最新記事

環境

「ヘッチヘッチ論争」を知らずして、現代環境問題は語れない

2019年5月17日(金)15時00分
松野 弘(環境学者・現代社会総合研究所所長)

ヘッチヘッチ論争の舞台となった米ヨセミテ国立公園内のヘッチヘッチ渓谷 By Isaiah West Taber - Sierra Club Bulletin, Vol. VI. No. 4, January, 1908, pg. 211 [1], Public Domain

<地球温暖化やSDGs(持続可能な開発目標)が叫ばれているが、環境問題はなにも急に降ってわいた問題ではない。その原点は260年も前に遡るし、20世紀初頭にアメリカで起こった論争からも教訓を導き出すことができる>

今日の環境問題の源泉は1960年代の高度産業社会化にあると思っている人たちが大半かと思われる。ところが環境問題の原点である公害問題は、遡ること今から260年ほど前の英国の産業革命に由来している。

産業革命は近代的な生産方式による技術革新だったといわれているが、蒸気機関をはじめとする技術革新、それに伴う蒸気機関車・蒸気船の誕生という交通革命をもたらした。産業革命によって、商品の大量生産化や大量輸送化が可能となり、生産方式の革命だけではなく、商品消費の革命をももたらしたのである。

中世の農耕型社会から決別し、産業を社会発展の機軸とする近代産業社会が生み出された。こうした近代産業社会の発展の中で、負の現象となったのが工場による排水物の垂れ流し、労働者の都市集中による都市のスラム化、自然環境の破壊という公害問題・都市問題である。

これらの問題については、エンゲルスの『イギリスにおける労働者階級の状態』(岩波文庫)や角山栄他の『産業革命と民衆』(河出書房新社)等をお読みいただきたい。

近代産業社会が加速度的に発展するとともに、人間の生活環境を破壊する公害問題から、自然環境の収奪や破壊を是とする環境問題へと移っていった。もちろん、現在の中国のように、公害問題が大きな社会問題となってきたことも事実である。

人間の経済発展を機軸とした社会発展には、人間の生活や自然環境の犠牲がつきものであるということを理解していただければと思う。

人間と自然との関係を原点から考えるのが先決

今日の地球環境問題の原点は、人間と自然との関係をどう捉えていくかということに帰着する。近代産業社会以前はキリスト教的な教えの関係もあって、神-人間-自然、という序列的な秩序が自然に対する価値観として当然のこととされており、自然破壊は人間の経済発展のための資材となると考えられていた。

1972年の「ローマレポート」は、現在の過剰な産業社会の発展が継続すれば、地球の化石燃料(石炭・石油等)は枯渇し、いずれ、地球は破滅していくという「成長の限界」説を提起した。きわめて悲観的なこの将来予測が、世界各国が地球環境問題として取り組んでいく契機となったことは周知のことである。

そして今日、人間と自然(生態系)との関係をどのように捉えていくかということが環境問題の重要な課題となっているのである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米セールスフォース、1000人未満の人員削減実施=

ワールド

ウィリアム英王子がサウジ公式訪問、ムハンマド皇太子

ワールド

マクロスコープ:さまよう「中流票」、選挙結果の振れ

ワールド

中国が香港安全保障白書、本土政府の「根本的な責任」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中