最新記事

新型コロナウイルス

幼児は新型コロナウイルスの最強の運び屋だった？──米研究

Children May Be 'Important Drivers' in Coronavirus Spread, Scientists Say

2020年7月31日（金）13時23分
カシュミラ・ガンダー

幼い子どもが感染した場合、症状はより軽く無症状の場合もあるものの、ウイルスを拡散させる力はより強い可能性がある（写真はイメージで記事内容とは関係ありません） hoozone -iStock.

＜感染した5歳未満の子どもの鼻粘膜に含まれるウイルス量は年長の子や大人にグループに比べて10～100倍だった＞

新型コロナウイルスに感染している5歳未満の子どもは、年長の子どもや成人に比べ、鼻粘膜に含まれるウイルスの量が多いという研究報告が発表された。

トランプ大統領が8月からの学校再開を求めているアメリカでは現在、子どもたちをいつ、どうやって教室での対面授業に戻すべきかをめぐる議論が行われている。米国医師会報の小児科専門誌に発表された今回の報告は、幼い子どもが新型コロナウイルスに感染した場合、症状はより軽く、無症状の場合もあるものの、ウイルスを拡散させる力は年長の子どもや大人より強いことを示している。

研究は、3月23日から4月27日の間に新型コロナウイルスの検査を受けた145人を対象に行われた。いずれも症状が出始めてから1週間以内の感染者で、5歳未満の子ども46人、5～17歳の子ども51人と18～65歳の成人48人の3つのグループに分けて調べた。

その結果、より年長の子どもと成人から採取したサンプルから検出されたウイルスの遺伝物質（RNA）はほぼ同じぐらいの量だったのに対して、5歳未満の子どものサンプルからは、その約10～100倍ものRNAが検出された。

研究チームは今回の研究について、サンプルに含まれる「感染力のあるウイルス」ではなく「ウイルスの遺伝物質」に着目して行ったため、限定的なものだとしている。それでも彼らによれば、過去の複数の研究では、研究者がウイルスを培養する際には、遺伝物質をより多く含むサンプルを使った方がうまくいくことが分かっているという。

ウイルス拡散の「大きな推進力」

そう考えると、子どもは新型コロナウイルスを拡散する「大きな推進力」である可能性があると彼らは指摘する。小児の呼吸疾患を引き起こすRSウイルスの場合も、幼い子どもの方がより多くのウイルスを保有し、それを拡散する傾向が強いことが分かっている。

英バース大学で微生物病因学を研究しているアンドリュー・プレストン准教授（今回の研究には参加していない）は本誌の取材に対して、今回の研究は「興味深い」が「答えを出した以上に多くの疑問をもたらす」と述べた。

プレストンは、遺伝物質（RNA）の量は感染力を測る基準にはならないと指摘。その理由として、RNAには生きたウイルスも、死んだ（つまり不活性化した）ウイルスも、感染した細胞の破片も含まれる可能性があるからだという。

子どもは感染しても年長者に比べて体調が悪化する可能性が低いため、今回の研究対象となった子どもたちは「偏ったサンプル」だった可能性もあるとプレストンは言う。「体調が悪化した子どもは、普通の子どもより多くのウイルスを保有していた可能性が高い。サンプルが、保有するウイルス量の多いごく一部の子どもに偏る可能性が高い」

＜関連記事＞新型コロナウイルス、患者の耳から見つかる
＜関連記事＞新型コロナウイルスの免疫は短期間で「消滅｣　ワクチン開発ハードル上がる

次のページ従来の研究結果とは矛盾も
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え　関税影響で
2025.03.07

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」　関
2025.03.07

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保
2025.03.07

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か　1兆ドルの対
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中