最新記事

新型コロナウイルス

感染第1波で医療崩壊の悪夢を見たアメリカは、第2波を乗り切れるのか

“We Didn’t Know What We Know Now”

2020年7月22日(水)19時00分
アダム・ピョーレ

magw200722_coronavirus4.jpg

アメリカではマスクなどの強制に反発する人の抗議行動が増えている MARK MAKELA/GETTY IMAGES

しかし対応プロトコルの変更に踏み切った後、バナー大学病院では数週間にわたり、患者を一人も死なせずに済んだ(残念ながら、この記録は感染第2波の襲来で途絶えてしまったが)。抗凝固薬やステロイド剤が有効だった可能性は高い。

6月には英オックスフォード大学の研究チームが、重症者に対するステロイド剤投与の臨床試験の暫定結果を発表した。ステロイド剤(デキサメタゾン)を10日間にわたって投与した場合、致死率は35%も下がったという。

アリゾナだけではない。感染第2波の直撃を受けたテキサスやフロリダの病院に担ぎ込まれた患者たちも、この間に蓄積された多くの臨床知見の恩恵を受けている。

例えば抗マラリア薬のヒドロキシクロロキン(ドナルド・トランプが大々的に宣伝した薬だ)は新型コロナに効かず、むしろ危険なことが分かった。一方でギリアド・サイエンシズの抗ウイルス薬レムデシビルは、早期に投与すれば有効とされている。

回復した患者の血中に含まれる抗体を投与する「回復期血漿療法」がウイルスの撃退に役立つことも分かった。サイトカイン・ストームを抑えて免疫系のバランスを回復させる薬の臨床試験も、各地で進められている。

「最悪の事態」も予測

こうした知見は医師や病院のネットワークやツイッターや電話会議を通じて、幅広くシェアされている。だが、それだけで問題が解決できるわけではない。

重症患者の激増で医療システムが崩壊すれば、これらの有益な情報を生かすことも不可能になる。患者が病院の廊下で担架に乗せられたまま死亡したり、どうせ門前払いだと思って病院に来ない患者が増える状況になれば、世界にどれだけの知識があっても意味がない。

そして残念ながら、今のアメリカは3月から4月にかけてのニューヨークで起きた悪夢の光景を再び見ようとしている。アリゾナやカリフォルニア、テキサスやフロリダなどの州で患者が急増しているし、マスクの着用やソーシャルディスタンス(社会的距離)の確保といった規制に反発する人が全国で増えている。公衆衛生当局は最悪の事態を予測している。

現にカリフォルニアやテキサス、イリノイなどでは一部の病院が満床になり、必要な人工呼吸器を確保できない可能性が伝えられている。「私たちは素晴らしい教訓を学んできたが」、とテキサスのメソジスト病院のロバータ・シュワーツは言う。「感染拡大を繰り返さない方法は学べなかった」

今の段階では、とにかく感染者の増加率を抑え込むのが最善の選択肢だ。ワクチンが早くできればいいが、ジョンズ・ホプキンズ大学公衆衛生大学院のジャスティン・レスラー准教授(疫学)によれば、それはどうみてもまだ何カ月か先のこと。「今はみんなが地道な努力を重ねている。それらが積み重なれば、やがては大きな成果が得られるだろう」と彼は言う。「しかし、『死に至る病』を『無視できる病』に変える特効薬など存在しない」

だから、ご用心。この状況で感染すると、助かる人も助からない。

<本誌2020年7月28日号掲載>

【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言
【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記

【話題の記事】
全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは
大丈夫かトランプ 大統領の精神状態を疑う声が噴出
「この貞淑な花嫁は......男だ」 イスラムの教え強いインドネシア、ベール越しのデートで初夜まで気付かず
「米コロナ致死率は世界最低」と繰り返すトランプの虚言癖

20200728issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月28日号(7月21日発売)は「コロナで変わる日本的経営」特集。永遠のテーマ「生産性の低さ」の原因は何か? 危機下で露呈した日本企業の成長を妨げる7大問題とは? 克服すべき課題と、その先にある復活への道筋を探る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インド、携帯電話生産に新優遇策 対中競争力維持へ輸

ワールド

米国と中ロ、イラン核問題巡り国連安保理で対立

ワールド

イラン指導部打倒、空爆でなく国民蜂起が必要=反体制

ビジネス

S&P、中東紛争で拙速な格下げ否定 原油・ガス高に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 5
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中