最新記事

コロンビア大学特別講義

慰安婦問題が突き付ける、「歴史を装った記憶」の危険性

2019年8月15日（木）20時30分
小暮聡子（本誌記者）

Branimir76-iStock

＜マスメディアや国家の式典などによって伝達されるものは「記憶」であり、歴史家が書く史実ではない。それなのに、記憶は歴史よりも多くの場所で語られ、人々の脳裏に刻まれていく。慰安婦問題とは、「歴史」をめぐる争いなのか──？＞

日韓関係の悪化と共に、慰安婦問題が再びニュースとなっている。しかしそこで議論されているのは、「歴史」なのだろうか、それとも「記憶」なのだろうか。

gluckbook190806ch3-cover_.jpg歴史問題がニュースになるとき、「歴史」と「記憶」は分けて考える必要がある――そう説くのは、米コロンビア大学のキャロル・グラック教授（歴史学）だ。グラックは新著『戦争の記憶　コロンビア大学特別講義―学生との対話―』（講談社現代新書）のなかで、歴史問題が報じられるとき、政治化された「記憶」が事実に基づく「歴史」を凌駕する事態が起きがちだということを解き明かしていく。

本書は、ニューズウィーク日本版の企画として2017年11月～2018年2月にニューヨークのコロンビア大学で行われたグラックと学生たちの対話を元にした講義録だ。日本近現代史の権威であるグラックが「戦争の記憶」を伝える際にあえてメディアという媒体で「学生と対話する」形式をとったのは、1つには、歴史家が歴史書を通じて歴史を伝えることの限界を知っていたからだろう。

※以下、本書第3章「『慰安婦』の記憶」より全文公開
第1回：「慰安婦」はいかに共通の記憶になったか、各国学生は何を知っているか
第2回：韓国政府が無視していた慰安婦問題を顕在化させたのは「記憶の活動家」たち
第3回：韓国と日本で「慰安婦問題」への政府の対応が変化していった理由

◇　◇　◇

論争を通じて知る「メタ・メモリー」

グラックによれば、ニュースで議論される「慰安婦問題」は「歴史」の領域には入らない。大衆文化やマスメディア、国家の式典や政治家のスピーチなどによって伝達されるものは「共通の記憶」と呼ばれるものであり、歴史家が書く史実ではない。それなのに、記憶は歴史よりも多くの場所で語られ、人々の脳裏に刻まれていく。

例えばグラックが本書の中で学生に「慰安婦について、どこで知りましたか」と問うと、コロンビア大の日本人学生がこう答える。「朝日新聞が問題になったときです。最初に朝日新聞が慰安婦について報道したときではなく、その後に報道が問題になったときに知りました」。

この発言に対する、グラックの回答はこうだ。


論争になって、人々が議論しているのを聞いて知ったわけですね。このことを、私は『メタ・メモリー』と呼んでいます。公での論争を通じて知る記憶のこと......例えば、慰安婦がテレビで語る証言は「民間の領域」での記憶に属しますが、その証言が真実か否かについて論争になっているのを耳にするのは、「記憶」そのものについて聞いているのではなく、記憶についての論争を聞いていることになります。

次のページ記憶が歴史を装うとき
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

シリアで米兵ら3人死亡、ＩＳの攻撃か　トランプ氏が
2025.12.14

ワールド

タイ首相、カンボジアとの戦闘継続を表明
2025.12.14

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放　米が
2025.12.14

ワールド

アングル：ブラジルのコーヒー農家、気候変動でロブス
2025.12.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中