最新記事

自然

人を襲う「生きた恐竜」の島閉鎖 インドネシア、ドラゴンとともに観光収入も絶滅回避へ

2019年4月25日(木)19時50分
大塚智彦(PanAsiaNews)

群れでヤギを襲うコモドドラゴン Antara Foto/Wahyu Putro A via REUTERS

<地球に残された貴重な自然や野生動物は世界中の人びとを魅了し、旅の目的地として詰めかける。だが、野生動物の保護と持続的な観光収入のため、一時的に立入禁止を導入するスポットが増えてきた>

インドネシアの東ヌサテンガラ州にあるコモド国立公園は173.5平方キロの面積をもち、コモド島、リンチャ島、パダール島などの複数の島から構成され、また「生きた恐竜」といわれる野生のコモドドラゴン(コモドオオトカゲ)の生息地として知られ、インドネシア国内はもとより世界から観光客が訪れる観光地である。

その国立公園のうち最もコモドドラゴンが生息しているコモド島をインドネシア政府、地元州政府などが2020年1月から閉鎖する方針を明らかにし観光業界に波紋を与えている。

閉鎖の理由は希少動物であるコモドドラゴンを密猟して海外に売りさばこうとする密輸事件が相次ぎ、種の保護が急務となっていること。また観光地化やコモドドラゴンのエサであるシカが減少するなど生息環境が悪化しているためという。

タイではサンゴ礁などの保護のために映画『ザ・ビーチ』(レオナルド・ディカプリオ主演)で有名になったピピレイ島を閉鎖したり、フィリピンでは下水対策の遅れで海水汚染が深刻化したためボラカイ島を2018年4〜10月まで閉鎖するなど、国際的な観光地で一般観光客の立ち入りを禁止する措置が相次いで取られている。

コモド島でインドネシアが同様の観光客立ち入り禁止に実際に踏み切れば同国では初めての例になるといわれており、東南アジアでも環境汚染、自然破壊、希少動物の保護などの問題が深刻化していることを裏付けているといえる。

過去5人がコモドドラゴンの犠牲に

コモドドラゴンは体長2〜3メートル、体重は50〜100キログラムにもなる大型爬虫類有鱗目の動物で、その姿や生態から「生きた恐竜」といわれ、世界中からの観光客を魅了している。

コモド国立公園内のコモド島、リンチャ島、パダール島など限られた周辺の島に野生のコモドドラゴンは生息し、1991年に国連UNESCOの世界遺産(自然遺産)に指定されるとともに、国際自然保護連合(IUCN)によって野生絶滅の危険性がある「危急種」に指定され保護されている。

1981年の調査では7,213頭が確認されたが、2014年には3,093頭しか確認できず、2019年2月にインドネシア環境林業省が行った調査で個体数は2,762頭と発表された。過去5年間でも331頭が減少したわけで、危急種に指定されてからも個体数の減少に歯止めがかかっていないことが明らかとなっている。

コモドドラゴンはイノシシやシカ、鳥類や爬虫類を主にエサにしているが、野生のエサの減少も影響しているのか、1974年以来観光客など30人が噛まれる被害に遭い、うち5人が死亡している危険な生物だ。このため観光客は島内で同行する現地レンジャーの指示に従って行動することが求められる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアがイランに無人機「シャヘド」供与=ゼレンスキ

ワールド

トランプ氏、カーグ島再攻撃を示唆 イランとの取引「

ワールド

UAEフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 4
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中