効果があると発表した。欧州でもマスクを義務付け、従わない場合は罰則を科す国が増えている。

現在、ワクチンの研究開発は急ピッチで進み、その結果はもうすぐ見えてくる。ただし、抗原の変異や人口集団の多様性などを考えると、その有効性や安全性に結論を出すのはもっと時間がかかるかもしれない。

ワクチンは万能ではない。今なすべきことは、神経質になり過ぎず、ある程度の感染やリスクは容認しつつ、われわれができるソーシャルワクチンを駆使することだ。ハイリスクの人々を守り、感染した人々やその家族を非難・差別せず、現状に悲観するより、新たな未来を切り開くこと──それが新型コロナの最良のワクチンだ。

(筆者はジュネーブ在住。元長崎大学熱帯医学研究所教授。これまで国立国際医療センターや国連児童基金などを通じて感染症対策の実践・研究・人材育成に従事し、110カ国以上で医療活動を行ってきた)

<本誌2020年10月27日号「日本人が知らないワクチン戦争」特集より>

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

WHOテヘラン事務所近くで攻撃、職員に負傷者なし=

ビジネス

ユニリーバ食品事業、マコーミックと統合合意 650

ワールド

米企業標的に報復攻撃へ、イランの革命防衛隊が表明 

ワールド

中国・パキスタンが外相会談、中東巡る早期の和平協議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中