最新記事

情報セキュリティー

モサド元長官が日本人へ語る「組織を率いる心得」

2020年2月7日(金)18時00分
山田敏弘(国際ジャーナリスト)

モサド長官在任中のタミル・パルド(2015年2月) Ronen Zvulun-REUTERS

<世界有数の諜報機関、イスラエル・モサドの元長官が授ける、優れたリーダーの心構え>

イスラエルのスパイ活動を巡って、いま騒動が起きている。

米ポリティコ紙は昨年9月、イスラエルの諜報機関が過去2年間に、ホワイトハウスや、ワシントンの重要施設の近くで発見された携帯電話の盗聴デバイスを設置していた可能性が高いと、米政府とFBI(米中央情報局)が結論付けたと報じた。

そのデバイスは携帯電話の基地局を模した「スティングレイズ」と呼ばれる装置で、ドナルド・トランプ大統領やその側近などを標的にしていたとみられている。この報道を受けて、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、米国内でスパイ活動をする必要はないと完全否定している。

どちらの言い分が真実かはわからない。だが少なくとも、アメリカもイスラエルもどんな相手にでもスパイ工作を行える能力があり、程度はわからないが情報収集のための工作をしていることは間違いないと言えるだろう。

yamadybook-cover.jpg

イスラエルには、世界でも一目置かれている諜報機関が存在する。イスラエル諜報特務庁(モサド)である。世界中でイスラエルの国益のために様々な諜報活動や工作を行うこの組織は、現在でも、関与したと思われる工作がメディアで話題になる。おそらく、今回のスティングレイズのニュースも、事実であればモサドが絡んでいる可能性は高いだろう。

そんなよく知られたスパイ組織であるモサドだが、その歴史は建国後すぐの1949年に遡る。建国の父として知られる初代首相のダビド・ベングリオンがその設立を命じ、それ以降、世界中でモサドは国のために情報収集活動や暗殺工作を実施してきた。

筆者は昨年、2016年までモサドを率いていたタミル・パルド前長官への取材を許された。というのも、このパルド前長官は今、イスラエルで新たな「挑戦」に乗り出しており、その取り組みについて話を聞く機会を得たからだ。その挑戦とは、彼が元諜報員や軍の元ハッカーなどと開発した新たなサイバーセキュリティー技術で、世界各地で日常的に起きているサイバー攻撃に対抗しようという試みだ。

パルドは筆者の取材で、元モサド長官が開発したサイバーセキュリティー技術についてだけでなく、モサド前長官が凄腕スパイ組織のトップとして経験したことで感じた「組織を率いる心得」も語ってくれた。

35年にわたってモサドで働いたパルドは、モサドを知り尽くした人物で、そのDNAが体に染み付いている。2011年に第11代のモサド長官としてトップに上り詰め約5年間、モサドのトップとして組織を率いた。表の世界から裏の世界まで、私たちの計り知れない視野で世の中を見てきたパルドが、2016年の引退後、次に進む道として選んだのが、サイバーセキュリティーの世界だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、銀行株売り 消費財に買い集まる=ゴ

ワールド

訂正-スペインで猛暑による死者1180人、昨年の1

ワールド

米金利1%以下に引き下げるべき、トランプ氏 ほぼ連

ワールド

トランプ氏、通商交渉に前向き姿勢 「 EU当局者が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中