最新記事

野生動物

新型コロナウイルスの流行で中国は野生動物を食べなくなるか

The Coronavirus Could Finally Kill the Wild Animal Trade

2020年2月26日(水)17時45分
リンジー・ケネディ、ネイサン・ポール・サザン

だが、単なる取引禁止はかえって逆効果だ。闇取引の活発化につながり、価格の高騰だけでなくさらなる乱獲をも招くことになる。野生動物の密猟の実態を描いた『絶滅をもたらす市(The Extinction Market)』の著者、バンダ・フェルバブ・ブラウンが指摘するように、訴追に対する恐怖だけでは、まともな仕事が少ない土地で家族を養う密猟者たちに密猟をやめさせることはできない。絶滅危惧種の密猟を違法にして飼育を合法にする方法だと、何が合法で何が違法なのか消費者の混乱を招く。それにSARSウイルスを持っていたジャコウネコは、野生ではなく飼育された個体だった。

結局のところ、買い手がいる限り取引はなくならない。「市場での取引を禁止するだけではダメだ。野生動物を食べるのはよくないことだと消費者を納得させる必要がある」と、ベン・エンベレクは言う。

人類はこれまで、種として幸運だった。抗生物質が簡単に手に入るようになったので、ペストのように致死率も感染力も強い細菌性感染症も芽のうちに摘み取ることができる。ウイルスはもっと制御が難しいが、これまで最も危険なウイルスは、中国のように早期に流行を抑え込める比較的進んだ社会か、ギニアの農村部のように世界の交通ハブからは隔絶された場所で起きた。

だが、動物由来感染症が、手の施しようもなくあっという間に遠くまで広がってしまう日がくるのも時間の問題だ。それがやってくるのは「数学的に確かだ」と、ダザックは言う。新型コロナウイルスは、不気味にその資格を満たしていそうに見える。この数日の間に、イランと韓国、イタリアでほぼ同時に感染が拡大した後では、とくにそうだ。

もちろん、過去には密林や山の奥に一瞬表れただけで死滅した病原体も多い。だがそれは、世界が今ほどつながっていなかった時代の話だ。今は、年間推定4000万もの航空便が、生まれたての病原体を猛スピードで運んで歩ける。そこでは、より裕福で交通の激しい国ほど危険なのだ。

「今こそ、野生動物との関係を見直し、そっとしておいてやるべきだ。そうすればウイルスをもらうこともなくなる」と、ダザックは言う。「野生動物の肉を食べればに命が危ない。その事実を、広く知らしめなければ」

From Foreign Policy Magazine

20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号(2月26日発売)は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳(機械翻訳)はどこまで使えるのか? AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは? ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

自動車メーカー、米投資計画で関税とUSMCAの行方

ワールド

国際刑事裁判所、主任検察官への懲戒手続き決定 性的

ワールド

トランプ氏、戦争終結時期示さず 目標「達成間近」も

ビジネス

焦点:成熟期の豪債券市場、記録的発行ラッシュが中東
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中