最新記事

サイエンス

人工ウイルスがテロ兵器になる日

The Next Big Terrorist Threat

2019年11月20日(水)16時40分
ジョーダン・ハービンジャー(ジャーナリスト)

リードが考える悪夢のシナリオはこうだ。

今から何年か後、野心家のウイルス研究者が一般的なゲノム編集技術を使い、感染力が水疱瘡の10倍で、死亡率はエボラ出血熱の10倍、しかも潜伏期間10カ月のスーパーウイルスを完成させる。計算上は、これだけ強力なら最初の患者に症状が出る頃までに世界中の人が感染している可能性もある。

次に、この研究者の使うコンピューターにハッカーが侵入し、この特製ウイルスの遺伝情報(脅威の生物兵器の設計図だ)を盗み出し、ネット上でひそかに売り出す。闇サイトに持ち込めば高値で売れるのは間違いない。

やがて、この遺伝情報は独裁国家や国際的なテロ組織の手に渡る。彼らは大量の殺人ウイルスを複製し、どこかの空港でばらまく。あとは、何も知らない旅行者が殺人兵器を世界中に運んでくれる。

今のところ、そうした遺伝情報に基づいて実際にウイルスを量産することは簡単ではない。しかし、時間の問題だ。あと10年か20年もすれば、DNAの合成装置は急速に普及し、大学はもちろん高校の生物実験室にまで入り込むだろう。そうなれば誰でも、遺伝情報から生物兵器をつくれるようになる。

リスクは巨大で、危機は差し迫っている。感染力を強めた人工ウイルスの出現で、世界は「生命科学の悪意ある応用」の危機にさらされていると警告するのは、英ブラッドフォード大学軍縮研究所の研究者たち。「生命科学の大規模な軍事化」という最悪のシナリオに備えるべきだとも訴えている。

リードによれば、その可能性はこれまでになく高まっている。今やアメリカ政府でさえハッキング技術の進歩に追い付けないありさまで、最新鋭ステルス戦闘機F35の技術情報を中国人ハッカーに盗まれたこともある。

「米軍がF35の秘密を守れないとしたら、大学院生が宿題で奇妙な病原体をつくったとして、それが悪意ある人物の手に渡らない保証はどこにあるか?」と、リードは問う。

合成生物学とサイバー攻撃の不幸な遭遇のリスクは、アメリカ政府も認めている。

2017年には当時の国家情報長官ダン・コーツが上院で証言し、「公衆衛生や国民の安全と繁栄に対するサイバー空間の脅威は日に日に高まっている。こうした分野の基幹インフラはサイバー技術で統合されているからだ」と指摘。サイバー攻撃の被害を拡大しかねない「潜在的に脆弱な自動化システム」に依存している限り、脅威は高まる一方だとも警告した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、年初のアフリカ歴訪開始 戦略的に重要な東

ワールド

イエメン分離派指導者が逃亡、リヤド行き便に搭乗せず

ワールド

中国、航空機リースや医療でアイルランドとの協力深化

ワールド

中絶禁止は州憲法違反、米ワイオミング州最高裁が無効
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    日本も他人事じゃない? デジタル先進国デンマークが「手紙配達」をやめた理由
  • 4
    「見ないで!」お風呂に閉じこもる姉妹...警告を無視…
  • 5
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 6
    「悪夢だ...」バリ島のホテルのトイレで「まさかの事…
  • 7
    若者の17%が就職できない?...中国の最新統計が示し…
  • 8
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 9
    砂漠化率77%...中国の「最新技術」はモンゴルの遊牧…
  • 10
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 6
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 10
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中