最新記事

ベビーブーマー

ミレニアル世代に知ってほしいベビーブーム世代の功績

OK, Millennials

2020年4月10日(金)16時15分
サム・ヒル(作家、コンサルタント)

テクノロジーの進化を加速させたのも、ブレーキをかけたのも、私たちベビーブーム世代だ。世界を救うほど強力なテクノロジーは、世界を破壊するほど強力であることを、私たちは理解した。

だから私たちはテクノロジーに懐疑的になった。自然でオーガニックな製品を推進して、X線や放射線の使用を抑制し、化学物質に規制を加えた。個人情報保護の厳しい規制を求め、人工知能(AI)と遺伝子工学を警戒する人も少なくない。

私たちのテクノロジー懐疑論は、行き過ぎるときも確かにある。だが、被害妄想になるのも理由がないわけではない。1938年に靴店では、X線撮影装置を使い子供の足のサイズを測っていた。

テクノロジーは素晴らしいけれど危険でもある。核、化学物質、遺伝子組み換え......テクノロジーは既に、世界を破壊していたかもしれない。

しかし、そうはならなかった。私たちがそうさせなかったのだ。

世界情勢

確かに今も、世界の多くの国々はアメリカや欧州に比べ、経済発展や人権の点では遅れている。それでも世界全体で見ると、1969年当時に比べた状況は大きく改善している。オックスフォード大学の研究者らが運営している世界の変化をデータで読み解くウェブサイト「アワ・ワールド・イン・データ」を見ても、それは明らかだ。

例えば人口10万人当たりの感染症による死者数は1969年には449人だったが、現在では69%減の140人だ。1960年代の10年間で戦争により命を落とした人は100万人近かったが、直近の10年間では約56万7000人。世界の総人口は倍増したのに、死者数は半分に減ったわけだ。

特に大きな進歩があったのは貧困や飢餓の問題だろう。国連が定義する極度の貧困状態で生活している人の割合は、1969年には世界の総人口の36%だったが、今では8%だ。餓死する人の数も、1969年には1日平均4600人だったのが、今では(人口は増えたのに)その5分の1だ。

また国家制度を見ても、1960年代に最も多かったのは独裁制で、119カ国だった。一方で、当時36カ国しかなかった民主国家は現在では99カ国に増えた。

もちろん、これらのデータはあくまでも全体像を示す平均値。それが改善されたところで、シリアや中央アメリカや南スーダンの人々にとっては何の慰めにもならない。また、今の世界があるべき完璧な姿だというわけでもない。環境汚染のように解決に至っていない問題もあれば、人権問題のようにある程度改善したものの、また悪化している問題もある。AIやプライバシーの侵害といった新しい問題も出てきた。

とは言っても、これまでの進歩の積み重ねの価値は認めなければならない。背負わされた課題は世代ごとに異なる。私たちの前の世代は専制政治の問題に取り組んだ。私たちは社会を変えた。ミレニアル世代はまた別の問題を解決するはずだ。

ミレニアル世代への最後のアドバイスは「目標は高く持て」だ。私たちの世代は他の人たちを助けることが変革への情熱となった。公民権運動に南アフリカのアパルトヘイト(人種隔離政策)、バングラデシュなどの飢餓問題──。ライブ・エイドのような慈善コンサートで何百万もの人々を救えるなんて甘っちょろい考えだと言われればそのとおり。でも、それは善意に根差していた。私たちの世代は結果につなげるという面では失敗したかもしれないが、高い志を持っていたのは間違いない。

取り組まなければならない問題の大きさにおじけづくこともあるだろう。それでも手をこまぬいていてはまずいことになる。でもきっと、ミレニアル世代は何かをやり遂げてくれるはずだ。幸運を祈る。

<本誌2020年4月14日号掲載>

【参考記事】今の資本主義には規律も公平さもない、若者たちが憤るのは当然だ
【参考記事】アメリカのミレニアル世代がいっこうに大人になれない裏事情

20200414issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月14日号(4月7日発売)は「ルポ五輪延期」特集。IOC、日本政府、東京都の「権謀術数と打算」を追う。PLUS 陸上サニブラウンの本音/デーブ・スペクター五輪斬り/「五輪特需景気」消滅?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限 CF

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 2
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映像...嬉しそうな姿に感動する人が続出
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 7
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 8
    見逃さないで...犬があなたを愛している「11のサイン…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 7
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 8
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中