最新記事

新型コロナウイルス

感染第1波で医療崩壊の悪夢を見たアメリカは、第2波を乗り切れるのか

“We Didn’t Know What We Know Now”

2020年7月22日(水)19時00分
アダム・ピョーレ

magw200722_coronavirus3.jpg

マスクをしても顔が分かるような工夫も(ヒューストンで) GO NAKAMURA-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

ニューヨークにあるコロンビア大学医療センターでも、医療スタッフの安全が確保されていたからこそ、医師たちは積極的に気管切開手術を行えるようになった。気管切開を行えば患者を人工的な昏睡状態から解放でき、理学療法で患者の体力回復を早める措置も可能になる。ただしウイルスの飛散やエアロゾル化による医師や看護師への感染リスクが伴う。だからスタッフの安全確保が大前提だ。

これまでのところ、感染第1波での経験と適切な予防措置で、状況はおおむね改善されている。5月半ばにニューヨーク州のアンドルー・クオモ知事はニューヨーク市内の状況について、市民の約20%は新型コロナウイルスの抗体を保有しているが医療スタッフでは約12%だと報告している。医療スタッフの安全が守られている証拠だろう。

一方、他州の医師たちもニューヨークなどの先行事例を注視していた。テキサス州のメソジスト病院は、効果的な防護服や防護具についてフロリダ州の医療従事者から助言を得た。中国の知人から送られてきた画像を同僚らに見せた臨床医もいる。患者に挿管する際、ウイルスの飛散から身を守る道具を手作りする方法を示す画像だった。

現場の医師たちは、患者の激増でパンク寸前に追い込まれたマンハッタンの悪夢からも、貴重な臨床上の知見やヒントを得ていた。

バナー大学病院のグラスバーグにとって重要な転機となったのは、ニューヨークの医療機関の第一線で働く医師たちとの電話会議だ。4月5日の電話会議で、マウント・サイナイ病院の勤務医チャールズ・パウエルは、多くの患者に小さな血栓ができていることを示す解剖データを発表した。こうした血栓は患者に壊滅的なダメージを与え、死につながる例も多いという。パウエルらはこれにヘパリンなどの抗凝固薬を投与し、大きな成果を上げていた。

このときパウエルは、ステロイド剤の使用にも言及していた。ステロイド剤は従来から、急性の重篤な呼吸器疾患に対して用いられていたが、その是非については意見が割れていた。ステロイド剤の投与には極めて高いリスクが伴うからだ。

賛成派は、新型コロナの重症者では免疫系の暴走(いわゆるサイトカイン・ストーム)で死に至る例があり、その場合には免疫系の抑制にステロイド剤が有効だと論じていた。しかし、ただでさえ未知のウイルスに侵されている患者に免疫抑制剤のステロイドを投与するのは無謀だという反論もあった。

それでもパウエルの発表を聞いた翌日、グラスバーグらは院内の新型コロナ対応プロトコルを変更し、治療に抗凝固薬とステロイド剤を積極的に用いることを決めた。

現時点で、この判断は正しかったように思える。3月半ばに担ぎ込まれた母子の後にも、ナバホ族やユマ族などの先住民居留区からは続々と患者が運ばれてきていた。居留区で新たな感染爆発が起きているのは明らかだった。

【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言
【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中