最新記事

ベビーブーマー

ミレニアル世代に知ってほしいベビーブーム世代の功績

OK, Millennials

2020年4月10日(金)16時15分
サム・ヒル(作家、コンサルタント)

アメリカでは1970年にEPAが設立され、国内法が整備された。国際社会では、1972年にロンドンで「廃棄物その他の物の投棄による海洋汚染の防止に関する条約」が採択された。1987年のモントリオール議定書により、オゾン層を破壊する恐れのあるフロンガスが禁止された。

新しいテクノロジーは、より効率的でクリーンな産業を生んでいる。環境団体の活動や、市民の意識や責任感も新しいレベルに進んでいる。電気自動車や太陽光発電などの技術が広く普及し、風力発電は今やアメリカの電力の約7%を担う。

環境問題の解決には、広範かつ持続可能な努力が必要だ。この50年間に学んできたことを生かしていこう。

カルチャー

現代はテレビや映画、音楽に本など、ぱっと思いつく限りのあらゆるジャンルの文化の黄金期だ。優れた作品が生まれ、優れたパフォーマーが活躍している。いずれも私たちベビーブーム世代のおかげだ。

1970年代以前、アメリカにおける文化はいろいろな意味で強いコントロール下にあった。どんな音楽を、本を、映画を作るかは、それぞれの分野の大手企業が握っていた。

表現や内容についての規制は、表向きにも隠れた形でも存在した。黒人音楽や黒人アーティストの曲を流すのをラジオ局が拒否したこともあったし、映画や音楽、テレビ番組も規制に縛られていた。全米放送協会が1952年に制定したテレビの倫理規定では、セックスやリアルな暴力、神や宗教への不敬を描くことや、捜査機関や家庭生活に対するネガティブな描写が禁じられていた。

だがわれわれベビーブーム世代は規則が嫌いだ。私たちはジャンル間の壁を壊し、ロックとフォークとブルースとクラシックを混ぜて音楽を作った。映画でもセックスを、激しい息遣いや情熱的な見つめ合いだけでなく、真正面から描写した。

神聖不可侵なものの存在も認めなかった。1970年に創刊されたユーモア雑誌「ナショナル・ランプーン」や、1975年に始まったバラエティー番組『サタデー・ナイト・ライブ』は、世の中のあらゆるものを笑いのネタにした。ドラマの世界でも『ヒル・ストリート・ブルース』のように新しいスタイルの作品が生まれた。そして検閲に風穴を開けた。テレビの倫理規定は1983年に撤廃された。

確かにテレビやラジオで流される音楽には今も規制があるし、映画にもレイティングの審査がある。それでも現代の文化がこれまでになくエキサイティングで活気に満ちているのは、私たちベビーブーム世代と、デジタル化やインターネットの技術のおかげなのだ。

テクノロジー

この50年、私たちベビーブーム世代に牽引されてテクノロジーは爆発的な進化を遂げた。特許の出願件数は1969年の約7万2000件から2019年は約5倍に増えた。昼も夜も週末も、90秒に1件のペースだ。

1997年にダラス連邦準備銀行のマイケル・コックスとリチャード・アルムが発表したエッセーによると、自動車や電気、電話など19世紀末から20世紀初頭の主要なイノベーションは、大衆市場向け製品になるまでに約50年を要した。

20世紀半ばには、それが約25年に短縮された。ラジオ、テレビ、ビデオデッキ、電子レンジなどだ。そして最新のイノベーションは、パソコンや携帯電話、抗鬱薬、インターネットなど、大衆市場化に10年もかからなくなった。

つまり、私たちは「未知の」テクノロジーを経験した最初の世代だ。1919年から69年にタイムスリップした人は、電子レンジ以外の家電は全て、何に使うのか想像がつくだろう。しかし、1969年から現代にタイムスリップした人は、私たちが使っているデバイスの半分を認識できないに違いない。ノートパソコンも、スマートスピーカーも、Wi-Fi用ルーターも。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ギャップ、8─10月は既存店売上高・利益が市場予

ビジネス

ビットコインの弱気派優勢に、年末の9万ドル割れ確率

ワールド

米下院委員長、中国への半導体違法輸出受け法案の緊急

ワールド

ボスニアと米国、ロシア産ガスに代わるパイプライン建
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 8
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 9
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中