最新記事

野生動物

新型コロナウイルスの流行で中国は野生動物を食べなくなるか

The Coronavirus Could Finally Kill the Wild Animal Trade

2020年2月26日(水)17時45分
リンジー・ケネディ、ネイサン・ポール・サザン

だが、単なる取引禁止はかえって逆効果だ。闇取引の活発化につながり、価格の高騰だけでなくさらなる乱獲をも招くことになる。野生動物の密猟の実態を描いた『絶滅をもたらす市(The Extinction Market)』の著者、バンダ・フェルバブ・ブラウンが指摘するように、訴追に対する恐怖だけでは、まともな仕事が少ない土地で家族を養う密猟者たちに密猟をやめさせることはできない。絶滅危惧種の密猟を違法にして飼育を合法にする方法だと、何が合法で何が違法なのか消費者の混乱を招く。それにSARSウイルスを持っていたジャコウネコは、野生ではなく飼育された個体だった。

結局のところ、買い手がいる限り取引はなくならない。「市場での取引を禁止するだけではダメだ。野生動物を食べるのはよくないことだと消費者を納得させる必要がある」と、ベン・エンベレクは言う。

人類はこれまで、種として幸運だった。抗生物質が簡単に手に入るようになったので、ペストのように致死率も感染力も強い細菌性感染症も芽のうちに摘み取ることができる。ウイルスはもっと制御が難しいが、これまで最も危険なウイルスは、中国のように早期に流行を抑え込める比較的進んだ社会か、ギニアの農村部のように世界の交通ハブからは隔絶された場所で起きた。

だが、動物由来感染症が、手の施しようもなくあっという間に遠くまで広がってしまう日がくるのも時間の問題だ。それがやってくるのは「数学的に確かだ」と、ダザックは言う。新型コロナウイルスは、不気味にその資格を満たしていそうに見える。この数日の間に、イランと韓国、イタリアでほぼ同時に感染が拡大した後では、とくにそうだ。

もちろん、過去には密林や山の奥に一瞬表れただけで死滅した病原体も多い。だがそれは、世界が今ほどつながっていなかった時代の話だ。今は、年間推定4000万もの航空便が、生まれたての病原体を猛スピードで運んで歩ける。そこでは、より裕福で交通の激しい国ほど危険なのだ。

「今こそ、野生動物との関係を見直し、そっとしておいてやるべきだ。そうすればウイルスをもらうこともなくなる」と、ダザックは言う。「野生動物の肉を食べればに命が危ない。その事実を、広く知らしめなければ」

From Foreign Policy Magazine

20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号(2月26日発売)は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳(機械翻訳)はどこまで使えるのか? AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは? ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点:ロシア防衛企業の苦悩、経営者が赤の広場で焼身

ワールド

北朝鮮の金総書記、24日に長距離ミサイルの試射を監

ワールド

ホンジュラス大統領選、トランプ氏支持のアスフラ氏が

ビジネス

エヌビディア、新興AI半導体開発グロックを200億
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 2
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 9
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 10
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中