最新記事

自然

人を襲う｢生きた恐竜｣の島閉鎖　インドネシア､ドラゴンとともに観光収入も絶滅回避へ

2019年4月25日（木）19時50分
大塚智彦（PanAsiaNews）

相次ぐ密輸事件が個体数減少に拍車

2019年3月、東ジャワ州警察、中ジャワ州警察は海外にコモドドラゴンを密売しようとしていたグループをジャカルタ、スラバヤ、バリ島でそれぞれ摘発、子供のコモドドラゴンを含めた41匹を保護するとともに、天然資源保護法違反容疑でインドネシア人5人を逮捕した。

その後の捜査で5人はタイやベトナムなどの密輸業者と結託してコモドドラゴン1匹を5億ルピア（約390万円）という値段で海外に販売する予定だったということが判明、コモドドラゴンだけでなく希少動物を密売する東南アジアにまたがるシンジケートの存在が浮かび上がっているという。

このときの摘発は2月下旬にスラバヤ市内の住民から警察に寄せられた情報に基づき子供のコモドドラゴンを違法に飼育していた2人を逮捕したことが端緒となったとされている。

入園料の大幅値上げより生息地の閉鎖へ

コモドドラゴンに関しては過去にも密猟、密輸が摘発されたこともあり、政府、環境保護団体などからこれまでの観光資源としてのコモドドラゴンの扱い方を見直す声が出ていた。

現行のインドネシア人5,000ルピア（約40円）、外国人15万ルピア（約1,200円）の入園料をそれぞれインドネシア人100米ドル（約1万1,000円）、外国人500米ドル（約5万5,000円）に大幅値上げする案も一時検討された。

世界的観光地でもあるバリ島から小型飛行機でコモド観光の玄関口となるフローレス島ラブハンバジョーまで約1時間半、そこから高速船艇でさらに1時間半でたどり着くコモド島は秘境感にもあふれ、バリを訪れた観光客が足を延ばすケースが多い。

2018年1月から8月までに約12万7000人がコモド国立公園を訪れ、このうち外国人観光客は8万3000人と全体の65%を占めたという。

こうしたなか、地元紙「テンポ」が3月29日、インドネシア政府、地元州政府などが入場料の値上げでは対策として不十分との判断などから2020年1月からコモドドラゴンが1800頭と最も集中して生息しているコモド島に限って観光客の訪問を全面的に禁止する方針を決めたことを報じた。

禁止措置がどのくらいの期間継続されるのかは明確ではなく1年間との情報あるが、コモド島を除く他の島への訪問はこれまで通りとする方針だという。

観光客の訪問禁止期間中に環境当局や地元政府ではコモド島のコモドドラゴンを取り巻く自然環境を整備するとともにシカなどのエサを十分確保して個体数を増やすことを計画している。

東南アジアはインドネシアやタイ、フィリピンのように外貨獲得の重要な資源でもある観光業の促進、自然環境保全や希少動物保護の両立という難しい問題に直面しており、今後もこうした立ち入り制限や禁止という措置で対応していくケースが増えることが予想されている。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

次のページ[動画] 生きた恐竜コモドドラゴンが人を襲う
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアがウクライナに無人機攻撃、1人死亡　エネ施設
2025.04.02

ワールド

中国軍が東シナ海で実弾射撃訓練、空母も参加　台湾に
2025.04.02

ビジネス

再送-ＥＱＴ、日本の不動産部門責任者にＫＪＲＭ幹部
2025.04.02

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比＋8％　予想外の
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中