最新記事

新型肺炎

新型コロナウイルスはコウモリ由来? だとしても、悪いのは中国人の「ゲテモノ食い」ではない

Don’t Blame Bat Soup for the Wuhan Virus

2020年1月30日(木)17時40分
ジェームズ・パーマー

ミクロネシアではコウモリは日常食だ BirdHunter591/iStock

<欧米人から見ればゾッとする食習慣でも、それが感染症を生むわけではない。問題は不衛生のほうだ>

若い中国人女性がスープの椀からよく煮たコウモリをまるごと一匹箸で持ち上げ、がぶりとかぶりつく──新型肺炎のニュースが連日世界を騒がせるなか、「発生源はこれだ!」と言わんばかりの衝撃的な動画で、注目を集めた。

デイリー・メール、ロシア・トゥデイなどのメディアや、著名な極右ブロガーのポール・ジョセフ・ワトソンらがこの動画を拡散。ツイッター上では、中国人のいわゆる「ゲテモノ食い」、特に野生動物を食べる習慣が、武漢の海鮮市場から始まったとされる感染症の蔓延を引き起こしたと、轟々の非難が巻き起こっている。

だが断定するのは早い。この動画は武漢で撮影されたものではないし、武漢ではコウモリを食べる習慣はない。これは中国で撮影された動画でもない。

オンライン旅番組のホストWang Mengyunが南太平洋のパラオを訪れ、地元の料理を食べたときの映像だ。コウモリはミクロネシアでは日常的な食材で、これまでもアメリカ人のシェフや旅行ライターらがパラオを訪れ、名物料理のコウモリスープに舌鼓を打ってきた。

中国とは何の関係もない動画を使って中国バッシングが行われた


高まる中国人排斥感情

パンデミックを警戒する声が高まるなかでこの動画が拡散したため、欧米諸国では、欧米人にとっては嫌悪感を催すようなアジア人の食習慣に対する偏見があおられる結果となった。中国人をはじめ、アジア人が昆虫やヘビ、ネズミを食べる動画は、ソーシャルメディアや広告サイトにユーザーを誘導する扇情的なニュースにちょくちょく使われるが、今回はそこに古くからあるもう1つの差別意識が絡んでいる。「不潔な」中国人が感染を広げる、というものだ。

中国人は「想像もできないほど野蛮で不潔で汚らしい」と報じたのは、1854年発行のニューヨーク・デイリー・トリビューン紙。多くのアメリカ人が長年こうした偏見を抱いてきた。今では差別の対象は中南米の難民などに変わったが、中国人への差別意識は一部の欧米人の間に根深く残っている。

こうした思い込みが恐怖心をあおり、差別を助長する。新型肺炎の感染が広がるにつれ、ウイルスの温床となる市場を維持し、病気を広げた責任は中国人にあるという声が高まっている。マレーシアやインドネシアなど、元々中国系住民とイスラム教徒の間で軋轢がある国では、こうした感情は醜悪な対立を招きかねない。欧米、特にトランプ政権下のアメリカでは、政府も一般の人々も一気にチャイニーズ排除に傾くおそれがある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国中銀、ウォン安など金融安定リスクへの警戒必要=

ビジネス

米国との貿易協定、来年早々にも署名の可能性=インド

ビジネス

26年度予算案の想定金利3%程度で調整、29年ぶり

ワールド

メルセデス、ディーゼル排ガス不正で米州と和解 1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中