最新記事

新型コロナウイルス

今日も市場で生きてるコウモリ販売するインドネシア 新型コロナ感染ゼロの理由とは

2020年2月18日(火)20時15分
大塚智彦(PanAsiaNews)

鳥市場の奥で販売されているコウモリ 撮影=筆者

<東南アジア各国で感染のニュースが報じられるなか、感染者ゼロが続くインドネシア。その理由とは?>

世界的広がりを続けている新型コロナウイルスによる肺炎だが、2月18日現在、依然として感染者ゼロを続けている東南アジアの大国インドネシア。今回のウイルスの感染の源として中国・武漢の市場で売られていたコウモリなどの野生動物が取り沙汰され、インドネシアをはじめとして周辺国は中国からの家禽類の輸入制限などに踏み切っている。

しかし、首都ジャカルタの市場では現在もコウモリやウサギ、サル、トカゲなどが普通に売られており、市場関係者は「新型肺炎の心配は全くない」と影響がないことを強調している。

ジャカルタ東部にある「プラムカ市場」は医薬品や医療品を主に取り扱う小売店が集まった市場である。そこには空気汚染用から風邪予防まで複数のマスクが山積みにされて販売されている。ジャカルタ市内の一部の小売店でマスクが売り切れ状態になっているとの情報が在留邦人の間などで流れているが、プラムカ市場に限って言えば「品切れなんてない、在庫は山ほどある」(マスク販売業者)という。

生きたコウモリを販売

このプラムカ市場のもう一つの顔は、市場本体のビルの裏に広がる昔ながらの木造2階建ての「鳥市場」である。ありとあらゆる鳥類、スズメからインコ、ハト、ニワトリ、カラスまでが大小の鳥かごに入れられて販売されている。

インドネシア人は籠に入れた鳥の鳴き声を楽しむという伝統的な趣味がある。高い音色で長く朗々と響く鳴き声がよいとされ、そういう鳥は高価に取り引きされる。

鳥市場の中に新型コロナウイルスで話題のコウモリが売っているとの情報を得て訪れたのだが、インコやセキレイを売る店の人に恐る恐る尋ねると「売っているよ」と、アッサリとその売り場まで案内してくれた。

黒布で覆われた暗い籠の中に蠢(うごめ)くものがあり、「これじゃ見えないので写真撮影して確認したい」と、撮影の了解を得て籠の中にカメラを向けてフラッシュ撮影した。

その瞬間暗闇からこちらをにらむコウモリがいた。当然のことながら頭を下にしてぶら下がった状態だった。

店の人によれば値段は1匹50万ルピア(約4000円)で、焼いたり揚げたりするという。ただ食用というより粉末にして漢方薬として飲む人がジャカルタでは多いそうだ。喘息などの呼吸器系の病気に効果があるという。

さらに奥、動物類が主に売られているという一角に行くとサル、ネコ、ウサギ、トカゲ、カメレオンなどが籠の中で買い手を待っていた。ヘビ、クスクス、センザンコウなどは注文販売で、発注すれば1日から1週間で届くという。

そこにもコウモリがいた。こちらは遮蔽物もなく明るい籠の中で頭を下にしてぶら下がっていた。こちらは1匹40万ルピア(約3200円)。この店に案内してくれたインドネシア人は「イスラム教徒は絶対にコウモリを食べない。ただ病気の人が薬として服用するのは問題ない」と話し、決して食用ではないことを強調する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発、ホルムズ海峡巡る過度な警戒感が後退

ワールド

仏韓、防衛協力強化・エネ安保で連携 首脳会談で合意

ビジネス

アングル:ネットフリックス、ワーナー買収失敗でオリ

ビジネス

午後3時のドルは159円後半でもみ合い、欧米休暇前
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 10
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中