最新記事

新型コロナウイルス

感染第1波で医療崩壊の悪夢を見たアメリカは、第2波を乗り切れるのか

“We Didn’t Know What We Know Now”

2020年7月22日(水)19時00分
アダム・ピョーレ

magw200722_coronavirus4.jpg

アメリカではマスクなどの強制に反発する人の抗議行動が増えている MARK MAKELA/GETTY IMAGES

しかし対応プロトコルの変更に踏み切った後、バナー大学病院では数週間にわたり、患者を一人も死なせずに済んだ(残念ながら、この記録は感染第2波の襲来で途絶えてしまったが)。抗凝固薬やステロイド剤が有効だった可能性は高い。

6月には英オックスフォード大学の研究チームが、重症者に対するステロイド剤投与の臨床試験の暫定結果を発表した。ステロイド剤(デキサメタゾン)を10日間にわたって投与した場合、致死率は35%も下がったという。

アリゾナだけではない。感染第2波の直撃を受けたテキサスやフロリダの病院に担ぎ込まれた患者たちも、この間に蓄積された多くの臨床知見の恩恵を受けている。

例えば抗マラリア薬のヒドロキシクロロキン(ドナルド・トランプが大々的に宣伝した薬だ)は新型コロナに効かず、むしろ危険なことが分かった。一方でギリアド・サイエンシズの抗ウイルス薬レムデシビルは、早期に投与すれば有効とされている。

回復した患者の血中に含まれる抗体を投与する「回復期血漿療法」がウイルスの撃退に役立つことも分かった。サイトカイン・ストームを抑えて免疫系のバランスを回復させる薬の臨床試験も、各地で進められている。

「最悪の事態」も予測

こうした知見は医師や病院のネットワークやツイッターや電話会議を通じて、幅広くシェアされている。だが、それだけで問題が解決できるわけではない。

重症患者の激増で医療システムが崩壊すれば、これらの有益な情報を生かすことも不可能になる。患者が病院の廊下で担架に乗せられたまま死亡したり、どうせ門前払いだと思って病院に来ない患者が増える状況になれば、世界にどれだけの知識があっても意味がない。

そして残念ながら、今のアメリカは3月から4月にかけてのニューヨークで起きた悪夢の光景を再び見ようとしている。アリゾナやカリフォルニア、テキサスやフロリダなどの州で患者が急増しているし、マスクの着用やソーシャルディスタンス(社会的距離)の確保といった規制に反発する人が全国で増えている。公衆衛生当局は最悪の事態を予測している。

現にカリフォルニアやテキサス、イリノイなどでは一部の病院が満床になり、必要な人工呼吸器を確保できない可能性が伝えられている。「私たちは素晴らしい教訓を学んできたが」、とテキサスのメソジスト病院のロバータ・シュワーツは言う。「感染拡大を繰り返さない方法は学べなかった」

今の段階では、とにかく感染者の増加率を抑え込むのが最善の選択肢だ。ワクチンが早くできればいいが、ジョンズ・ホプキンズ大学公衆衛生大学院のジャスティン・レスラー准教授(疫学)によれば、それはどうみてもまだ何カ月か先のこと。「今はみんなが地道な努力を重ねている。それらが積み重なれば、やがては大きな成果が得られるだろう」と彼は言う。「しかし、『死に至る病』を『無視できる病』に変える特効薬など存在しない」

だから、ご用心。この状況で感染すると、助かる人も助からない。

<本誌2020年7月28日号掲載>

【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言
【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記

【話題の記事】
全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは
大丈夫かトランプ 大統領の精神状態を疑う声が噴出
「この貞淑な花嫁は......男だ」 イスラムの教え強いインドネシア、ベール越しのデートで初夜まで気付かず
「米コロナ致死率は世界最低」と繰り返すトランプの虚言癖

20200728issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月28日号(7月21日発売)は「コロナで変わる日本的経営」特集。永遠のテーマ「生産性の低さ」の原因は何か? 危機下で露呈した日本企業の成長を妨げる7大問題とは? 克服すべき課題と、その先にある復活への道筋を探る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FRB、大手行にプライベートクレジット市場向け投融

ワールド

トランプ氏、原油・ガソリン高止まりの可能性示唆 中

ワールド

トランプ氏、イランへの限定的攻撃再開を検討 協議決

ワールド

ドル上昇、米イラン協議決裂で安全資産需要
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 10
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中