最新記事

歴史

BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏論のウソ

2018年11月15日(木)13時00分
古谷経衡(文筆家)

1945年8月6日の広島原爆投下時、当日に市内に入り撮影された6枚の写真があるが、これは軍属カメラマン・松重美人氏(1925年―2005年)が軍の命令と許可によって撮影されたものである。

戦時中、一般市民が自由にカメラを携行して写真を撮ることは、防諜(スパイ防止)の観点から厳重に禁止されていた。またスケッチや風景模写も厳しく制限されていた。映像データがほとんどない当時、広島・長崎の惨状は情報の無さ故に軽視された。というより、被爆地が壊滅したために東京に送信される報告そのものがほとんど無く、詳細が不明だったのである。

よって「頼みの綱」ソ連による対日参戦―裏切り、が日本社会を絶望のどん底にたたき落とし、ポツダム宣言受諾へと向かわせしめたのだった。これが歴史の事実である。すなわち、「原爆によって日本が降伏した」という歴史認識は歴史を後から見聞することの出来る現代人の感覚に過ぎない。

【6】軍の調査団すらも放射能被害に無知

とはいえ、広島・長崎に原子爆弾が投下された事実について、軍部や政府が重大な関心を持っていたことは疑いようがない。ところが繰り返すようにドローン空撮も視聴者提供のスマホ動画も無い当時、原爆の実相を知るには、調査団が直接現地を訪問するしかなかった。

よって1945年8月6日の広島原爆直後、陸・海軍はそれぞれ調査団を広島に送り込んで情報収集に当たっている。そのひとつ、呉鎮守府調査団(海軍)に加わった西田亀久夫氏は、8月7日に広島市内に入って、意外にも以下のように当時の様子を述懐しているのである。


 爆心に近いところの被災者は、全身の衣服が消滅し、性別が不明だった。相生橋*のところでは、欄干が強烈な爆風で飛び、自転車に乗ったまま、人が押しつぶされて、十センチくらいになって圧死していた。(中略)  しかし、爆心地に近い、二、三百メートルのところの防空壕に入っていて、空襲警報が解除になったことを知らずに退避していた人が、無傷だったことが印象に残っているという。 「いま考えると、専門家として恥ずかしいけれど、原爆は、その攻撃を事前に探知して人間への被害さえ回避すれば、致命的な打撃を与えるものではない、『断固戦争を継続すべし』と正直なところそのときは思っていたのですよ。じつは、私の専門は放射能の測定だったのですが・・・」 出典:『ヒロシマはどう記録されたか-NHKと中国新聞の原爆報道-』(NHK出版編、NHK出版。*相生橋は広島原爆の投下目標)

そう、被爆直後に広島市内に入ってその地獄の惨状を目にした調査団の専門家ですらも、当時「放射線障害」という、原爆の最もむごたらしい被害の側面を無視していた。いや、正確には無知故に、放射線のもたらす恐ろしさをこの時点では知らなかったのである。

【7】原子爆弾に打ち勝つための「対処法」を特集

111402huruya.jpg

1945年8月10日、ソ連対日参戦を大きく伝える朝日新聞紙面。左下赤で囲った部分は、「新型爆弾への対処」特集

上記の新聞紙面は、ソ連の対日宣戦布告を大きく伝える1945年8月10日の朝日新聞紙面である。注目して欲しいのは、筆者が図示した赤枠内の記事。「野外防空壕に入れ 新型爆弾に勝つ途」とあり、一般市民へ原爆への対処法を特集している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、ミネソタ州に捜査官「数百人」追加派遣 女性

ビジネス

米商務省、中国製ドローン規制案を撤回 トランプ氏訪

ビジネス

米政権が刑事訴追警告とパウエル氏、利下げ圧力強化の

ワールド

イラン抗議デモで死者500人超、トランプ氏「強力な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 4
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 10
    決死の嘘が救ったクリムトの肖像画 ──ナチスの迫害を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中