最新記事

情報セキュリティー

モサド元長官が日本人へ語る「組織を率いる心得」

2020年2月7日(金)18時00分
山田敏弘(国際ジャーナリスト)

モサド長官在任中のタミル・パルド(2015年2月) Ronen Zvulun-REUTERS

<世界有数の諜報機関、イスラエル・モサドの元長官が授ける、優れたリーダーの心構え>

イスラエルのスパイ活動を巡って、いま騒動が起きている。

米ポリティコ紙は昨年9月、イスラエルの諜報機関が過去2年間に、ホワイトハウスや、ワシントンの重要施設の近くで発見された携帯電話の盗聴デバイスを設置していた可能性が高いと、米政府とFBI(米中央情報局)が結論付けたと報じた。

そのデバイスは携帯電話の基地局を模した「スティングレイズ」と呼ばれる装置で、ドナルド・トランプ大統領やその側近などを標的にしていたとみられている。この報道を受けて、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、米国内でスパイ活動をする必要はないと完全否定している。

どちらの言い分が真実かはわからない。だが少なくとも、アメリカもイスラエルもどんな相手にでもスパイ工作を行える能力があり、程度はわからないが情報収集のための工作をしていることは間違いないと言えるだろう。

yamadybook-cover.jpg

イスラエルには、世界でも一目置かれている諜報機関が存在する。イスラエル諜報特務庁(モサド)である。世界中でイスラエルの国益のために様々な諜報活動や工作を行うこの組織は、現在でも、関与したと思われる工作がメディアで話題になる。おそらく、今回のスティングレイズのニュースも、事実であればモサドが絡んでいる可能性は高いだろう。

そんなよく知られたスパイ組織であるモサドだが、その歴史は建国後すぐの1949年に遡る。建国の父として知られる初代首相のダビド・ベングリオンがその設立を命じ、それ以降、世界中でモサドは国のために情報収集活動や暗殺工作を実施してきた。

筆者は昨年、2016年までモサドを率いていたタミル・パルド前長官への取材を許された。というのも、このパルド前長官は今、イスラエルで新たな「挑戦」に乗り出しており、その取り組みについて話を聞く機会を得たからだ。その挑戦とは、彼が元諜報員や軍の元ハッカーなどと開発した新たなサイバーセキュリティー技術で、世界各地で日常的に起きているサイバー攻撃に対抗しようという試みだ。

パルドは筆者の取材で、元モサド長官が開発したサイバーセキュリティー技術についてだけでなく、モサド前長官が凄腕スパイ組織のトップとして経験したことで感じた「組織を率いる心得」も語ってくれた。

35年にわたってモサドで働いたパルドは、モサドを知り尽くした人物で、そのDNAが体に染み付いている。2011年に第11代のモサド長官としてトップに上り詰め約5年間、モサドのトップとして組織を率いた。表の世界から裏の世界まで、私たちの計り知れない視野で世の中を見てきたパルドが、2016年の引退後、次に進む道として選んだのが、サイバーセキュリティーの世界だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米CB消費者信頼感、12月は予想下回る 雇用・所得

ワールド

トランプ氏「同意しない者はFRB議長にせず」、就任

ワールド

イスラエルのガザ再入植計画、国防相が示唆後に否定

ワールド

トランプ政権、亡命申請無効化を模索 「第三国送還可
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 5
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 6
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 7
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 8
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか?――老…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    楽しい自撮り動画から一転...女性が「凶暴な大型動物…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中