最新記事

歴史

BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏論のウソ

2018年11月15日(木)13時00分
古谷経衡(文筆家)

1945年8月6日の広島原爆投下時、当日に市内に入り撮影された6枚の写真があるが、これは軍属カメラマン・松重美人氏(1925年―2005年)が軍の命令と許可によって撮影されたものである。

戦時中、一般市民が自由にカメラを携行して写真を撮ることは、防諜(スパイ防止)の観点から厳重に禁止されていた。またスケッチや風景模写も厳しく制限されていた。映像データがほとんどない当時、広島・長崎の惨状は情報の無さ故に軽視された。というより、被爆地が壊滅したために東京に送信される報告そのものがほとんど無く、詳細が不明だったのである。

よって「頼みの綱」ソ連による対日参戦―裏切り、が日本社会を絶望のどん底にたたき落とし、ポツダム宣言受諾へと向かわせしめたのだった。これが歴史の事実である。すなわち、「原爆によって日本が降伏した」という歴史認識は歴史を後から見聞することの出来る現代人の感覚に過ぎない。

【6】軍の調査団すらも放射能被害に無知

とはいえ、広島・長崎に原子爆弾が投下された事実について、軍部や政府が重大な関心を持っていたことは疑いようがない。ところが繰り返すようにドローン空撮も視聴者提供のスマホ動画も無い当時、原爆の実相を知るには、調査団が直接現地を訪問するしかなかった。

よって1945年8月6日の広島原爆直後、陸・海軍はそれぞれ調査団を広島に送り込んで情報収集に当たっている。そのひとつ、呉鎮守府調査団(海軍)に加わった西田亀久夫氏は、8月7日に広島市内に入って、意外にも以下のように当時の様子を述懐しているのである。


 爆心に近いところの被災者は、全身の衣服が消滅し、性別が不明だった。相生橋*のところでは、欄干が強烈な爆風で飛び、自転車に乗ったまま、人が押しつぶされて、十センチくらいになって圧死していた。(中略)  しかし、爆心地に近い、二、三百メートルのところの防空壕に入っていて、空襲警報が解除になったことを知らずに退避していた人が、無傷だったことが印象に残っているという。 「いま考えると、専門家として恥ずかしいけれど、原爆は、その攻撃を事前に探知して人間への被害さえ回避すれば、致命的な打撃を与えるものではない、『断固戦争を継続すべし』と正直なところそのときは思っていたのですよ。じつは、私の専門は放射能の測定だったのですが・・・」 出典:『ヒロシマはどう記録されたか-NHKと中国新聞の原爆報道-』(NHK出版編、NHK出版。*相生橋は広島原爆の投下目標)

そう、被爆直後に広島市内に入ってその地獄の惨状を目にした調査団の専門家ですらも、当時「放射線障害」という、原爆の最もむごたらしい被害の側面を無視していた。いや、正確には無知故に、放射線のもたらす恐ろしさをこの時点では知らなかったのである。

【7】原子爆弾に打ち勝つための「対処法」を特集

111402huruya.jpg

1945年8月10日、ソ連対日参戦を大きく伝える朝日新聞紙面。左下赤で囲った部分は、「新型爆弾への対処」特集

上記の新聞紙面は、ソ連の対日宣戦布告を大きく伝える1945年8月10日の朝日新聞紙面である。注目して欲しいのは、筆者が図示した赤枠内の記事。「野外防空壕に入れ 新型爆弾に勝つ途」とあり、一般市民へ原爆への対処法を特集している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中