最新記事

サイエンス

人工ウイルスがテロ兵器になる日

The Next Big Terrorist Threat

2019年11月20日(水)16時40分
ジョーダン・ハービンジャー(ジャーナリスト)

ハッキングによってウイルス兵器の遺伝情報が盗まれる可能性もある TIM BIRD-MOMENT/GETTY IMAGES

<遺伝子編集技術の発達で強力な病原体がつくれる時代――テロリストに悪用される恐怖のシナリオを防ぐには?>

今のアメリカで最も日常的なテロの脅威と言えば、やたら高性能な銃の乱射行為だろう。しかしそう遠くない未来に、もっと広い範囲でもっと多くの人を殺せる脅威が訪れるかもしれない。感染力と致死力を人工的に強化された病原体が、世界中にばらまかれる恐怖のシナリオだ。

ベストセラー作家で未来研究家のロブ・リードに言わせると、そうした悪夢をもたらすのは「合成生物学」だ。それは生物学と工学が合体した技術で、遺伝子組み換えによる食品からスーパー殺人ウイルスまで、生命体を人工的に、お好みでつくり出す。

この10年ほどで病原体の遺伝子を改変する技術は驚異的に進化したとリードは言う。結果として、公衆衛生や地球の安全性は今までにない脅威に直面している。

リードは自称「合成生物学の大ファン」で、この技術を使えば地球温暖化を食い止めたり、人の寿命を延ばしたりできると考えている。ただし、そこには「闇の世界」の影響もあり得る。その技術が悪い人間の手に渡れば、それを用いて開発した生物兵器が人類に未曽有の打撃を与えかねないからだ。

旅客機を爆破すれば100人単位の、大型スーパーを襲撃すれば数十人単位の犠牲者が出る。ただし被害はいずれも局所的だ。しかし人工ウイルスは世界中に拡散し、猛烈な勢いで感染する。その犠牲者数は、悪くすれば億単位にもなりかねない。

SFっぽい小説やドラマの世界の話ではない。合成生物学は現に大きな成果を上げているし、一方では深刻な懸念をもたらしている。

2011年にはオランダとアメリカの研究チームがそれぞれ、致死性の高い鳥インフルエンザウイルスH5N1型のDNAを改変し、本来なら人には感染しにくいウイルスを、人から人へ感染しやすいものに変えることに成功した。

突然変異でそうしたウイルスが生まれた場合に備え、先回りして対策を講じるのが目的だった。当時、米バイオセキュリティー国家科学諮問委員会の委員長を務めていたポール・カイムは「こんな恐ろしい病原体のことは考えたくもない」と語ったものだ。

その後、クリスパー(CRISPR)と呼ばれるゲノム編集の画期的なツールが開発された。おかげで人工的に突然変異を起こさせることが容易に、しかも安上がりになった。「10年前は生物学者が束になっても不可能だった最先端のゲノム編集が、今では優秀な大学院生が2人いればできる」と、リードは言う。

闇ネットに流出の危機

しかも核兵器と違って、ゲノム編集の技術は国家の厳しい統制を受けていない。

イメージしてほしい。インフルエンザウイルスのゲノムは約1万の文字列で表すことができる。これは数枚の紙に収まる長さだ。オランダの研究チームがつくり出した鳥インフルエンザウイルスの遺伝情報はさらに短く、付箋1枚程度に収まる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま

ワールド

米ロとウクライナの高官協議終了、2月1日に再協議へ

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中