最新記事

情報セキュリティー

モサド元長官が日本人へ語る「組織を率いる心得」

2020年2月7日(金)18時00分
山田敏弘(国際ジャーナリスト)

モサド長官在任中のタミル・パルド(2015年2月) Ronen Zvulun-REUTERS

<世界有数の諜報機関、イスラエル・モサドの元長官が授ける、優れたリーダーの心構え>

イスラエルのスパイ活動を巡って、いま騒動が起きている。

米ポリティコ紙は昨年9月、イスラエルの諜報機関が過去2年間に、ホワイトハウスや、ワシントンの重要施設の近くで発見された携帯電話の盗聴デバイスを設置していた可能性が高いと、米政府とFBI(米中央情報局)が結論付けたと報じた。

そのデバイスは携帯電話の基地局を模した「スティングレイズ」と呼ばれる装置で、ドナルド・トランプ大統領やその側近などを標的にしていたとみられている。この報道を受けて、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、米国内でスパイ活動をする必要はないと完全否定している。

どちらの言い分が真実かはわからない。だが少なくとも、アメリカもイスラエルもどんな相手にでもスパイ工作を行える能力があり、程度はわからないが情報収集のための工作をしていることは間違いないと言えるだろう。

yamadybook-cover.jpg

イスラエルには、世界でも一目置かれている諜報機関が存在する。イスラエル諜報特務庁(モサド)である。世界中でイスラエルの国益のために様々な諜報活動や工作を行うこの組織は、現在でも、関与したと思われる工作がメディアで話題になる。おそらく、今回のスティングレイズのニュースも、事実であればモサドが絡んでいる可能性は高いだろう。

そんなよく知られたスパイ組織であるモサドだが、その歴史は建国後すぐの1949年に遡る。建国の父として知られる初代首相のダビド・ベングリオンがその設立を命じ、それ以降、世界中でモサドは国のために情報収集活動や暗殺工作を実施してきた。

筆者は昨年、2016年までモサドを率いていたタミル・パルド前長官への取材を許された。というのも、このパルド前長官は今、イスラエルで新たな「挑戦」に乗り出しており、その取り組みについて話を聞く機会を得たからだ。その挑戦とは、彼が元諜報員や軍の元ハッカーなどと開発した新たなサイバーセキュリティー技術で、世界各地で日常的に起きているサイバー攻撃に対抗しようという試みだ。

パルドは筆者の取材で、元モサド長官が開発したサイバーセキュリティー技術についてだけでなく、モサド前長官が凄腕スパイ組織のトップとして経験したことで感じた「組織を率いる心得」も語ってくれた。

35年にわたってモサドで働いたパルドは、モサドを知り尽くした人物で、そのDNAが体に染み付いている。2011年に第11代のモサド長官としてトップに上り詰め約5年間、モサドのトップとして組織を率いた。表の世界から裏の世界まで、私たちの計り知れない視野で世の中を見てきたパルドが、2016年の引退後、次に進む道として選んだのが、サイバーセキュリティーの世界だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=

ビジネス

FRBの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け 4月ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中