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新型コロナウイルス

今日も市場で生きてるコウモリ販売するインドネシア 新型コロナ感染ゼロの理由とは

2020年2月18日(火)20時15分
大塚智彦(PanAsiaNews)

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ジャカルタ東部にある「プラムカ市場」の裏手には「鳥市場」があるが、そこにいるのは鳥だけではなく...... 撮影=筆者

新型コロナウイルスを心配せず

インドネシアではスラウェシ島北部にある北スラウェシ州マナド周辺に住むキリスト教徒がコウモリ、イヌ、ネズミを食用とする習慣があり、現在も市場ではすでに焼かれた状態のコウモリなどが売られている。市内の食堂ではコウモリ・カレーも人気メニューで知らないで食べればほとんど「チキンカレー」と変わらない味だ。

30年前から、人によっては40年前からあるというこのジャカルタの伝統的な鳥市場で働く人は誰もが新型コロナウイルスのニュースが連日テレビや新聞で報じられていることは知っている。しかし人からの感染や市場で売られている鳥類、動物類からの感染などの可能性に関しては「全然心配ない」と口を揃える。

実際、マスクを並べて販売している表側の「プラムカ市場」も、裏手の「鳥市場」の方もマスクをしている人は風邪気味で咳をしているごく少数の人を除いてほとんどみかけなかった。

これまで感染者ゼロを続けているインドネシアに対してハーバード大学の学者などが「統計的にみてゼロはおかしい」などと疑問を投げかけ、インドネシア政府が公式に抗議するなどゼロを巡る様々な憶測、観測、分析が飛び交っている。

感染者ゼロの要因3つ

そうした中でインドネシア人医療関係者がマスコミなどを通じて示している「感染者ゼロの3つの要因」というのが広く流布している。①気候、②食習慣・食文化、③免疫の3点だ。

気候は国土の大半が赤道に近い熱帯雨林気候で年間の平均気温は32.1度と高温であり、ウイルスが熱に弱いことと関係しているというのだ。同じような気候の隣国シンガポールは感染者が75人(2月17日現在)だが、シンガポールは建物という建物、交通機関などがすべてギンギンに冷房された状態でなおかつ閉鎖空間であるのに対し、インドネシアは都市部を除けば冷房もなく吹きさらしの屋外が生活環境というケースが多いからだという。

食生活・食文化ではインドネシアでは一部の民族を除いてコウモリ、ヘビ、トカゲなどを食べる習慣がないこと、またあらゆる食材を揚げる、煮る、炒めるなどして加熱するためウイルスが死滅するというのだ。日本人のように魚貝、卵、牛肉馬肉などの生食を文化としてしないということも関連しているという。

最後の免疫はやや自虐的だが、衛生環境のあまりよくないインドネシアではあらゆるところに細菌、ウイルスが溢れ、幼少の頃から感染、そして治癒を繰り返しているためインドネシア人の体にはウイルスへの免疫ができているというものだ。

いずれも科学的に証明されたものではないが、インドネシアでは今日までの感染者ゼロの背景にこの3要因があると信じている人も多い。

ジョコ・ウィドド大統領らは感染者ゼロを続けるために中国との定期航空便を全面運休するとともに過去14日間の中国訪問歴のある渡航者の入国を制限、家禽類の中国からの輸入禁止措置など水際対策を強化している。

中国・武漢からチャーター機で帰国させたインドネシア人約200人も14日間隔離したのは南シナ海南端のナトゥナ島という絶海の孤島のような場所にある軍施設、と感染予防の隔離も徹底している。

これまで続いた感染者ゼロを今後も続けたいという官民挙げての「意地」のようなものが感じられるが、それが今後の対応で隠蔽や誤診につながらないことを願いたい。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦(ジャーナリスト)
PanAsiaNews所属 1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」(東洋経済新報社)、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」(小学館)など



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