最新記事

新型コロナウイルス

感染第1波で医療崩壊の悪夢を見たアメリカは、第2波を乗り切れるのか

“We Didn’t Know What We Know Now”

2020年7月22日(水)19時00分
アダム・ピョーレ

magw200722_coronavirus3.jpg

マスクをしても顔が分かるような工夫も(ヒューストンで) GO NAKAMURA-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

ニューヨークにあるコロンビア大学医療センターでも、医療スタッフの安全が確保されていたからこそ、医師たちは積極的に気管切開手術を行えるようになった。気管切開を行えば患者を人工的な昏睡状態から解放でき、理学療法で患者の体力回復を早める措置も可能になる。ただしウイルスの飛散やエアロゾル化による医師や看護師への感染リスクが伴う。だからスタッフの安全確保が大前提だ。

これまでのところ、感染第1波での経験と適切な予防措置で、状況はおおむね改善されている。5月半ばにニューヨーク州のアンドルー・クオモ知事はニューヨーク市内の状況について、市民の約20%は新型コロナウイルスの抗体を保有しているが医療スタッフでは約12%だと報告している。医療スタッフの安全が守られている証拠だろう。

一方、他州の医師たちもニューヨークなどの先行事例を注視していた。テキサス州のメソジスト病院は、効果的な防護服や防護具についてフロリダ州の医療従事者から助言を得た。中国の知人から送られてきた画像を同僚らに見せた臨床医もいる。患者に挿管する際、ウイルスの飛散から身を守る道具を手作りする方法を示す画像だった。

現場の医師たちは、患者の激増でパンク寸前に追い込まれたマンハッタンの悪夢からも、貴重な臨床上の知見やヒントを得ていた。

バナー大学病院のグラスバーグにとって重要な転機となったのは、ニューヨークの医療機関の第一線で働く医師たちとの電話会議だ。4月5日の電話会議で、マウント・サイナイ病院の勤務医チャールズ・パウエルは、多くの患者に小さな血栓ができていることを示す解剖データを発表した。こうした血栓は患者に壊滅的なダメージを与え、死につながる例も多いという。パウエルらはこれにヘパリンなどの抗凝固薬を投与し、大きな成果を上げていた。

このときパウエルは、ステロイド剤の使用にも言及していた。ステロイド剤は従来から、急性の重篤な呼吸器疾患に対して用いられていたが、その是非については意見が割れていた。ステロイド剤の投与には極めて高いリスクが伴うからだ。

賛成派は、新型コロナの重症者では免疫系の暴走(いわゆるサイトカイン・ストーム)で死に至る例があり、その場合には免疫系の抑制にステロイド剤が有効だと論じていた。しかし、ただでさえ未知のウイルスに侵されている患者に免疫抑制剤のステロイドを投与するのは無謀だという反論もあった。

それでもパウエルの発表を聞いた翌日、グラスバーグらは院内の新型コロナ対応プロトコルを変更し、治療に抗凝固薬とステロイド剤を積極的に用いることを決めた。

現時点で、この判断は正しかったように思える。3月半ばに担ぎ込まれた母子の後にも、ナバホ族やユマ族などの先住民居留区からは続々と患者が運ばれてきていた。居留区で新たな感染爆発が起きているのは明らかだった。

【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言
【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中