最新記事

新型コロナウイルス

幼児は新型コロナウイルスの最強の運び屋だった？──米研究

Children May Be 'Important Drivers' in Coronavirus Spread, Scientists Say

2020年7月31日（金）13時23分
カシュミラ・ガンダー

幼い子どもが感染した場合、症状はより軽く無症状の場合もあるものの、ウイルスを拡散させる力はより強い可能性がある（写真はイメージで記事内容とは関係ありません） hoozone -iStock.

＜感染した5歳未満の子どもの鼻粘膜に含まれるウイルス量は年長の子や大人にグループに比べて10～100倍だった＞

新型コロナウイルスに感染している5歳未満の子どもは、年長の子どもや成人に比べ、鼻粘膜に含まれるウイルスの量が多いという研究報告が発表された。

トランプ大統領が8月からの学校再開を求めているアメリカでは現在、子どもたちをいつ、どうやって教室での対面授業に戻すべきかをめぐる議論が行われている。米国医師会報の小児科専門誌に発表された今回の報告は、幼い子どもが新型コロナウイルスに感染した場合、症状はより軽く、無症状の場合もあるものの、ウイルスを拡散させる力は年長の子どもや大人より強いことを示している。

研究は、3月23日から4月27日の間に新型コロナウイルスの検査を受けた145人を対象に行われた。いずれも症状が出始めてから1週間以内の感染者で、5歳未満の子ども46人、5～17歳の子ども51人と18～65歳の成人48人の3つのグループに分けて調べた。

その結果、より年長の子どもと成人から採取したサンプルから検出されたウイルスの遺伝物質（RNA）はほぼ同じぐらいの量だったのに対して、5歳未満の子どものサンプルからは、その約10～100倍ものRNAが検出された。

研究チームは今回の研究について、サンプルに含まれる「感染力のあるウイルス」ではなく「ウイルスの遺伝物質」に着目して行ったため、限定的なものだとしている。それでも彼らによれば、過去の複数の研究では、研究者がウイルスを培養する際には、遺伝物質をより多く含むサンプルを使った方がうまくいくことが分かっているという。

ウイルス拡散の「大きな推進力」

そう考えると、子どもは新型コロナウイルスを拡散する「大きな推進力」である可能性があると彼らは指摘する。小児の呼吸疾患を引き起こすRSウイルスの場合も、幼い子どもの方がより多くのウイルスを保有し、それを拡散する傾向が強いことが分かっている。

英バース大学で微生物病因学を研究しているアンドリュー・プレストン准教授（今回の研究には参加していない）は本誌の取材に対して、今回の研究は「興味深い」が「答えを出した以上に多くの疑問をもたらす」と述べた。

プレストンは、遺伝物質（RNA）の量は感染力を測る基準にはならないと指摘。その理由として、RNAには生きたウイルスも、死んだ（つまり不活性化した）ウイルスも、感染した細胞の破片も含まれる可能性があるからだという。

子どもは感染しても年長者に比べて体調が悪化する可能性が低いため、今回の研究対象となった子どもたちは「偏ったサンプル」だった可能性もあるとプレストンは言う。「体調が悪化した子どもは、普通の子どもより多くのウイルスを保有していた可能性が高い。サンプルが、保有するウイルス量の多いごく一部の子どもに偏る可能性が高い」

＜関連記事＞新型コロナウイルス、患者の耳から見つかる
＜関連記事＞新型コロナウイルスの免疫は短期間で「消滅｣　ワクチン開発ハードル上がる

次のページ従来の研究結果とは矛盾も
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中