感染第1波で医療崩壊の悪夢を見たアメリカは、第2波を乗り切れるのか

イタリアの病院で治療を受ける重症患者　MARCO DI LAURO/GETTY IMAGES

ただし油断はできない。感染症の専門家によると、この数字がどこまで実態を反映しているかは定かでない。ウイルス検査の数が増えれば無症状や軽症の感染者の割合が増えるから、それだけ致死率は押し下げられる。

最近の感染者には若い人が多いから、慢性的な持病のせいで症状が悪化し、死に至る人の割合も下がる。しかも感染確認から死亡までには数週間の時間が経過する。つまり今は減っているように見えても、数週間後に致死率が急増する可能性は排除できない。先は見えない。だが現場の医師たちは確信している。この半年の経験で、少しは治療のめどが立ってきたと。

アメリカにおける感染第1波の震源地となったニューヨーク州の場合はどうか。ニューヨーク大学ランゴン医療センターが対応した患者の累積数は2万4000人超。医療責任者のフリッツ・フランソワによれば、致死率は3月初旬時点で18〜20％だったが、直近では10〜12％に低下している。

地域と国境を越えた連携

テキサス州ヒューストンのメソジスト病院でも、ICUでの治療を必要とする重症者の割合は推定で当初の50％から30％に減少。致死率も10％から6％に下がった。いずれも治療に新しい知見を取り入れた結果とみられる。

感染第2波で最も懸念されるのは、一部の若者の無責任な行動だ。彼らの感染は自業自得だが、彼らを通じて（重症化しやすい）高齢者への感染が増えれば一大事。日常生活でのマスク着用に抵抗する人が多いのも心配だ。

しかし明るい材料もある。現場の医師たちが、地域も国境も越えて連携している事実だ。アメリカで感染第1号が見つかったのは西海岸だが、感染第1波に直撃されたのは東海岸のニューヨーク州。医師たちは電話や電子メールで緊密に情報を交換していた。

欧州の医師からは、最前線の医療スタッフに感染が拡大している、早急に予防策を講じるべきだという警告が届いた。これを受けて、ニューヨーク大学病院では新型コロナ対応の専用エリアを確保し、ほかの患者やスタッフから完全に隔離する一方、新型コロナ対応のスタッフには防護服の着用などを義務付けた。症状の重い患者を受け入れ、患者を人工的な昏睡状態に置く必要のある侵襲的な、つまり患者にとっても負担の大きい人工呼吸器使用の可否を判断するのは、こうした専門スタッフだった。

医療従事者の抗体保有率

一方で、患者の容体によっては身体的負担の小さい措置（CPAP＝持続陽圧呼吸療法など）を選択することもできた。これだとウイルスのエアロゾル感染を招く恐れがあるが、治療エリアの隔離と医療スタッフの安全が確保されていれば、それも選択肢になり得た。

こうして受け入れ患者の数が増え、治療データが蓄積されるにつれ、現場スタッフにはそれだけ治療の選択肢が増えた。結果、人工呼吸器が必要なほど重症化しない例が増え、より負担の少ない呼吸補助装置を選択できるようになり、治療効果の全体的な向上にもつながった。