最新記事

災害

津波で200人以上死亡、原因は火山活動？　最後まで大災害が続いた2018年のインドネシア

2018年12月23日（日）17時40分
大塚智彦（PanAsiaNews）

津波に襲われた翌朝の現地のようす　Channel NewsAsia / YouTube

＜クリスマスを前にしたインドネシアで津波が発生、調査が進むにつれ被害の大きさが明らかに──＞

インドネシアのジャワ島とスマトラ島の間のスンダ海峡で12月22日午後9時半（日本時間午後11時半）ごろ、津波が発生し、ジャワ島西部のバンテン州バンテン県、セラン県、スマトラ島南部のランプン州ランプン県などの海岸沿いの地域に押し寄せ、当局の発表によるとこれまでに200人以上の死亡が確認され、800人以上が負傷しているもようだ。

インドネシアの気象当局によると津波発生以前に同地域での大規模な地震は計測されていないという。このため、同海峡にあるクラカトア火山の噴火など火山活動による海底での地滑りが津波を引き起こした可能性があるとみて調査を続けているという。

活発な活動で形を変えてきたクラカトア火山

同海峡のクラカトア火山は、火山活動の活発なインドネシアでもとりわけ盛んな噴火によって形を変えながら活動を続けている火山島群の総称。1883年に噴火した際には、噴火に伴う津波が周辺地域に押し寄せ３万人以上が死亡したといわれている。また1927年の噴火活動でできたアナック・クラカトア島では現在も活発な火山活動が続いており、今回の津波と関連性があるという見方もでている。

インドネシアの民放テレビ局などによる現地からの映像では、コンサート会場でステージの背後から突然津波が押し寄せる様子や、前触れもなく高さ数メートルの波が住宅地区に押し寄せる様子が記録されていた。現地では津波の高さが1メートルだったとの報道もあるが、発生時間が夜だったことから情報が錯綜している。

国家災害対策庁（BNPB）などによるとこれまでにバンテン県セランやパンデグランなどの地域で430以上の家屋と９軒のホテルが被害を受けたほか、海岸に停泊していた船舶多数も被害を受けたという。スマトラ島のランプン県でも家屋30軒が被害を受け、89人が負傷したと報道されており、被害はさらに増えるとみられている

現地メディアは当初「津波」と伝えたもののその後、「地震がなかったので津波ではない」との見方を示したが、その後再び「津波」の可能性が高いとして報道している。現場海域は22日の夜は大潮で普段より潮位が高い状況が続いていたことから、大潮による高潮と津波で被害が大きくなったとみられている。

ジャカルタの日本大使館によるとこれまでのところ死傷者の中に日本人が含まれているとの情報はないという。

ジャワ島最西部には海外沿いにリゾート地区もあり、国家災害対策庁では被害の全容把握に全力を挙げているが、今度被害はさらに拡大するものとみられている。

気象当局は余震がある可能性があるとして周辺地域の住民に対し「海岸に近づかないように」「避難した住民は自宅に戻らず、避難場所に留まるように」と呼びかけて、少なくとも25日までは警戒を緩めないようにとしている。


ジャワ島のリゾートでバンドが演奏中、津波に襲われた瞬間の映像　Channel NewsAsia / YouTube

次のページ大災害が続いた2018年のインドネシア
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中