最新記事

感染症

新型コロナウイルスについて医学的にわかっていること

How China’s Coronavirus Is Spreading—and How to Stop It

2020年1月28日(火)19時15分
アニー・スパロウ(マウント・サイナイ医科大学助教)

肺炎は片方または両方の肺が病原体に感染する病気と定義され、ヒポクラテスの時代には既に「古代からある病気」として認識されていた。そして1881年、細菌性肺炎の主な原因である肺炎球菌がようやく特定された。それから100年の間に、医療の進歩と抗生物質の開発によって治療が可能になり、さらに集中治療専門医が増えたことで、細菌性肺炎の死亡率は1桁台に下落した。

その一方で、呼吸器系ウイルスによって重度の感染が引き起こされるケースがほとんどないことから、成人ICUの医師は一般に、ウイルス性肺炎の治療経験が比較的少ない。それでもSARSやH1N1型インフルエンザ、MERSの感染は重い肺炎や呼吸不全につながる可能性がある(よく使われる抗炎症薬の副腎皮質ステロイドは効果がなく、WHOは使用を避けるよう指導している)。効果的な抗炎症薬や治療法がないため、ウイルス性肺炎の死亡率は高い。

新型コロナウイルスの死亡率がどれぐらいかは分かっていない。同ウイルスに感染して死亡した人の数は、1月前半には10人未満で済みそうに見えたが、今では感染者全体の3%以上に増えている。これは報告そのものが増えたことを反映している可能性もあるし、感染から死亡までのタイムラグを反映している可能性もある。

感染者を死に至らしめるリスク要因が何なのかも分かっていない。一部の成人の感染者については、持病のために免疫力が弱っていたことが確認されている。そうした人の15%が死亡しており、その中でも高齢者や、糖尿病、高血圧や冠動脈疾患を併発していた人の死亡率が高かった。だが多くの患者はもともと健康に問題はなく、最近死亡した30代の男性も既往歴はなかったという。

発熱ではわからない

感染者を見つけることは、治療よりさらに難しい。武漢では、約37.3度以上の熱がある人は誰でも感染の疑いがあるとしている。それが、肺炎の98%にあてはまる症状だからだ。それから一人一人に、どこかで新型コロナウイルスと接触した可能性があるか聞き取りをして対象者を絞り込む。理屈の上では、もっともなやり方だ。

だが実際には、これほど厄介なやり方はない。熱と咳という初期症状は、インフルエンザのように冬によくある疾患の症状と区別がつかない。熱が出る病気は、アレルギーや関節炎など感染症以外に何百もある。妊娠で熱が上がることもある。

武漢のような都市には、何らかの理由で熱を伴う病気の人が人口の約1%、1万1000人はいる可能性があるので、診療所や病院、医療スタッフは患者と仕事に圧倒され、検査も防護具も間に合わない事態となる。やむをえず熱のある人はすべて検査結果が戻ってくるまで病院で隔離すると、混雑した病院内で集中的に感染が起こるリスクが高まる。

国際空港での検疫も、タイと韓国では成功したが、アメリカとオーストラリアでは失敗した。検疫を通ったときはまだ潜伏期だったため、感染者を見逃したのだ。後で症状が出て病院を訪ねたときに、初めて感染が明らかになった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中