最新記事

野生動物

新型コロナウイルスの流行で中国は野生動物を食べなくなるか

The Coronavirus Could Finally Kill the Wild Animal Trade

2020年2月26日(水)17時45分
リンジー・ケネディ、ネイサン・ポール・サザン

だが、単なる取引禁止はかえって逆効果だ。闇取引の活発化につながり、価格の高騰だけでなくさらなる乱獲をも招くことになる。野生動物の密猟の実態を描いた『絶滅をもたらす市(The Extinction Market)』の著者、バンダ・フェルバブ・ブラウンが指摘するように、訴追に対する恐怖だけでは、まともな仕事が少ない土地で家族を養う密猟者たちに密猟をやめさせることはできない。絶滅危惧種の密猟を違法にして飼育を合法にする方法だと、何が合法で何が違法なのか消費者の混乱を招く。それにSARSウイルスを持っていたジャコウネコは、野生ではなく飼育された個体だった。

結局のところ、買い手がいる限り取引はなくならない。「市場での取引を禁止するだけではダメだ。野生動物を食べるのはよくないことだと消費者を納得させる必要がある」と、ベン・エンベレクは言う。

人類はこれまで、種として幸運だった。抗生物質が簡単に手に入るようになったので、ペストのように致死率も感染力も強い細菌性感染症も芽のうちに摘み取ることができる。ウイルスはもっと制御が難しいが、これまで最も危険なウイルスは、中国のように早期に流行を抑え込める比較的進んだ社会か、ギニアの農村部のように世界の交通ハブからは隔絶された場所で起きた。

だが、動物由来感染症が、手の施しようもなくあっという間に遠くまで広がってしまう日がくるのも時間の問題だ。それがやってくるのは「数学的に確かだ」と、ダザックは言う。新型コロナウイルスは、不気味にその資格を満たしていそうに見える。この数日の間に、イランと韓国、イタリアでほぼ同時に感染が拡大した後では、とくにそうだ。

もちろん、過去には密林や山の奥に一瞬表れただけで死滅した病原体も多い。だがそれは、世界が今ほどつながっていなかった時代の話だ。今は、年間推定4000万もの航空便が、生まれたての病原体を猛スピードで運んで歩ける。そこでは、より裕福で交通の激しい国ほど危険なのだ。

「今こそ、野生動物との関係を見直し、そっとしておいてやるべきだ。そうすればウイルスをもらうこともなくなる」と、ダザックは言う。「野生動物の肉を食べればに命が危ない。その事実を、広く知らしめなければ」

From Foreign Policy Magazine

20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号(2月26日発売)は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳(機械翻訳)はどこまで使えるのか? AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは? ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡で船舶攻撃相次ぐ、米軍は護衛要請に応じ

ビジネス

ホンダが初の通期赤字転落へ、最大6900億円 EV

ビジネス

今年の独成長率、エネ高騰持続なら0.6% IFO予

ビジネス

独衣料通販ザランド、AIで生産性向上と説明 今年は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 10
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 9
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中