最新記事

歴史

BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏論のウソ

2018年11月15日(木)13時00分
古谷経衡(文筆家)

1945年8月9日、駐ソ大使・佐藤尚武は、ソ連を仲介した講和実現のため、日本側特使として元首相・近衛文麿をモスクワに派遣する用意があるとソ連外相モロトフに申し入れを行なう予定であった。しかしモロトフが佐藤に述べたのは、日本側特使の応諾などでは無く「日ソ中立条約の破棄とソビエト連邦による対日宣戦布告」であった。

これにより、「本土決戦による一撃講和」「ソ連を仲介とした講和」という日本側の抱いていた希望は全て撃ち砕かれ、ソ満国境に結集した200万のソ連赤軍とその付属部隊が一斉に満州、朝鮮、南樺太、千島に襲いかかった。日本の戦争指導者が、ポツダム宣言受諾=無条件降伏を決断した決定的要因であった。

【4】知識人は原爆よりもソ連参戦に震撼した

1114huruya.jpg

「終戦日記」を読む(野坂昭如、朝日新聞出版・朝日文庫、2010年)

ソ連対日参戦は、当時の日本国内の知識人にも計り知れない衝撃とショックをもたらした。それは現在の私達からすると驚くべき事に、広島・長崎への原爆投下よりも遙かに衝撃的で、大きな出来事としてとらえられていた。

山田風太郎(作家。1922年―2001年)の日記。


昭和二十年八月九日、運命の日ついに日本に来る。ソビエトがついに日本に対して交戦状態に入ったことを通告し、その空軍陸軍が満州侵入を開始したと伝えた。  ソビエトについてはこんな噂が囁かれていた。―ソ連はなお疲弊している。まだ手は出さないだろう。(中略)すでにソ連は日本に対し続々と石油を供給しつつある。(中略)松岡洋右がソ連へいって、アメリカとの戦争の仲裁を頼んでいる、とか―。  こんな噂に耳をすませていた輩は、この発表に愕然と青ざめたことであろう。たしかに日本は打撃された。大きな鈍器に打たれたような感じだ。

海野十三(作家。1897年―1949年)の日記。


(ソ連参戦)と知って、私は五分ばかり頭がふらついた。もうこれ以上の悪事態は起こりえない。これはいよいよぼやぼやしていられないぞという緊張感がしめつける。(中略)  とにかく最悪の事態は遂に来たのである。これも運命であろう。二千六百年続いた大日本帝国の首都東京が、敵を四囲より迎えて、いかに勇戦して果てるか、それを少なくとも途中まで、われらこの目で見られるのである。

高見順(作家、詩人。1907年―1965年)の日記。


 ソ連の宣戦は全く寝耳に水だった。情報通は予想していたかもしれないが、私たちは何も知らない。むしろソ連が仲裁に出てくれることを密かに心頼みにしていた。誰もそうだった。(中略)そこへきていきなりソ連の宣戦。新聞にもさらに予示的な記事はなかった。  店へ行くと、久米さんの奥さんと川端さんがいて、「戦争はもうおしまい――」という。 出典:以上全て『「終戦日記」を読む』(野坂昭如、朝日新聞出版)*仮名遣いや括弧・強調は一部筆者が修正

【5】映像情報が無いゆえに

なぜ当時の戦争指導者や知識人や大衆は、広島・長崎への原爆投下よりもソ連対日参戦を重大事として受け止めたのだろうか。それは既に述べたとおり、当時、インターネットもテレビ中継も存在せず、被爆地がいかにむごたらしい惨状になっているか、それ以外の地域では映像として想像することが出来なかったからである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中