最新記事

「EKIBEN」は美食の国フランスで通用したか? 浄水器持ち込み「本物」のふっくらごはん再現

2019年1月29日(火)17時22分
さかいもとみ(在英ジャーナリスト) *東洋経済オンラインからの転載

また、意外なことも見えてきた。フランス人は主食と副食を交互に口に含んで食べる習慣があることから、カツ丼や牛丼などのように米飯の上に食材を載せた「のせ弁」はフランスではウケない、と考えていたものの、実はこの売れ行きが非常に良かったのだ。

これについてNREの担当者は「フランス人が日本の食スタイルに徐々に慣れてきたという印象を受けた」といい、パリ市内での日本食人気が要因の1つであろうと分析する。さらに、食後のデザート需要が非常に多く、日本風の甘味が駅弁と一緒に売れることに驚きを感じたともいう。

ただ、売り手側が駅弁を「現地のファストフードにはない、プレミアムな付加価値がある食べ物」と位置付けても、1食あたり10ユーロ(1300円)から15ユーロという価格は現地の商品と比べ高めだ。

今回は「日本と同じ水準のものをパリで提供」というテーマがあり、業者が現地入りするという大掛かりな対応を行ったことで、コストが膨らまざるをえなかった。「実はもう少し高く売りたかったが、ほかのテイクアウト商品と比べるとこれが限界」(NRE)と、値付けには難しさがあったようだ。

訪日客がさらに増えれば...?

海外での駅弁販売についてNREは「製造・販売における現地連携パートナーの発掘、物流、販路、事業性の検証など、まだまだ多くの課題があり、持続的なビジネスを行うには課題が山積み」という見方を示す。

しかし今回の販売を通じて、同社はフランスに一定のEKIBENマーケットが存在するとの手応えを感じたという。今回出店した駅弁業者の中には「EKIBEN文化を世界に広め、TGVなどの列車内で食している姿を日常の光景にしたい」(花善)、「駅弁の文化を食の都に広めることはチャレンジ」(斎藤松月堂)といった信念を持ってパリでの販売に臨んだところもある。

現在、日本を訪れる外国人観光客は空前の数に達している。それに伴い、自国に戻った訪日経験者の「本格的な日本食の味が恋しい」との声も聞かれるようになった。今回の販売でもそういったフランス人の購入者は多かったようだ。

NREの担当者は「東京駅にある『駅弁屋 祭』で駅弁を買って食べたことがあると、わざわざ教えてくださったフランス人の方もいらして本当に驚きました。こんなに駅弁が外国の皆さんに浸透しているとは感激です」と語る。

「日本の味」を知る訪日経験者の増加で、フランスをはじめとする欧州や、日本びいきの多い国々での恒常的な「EKIBEN」販売が実現する日は来るだろうか?

※当記事は「東洋経済オンライン」からの転載記事です。
toyokeizai_logo200.jpg

ニューズウィーク日本版 独占取材カンボジア国際詐欺
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月29日号(4月22日発売)は「独占取材 カンボジア国際詐欺」特集。タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中