最新記事

新型コロナウイルス

感染第1波で医療崩壊の悪夢を見たアメリカは、第2波を乗り切れるのか

“We Didn’t Know What We Know Now”

2020年7月22日(水)19時00分
アダム・ピョーレ

magw200722_coronavirus3.jpg

マスクをしても顔が分かるような工夫も(ヒューストンで) GO NAKAMURA-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

ニューヨークにあるコロンビア大学医療センターでも、医療スタッフの安全が確保されていたからこそ、医師たちは積極的に気管切開手術を行えるようになった。気管切開を行えば患者を人工的な昏睡状態から解放でき、理学療法で患者の体力回復を早める措置も可能になる。ただしウイルスの飛散やエアロゾル化による医師や看護師への感染リスクが伴う。だからスタッフの安全確保が大前提だ。

これまでのところ、感染第1波での経験と適切な予防措置で、状況はおおむね改善されている。5月半ばにニューヨーク州のアンドルー・クオモ知事はニューヨーク市内の状況について、市民の約20%は新型コロナウイルスの抗体を保有しているが医療スタッフでは約12%だと報告している。医療スタッフの安全が守られている証拠だろう。

一方、他州の医師たちもニューヨークなどの先行事例を注視していた。テキサス州のメソジスト病院は、効果的な防護服や防護具についてフロリダ州の医療従事者から助言を得た。中国の知人から送られてきた画像を同僚らに見せた臨床医もいる。患者に挿管する際、ウイルスの飛散から身を守る道具を手作りする方法を示す画像だった。

現場の医師たちは、患者の激増でパンク寸前に追い込まれたマンハッタンの悪夢からも、貴重な臨床上の知見やヒントを得ていた。

バナー大学病院のグラスバーグにとって重要な転機となったのは、ニューヨークの医療機関の第一線で働く医師たちとの電話会議だ。4月5日の電話会議で、マウント・サイナイ病院の勤務医チャールズ・パウエルは、多くの患者に小さな血栓ができていることを示す解剖データを発表した。こうした血栓は患者に壊滅的なダメージを与え、死につながる例も多いという。パウエルらはこれにヘパリンなどの抗凝固薬を投与し、大きな成果を上げていた。

このときパウエルは、ステロイド剤の使用にも言及していた。ステロイド剤は従来から、急性の重篤な呼吸器疾患に対して用いられていたが、その是非については意見が割れていた。ステロイド剤の投与には極めて高いリスクが伴うからだ。

賛成派は、新型コロナの重症者では免疫系の暴走(いわゆるサイトカイン・ストーム)で死に至る例があり、その場合には免疫系の抑制にステロイド剤が有効だと論じていた。しかし、ただでさえ未知のウイルスに侵されている患者に免疫抑制剤のステロイドを投与するのは無謀だという反論もあった。

それでもパウエルの発表を聞いた翌日、グラスバーグらは院内の新型コロナ対応プロトコルを変更し、治療に抗凝固薬とステロイド剤を積極的に用いることを決めた。

現時点で、この判断は正しかったように思える。3月半ばに担ぎ込まれた母子の後にも、ナバホ族やユマ族などの先住民居留区からは続々と患者が運ばれてきていた。居留区で新たな感染爆発が起きているのは明らかだった。

【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言
【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、FRB次期議長の承認に自信 民主党の支

ワールド

エプスタイン文書追加公開、ラトニック・ウォーシュ両

ワールド

再送-米ミネソタ州での移民取り締まり、停止申し立て

ワールド

移民取り締まり抗議デモ、米連邦政府は原則不介入へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 3
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 4
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 7
    【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中