最新記事

新型肺炎

新型コロナウイルスはコウモリ由来? だとしても、悪いのは中国人の「ゲテモノ食い」ではない

Don’t Blame Bat Soup for the Wuhan Virus

2020年1月30日(木)17時40分
ジェームズ・パーマー

ミクロネシアではコウモリは日常食だ BirdHunter591/iStock

<欧米人から見ればゾッとする食習慣でも、それが感染症を生むわけではない。問題は不衛生のほうだ>

若い中国人女性がスープの椀からよく煮たコウモリをまるごと一匹箸で持ち上げ、がぶりとかぶりつく──新型肺炎のニュースが連日世界を騒がせるなか、「発生源はこれだ!」と言わんばかりの衝撃的な動画で、注目を集めた。

デイリー・メール、ロシア・トゥデイなどのメディアや、著名な極右ブロガーのポール・ジョセフ・ワトソンらがこの動画を拡散。ツイッター上では、中国人のいわゆる「ゲテモノ食い」、特に野生動物を食べる習慣が、武漢の海鮮市場から始まったとされる感染症の蔓延を引き起こしたと、轟々の非難が巻き起こっている。

だが断定するのは早い。この動画は武漢で撮影されたものではないし、武漢ではコウモリを食べる習慣はない。これは中国で撮影された動画でもない。

オンライン旅番組のホストWang Mengyunが南太平洋のパラオを訪れ、地元の料理を食べたときの映像だ。コウモリはミクロネシアでは日常的な食材で、これまでもアメリカ人のシェフや旅行ライターらがパラオを訪れ、名物料理のコウモリスープに舌鼓を打ってきた。

中国とは何の関係もない動画を使って中国バッシングが行われた


高まる中国人排斥感情

パンデミックを警戒する声が高まるなかでこの動画が拡散したため、欧米諸国では、欧米人にとっては嫌悪感を催すようなアジア人の食習慣に対する偏見があおられる結果となった。中国人をはじめ、アジア人が昆虫やヘビ、ネズミを食べる動画は、ソーシャルメディアや広告サイトにユーザーを誘導する扇情的なニュースにちょくちょく使われるが、今回はそこに古くからあるもう1つの差別意識が絡んでいる。「不潔な」中国人が感染を広げる、というものだ。

中国人は「想像もできないほど野蛮で不潔で汚らしい」と報じたのは、1854年発行のニューヨーク・デイリー・トリビューン紙。多くのアメリカ人が長年こうした偏見を抱いてきた。今では差別の対象は中南米の難民などに変わったが、中国人への差別意識は一部の欧米人の間に根深く残っている。

こうした思い込みが恐怖心をあおり、差別を助長する。新型肺炎の感染が広がるにつれ、ウイルスの温床となる市場を維持し、病気を広げた責任は中国人にあるという声が高まっている。マレーシアやインドネシアなど、元々中国系住民とイスラム教徒の間で軋轢がある国では、こうした感情は醜悪な対立を招きかねない。欧米、特にトランプ政権下のアメリカでは、政府も一般の人々も一気にチャイニーズ排除に傾くおそれがある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

南アランド、22年以来の高値 一時1ドル=16ラン

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

訂正-中国、制服組トップら軍高官2人を重大な規律違

ビジネス

独貯蓄銀行協会、26年GDPを1%増と予測
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中