救急車を呼んでも来ない──医療崩壊の実態とそれを推進する「働き方改革」

Newsweek Japan

＜「高齢者を断り、助けるべき命に医療資源を注ぎたいと考える時がある」と、ある医師は言う。いま日本の救急医療が危機に瀕しており、全国に広がりそうな気配を見せている＞

　猛烈に頭が痛い、胸が苦しい、ひどい火傷をした、事故にあった、家族が友人が同僚が目の前で突然倒れた。あなたはそのような緊急事態に遭遇したら、どうするだろうか。
　119番にコール――そう、救急車を呼びたいと考えるだろう。
　日本では119番を回せば、日本全国どこにいても、救急車による救急搬送サービスを受けることができる。二十四時間三百六十五日、救急車は要請があれば現場に駆けつけ、傷病者に適切な処置を行いながら、救急医療機関へと運ぶ。
　しかし今、日本のこうした救急医療が危機に瀕しているのだ。（12ページより）

『救急車が来なくなる日――医療崩壊と再生への道』（笹井恵里子・著、NHK出版新書）は、このように始まる。いったい、何が起きているのか？

一刻を争う事態で119番にかけたとしても、救急車がなかなか来てくれない。来たとしても、救急患者を診ることのできる医師が少ないため、万全の治療を受けられない。

地域によってはそんな状況が現実のものになっており、それがやがて全国に広がりそうな気配を見せているというのだ。本書ではそんな救急医療崩壊の実態を、ジャーナリストである著者が丹念に取材し、再生への道を探っている。

現在、救急搬送が増加している。その原因は、社会の高齢化だ。30年前の救命搬送では働き盛りの50代、事故や自殺が多い20代の患者が圧倒的に多かったが、いま救命搬送を受診する患者の大半は70代、80代なのである。

歳をとるほど病気を発症する確率は高くなるので、高齢化に伴って救急の事態に遭遇する率が上がるのは当然だと言える。そのため救命救急の現場では、団塊の世代（1947〜49年生まれ）がすべて75歳以上になる2025年に危機感を抱いているのだそうだ。

いずれにしても、救命救急センターが高齢者で一杯になれば、現場のスタッフは高齢者治療に追われることになるだろう。しかしそれは、若い人の突然の病気に対応できなくなることをも意味する。

だが、いつまでもそんな状態を続けていくわけにもいかないだろう。そこで救急医療の現場では、重症度や緊急性が重視されるようになり、「年齢」や「生活の自立度」が考慮されなくなったのだという。

　ある医師は、自分たちのなかで「年齢」によって救急患者の受け入れ可否を考えている部分がある、と暗い胸のうちを吐露する。
「われわれも絶対に救いたい、助けたいと思う命がある。その命を救うためには、ベッドに余力がなくてはいけません。だから高齢者を断り、助けるべき命に医療資源を注ぎたいと考える時があります」（25〜26ページより）

助けるべき命があるということは、裏を返せば「助からなくてもいい命」があるということだ。いや、「助からなくても仕方がない命」と言うべきかもしれない。しかしどうであれ、医師を責める理由にはならない。ただ、「そうせざるを得ない現実」がそこにあるということだ。