最新記事

中国

中国でホッキョクグマ並みの巨大ブタが飼養されるようになった

2019年10月9日(水)18時00分
松岡由希子

こちらは、2015年に中国河北省で撮影された600キロを超える豚 REUTERS

<アフリカ豚コレラ発生で、豚肉の価格が高騰している中国で、体重500キログラムのブタが飼養され、話題になっている......>

中国南部広西チワン族自治区南寧市の畜産農家で、ホッキョクグマと同等の体重500キログラムのブタが飼養され、話題となっている。通信社のブルームバーグが報じた。

この巨大なブタを食用に飼養する畜産農家のホウ氏によると、このブタは南寧市の1ヶ月の平均可処分所得の3倍を超える1万元(約15万円)以上で売れるという。


アフリカ豚コレラ発生で、豚肉の価格が高騰

中国は、世界で最も豚肉の消費量が多く、世界最大の養豚国でもある。2018年8月に中国北東部遼寧省で豚およびイノシシの熱性伝染病「アフリカ豚コレラ(ASF)」の発生が初めて確認されて以降、その感染が広がり、中国の養豚業に深刻な影響を与えている。

中国では、2億5000万頭から3億頭のブタが殺処分されたとみられ、2019年1月から8月までに豚の飼養頭数が半減した。豚肉の供給不足に伴って価格も高騰し、2019年6月には国内の豚肉価格が30%上昇。7月からさらに2倍となり、最高値となる1キロあたり30元(約450円)から33元(約495円)で取引されている

中国の養豚業界では、「大きいほどよい」が広まる

中国の養豚業界では、収益性を高める観点から、中小の畜産農家を中心に「大きいほどよい」という考え方が全土で広まり、ブタが大型化しつつある。ブタの成体の平均体重は125キログラム程度だが、可能なかぎり大きく育てるようとするため、175キログラムから200キログラムに達するものもあるという。中国最大の養豚業者ウェンズ・フードスタッフ・グループ(温氏食品集団股份有限公司)など、大手企業でもこの傾向がみられ、豚の体重を従来よりも14%以上増やそうとしている。

中国政府では、2020年の春節(旧正月)までに通常の供給レベルへ回復させるべく、豚肉の供給不足への対策に乗り出している。胡春華副総理は、2019年9月、畜産が盛んな黄淮海平原地域の山東省・河北省・河南省を視察し、各地方自治体に対して肉豚の生産をできるだけ早く再開するよう促した

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ハンガリー、ウクライナ経由のロシア原油輸送停止でク

ワールド

金価格は続落、地政学的リスク緩和やドル上昇で

ワールド

アイルランド、AI「グロック」への正式調査開始 性

ワールド

米ゴールドマン、取締役候補評価基準からDEI除外へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中