最新記事

サイエンス

人工ウイルスがテロ兵器になる日

The Next Big Terrorist Threat

2019年11月20日(水)16時40分
ジョーダン・ハービンジャー(ジャーナリスト)

リードが考える悪夢のシナリオはこうだ。

今から何年か後、野心家のウイルス研究者が一般的なゲノム編集技術を使い、感染力が水疱瘡の10倍で、死亡率はエボラ出血熱の10倍、しかも潜伏期間10カ月のスーパーウイルスを完成させる。計算上は、これだけ強力なら最初の患者に症状が出る頃までに世界中の人が感染している可能性もある。

次に、この研究者の使うコンピューターにハッカーが侵入し、この特製ウイルスの遺伝情報(脅威の生物兵器の設計図だ)を盗み出し、ネット上でひそかに売り出す。闇サイトに持ち込めば高値で売れるのは間違いない。

やがて、この遺伝情報は独裁国家や国際的なテロ組織の手に渡る。彼らは大量の殺人ウイルスを複製し、どこかの空港でばらまく。あとは、何も知らない旅行者が殺人兵器を世界中に運んでくれる。

今のところ、そうした遺伝情報に基づいて実際にウイルスを量産することは簡単ではない。しかし、時間の問題だ。あと10年か20年もすれば、DNAの合成装置は急速に普及し、大学はもちろん高校の生物実験室にまで入り込むだろう。そうなれば誰でも、遺伝情報から生物兵器をつくれるようになる。

リスクは巨大で、危機は差し迫っている。感染力を強めた人工ウイルスの出現で、世界は「生命科学の悪意ある応用」の危機にさらされていると警告するのは、英ブラッドフォード大学軍縮研究所の研究者たち。「生命科学の大規模な軍事化」という最悪のシナリオに備えるべきだとも訴えている。

リードによれば、その可能性はこれまでになく高まっている。今やアメリカ政府でさえハッキング技術の進歩に追い付けないありさまで、最新鋭ステルス戦闘機F35の技術情報を中国人ハッカーに盗まれたこともある。

「米軍がF35の秘密を守れないとしたら、大学院生が宿題で奇妙な病原体をつくったとして、それが悪意ある人物の手に渡らない保証はどこにあるか?」と、リードは問う。

合成生物学とサイバー攻撃の不幸な遭遇のリスクは、アメリカ政府も認めている。

2017年には当時の国家情報長官ダン・コーツが上院で証言し、「公衆衛生や国民の安全と繁栄に対するサイバー空間の脅威は日に日に高まっている。こうした分野の基幹インフラはサイバー技術で統合されているからだ」と指摘。サイバー攻撃の被害を拡大しかねない「潜在的に脆弱な自動化システム」に依存している限り、脅威は高まる一方だとも警告した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

足元の為替市場、一方向で急激な動きみられ憂慮=木原

ワールド

EXCLUSIVE-中国、現時点でエヌビディア「H

ビジネス

韓国、為替変動に対処へ ドル需給不均衡解消目指す=

ビジネス

日経平均は3日続伸、初の5万4000円 短期過熱警
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広がる波紋、その「衝撃の価格」とは?
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救った...実際の写真を公開、「親の直感を信じて」
  • 4
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「普通じゃない...」「凶器だ」飛行機の荷物棚から「…
  • 10
    「お父さんの部屋から異臭がする」...検視官が見た「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中