最新記事

歴史

BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏論のウソ

2018年11月15日(木)13時00分
古谷経衡(文筆家)

記事内から抜粋すると、現代の私たちからすれば信じられないほど楽観的な原爆への対処法が平然と喧伝されている。


1)新型爆弾に対して待避壕は極めて有効であるからできるだけ頑丈に整備し利用すること。

2)軍服程度の衣服を着用していれば火傷の心配は無い。防空頭巾及び手袋を着用していれば手や足を完全に火傷から保護することが出来る。

3)前記の待避壕をとっさの場合に使用し得ない場合は地面に伏せるか、堅牢建物の陰を利用すること。

4)絶対に屋内の防空壕を避けて屋外の防空壕を使用すること。
(1945年8月)8日に発表した心得のほか、以上のことを実施すれば新型爆弾もさほど恐れることはない。なお新型爆弾に対する対策はつぎつぎ発表する。

出典:同上、強調筆者

なにを悠長なことを言っているのだろうか、と現代の私たちは思うだろう。しかし、原爆の直撃にあった広島・長崎以外の日本人のおおよそ原爆に対する皮膚感覚とはこのようなものであった。

原爆がいかに悲惨で、その放射能がいかに被爆者を苦しめたかの実相を知るのは、戦後、日本がGHQの検閲から脱して、独立を回復した以降のことであり、被爆の実相への理解は永い時間を要したのである。

【8】どちらに転んでも原爆投下は必要が無かった

無論、「原爆によって日本が降伏した」という歴史観が100%間違っているとは筆者も言わない。事実、「終戦の詔書」では「敵は新に残虐なる爆弾を使用して頻に無辜を殺傷し・・・」とある。この「残虐なる爆弾」が原子爆弾を指すことは言うまでも無い。

よって二発の原爆が日本のポツダム宣言受諾の判断に対し影響がまったくなかった、と断定するわけではない。が既に縷々のべたように、当時の戦争指導者や日本の知識人ですら、原爆投下よりソ連対日参戦を深刻であると受け止めていた。

「原爆によって日本が降伏した」という歴史観は、冒頭に戻るように、何としてでも原爆投下を正当化したいアメリカが創ったプロパガンダである。

そして、歴史に「if」は無いが、仮に想像すれば、「原爆投下は行われているが、ソ連対日参戦が無かった場合」、日本はそのままずるずると降伏の決断を先延ばしし、本土決戦に突入していただろう。その場合、戦後日本の復興は無い。

また、「原爆投下は無いが、ソ連対日参戦が史実通り行われていた場合」、日本はやはりポツダム宣言を受諾して無条件降伏していた。つまりどちらの想像「if」に転んでも、「原爆投下は必要が無かった」という結論に到達するのである。これを回避したいが為に、「原爆によって日本が降伏した」という歴史観が「後から」創作されたのだ。

今回のBTSの原爆Tシャツ問題は、「原爆によって日本が降伏した=植民地解放」という歴史認識を背景にしたもので、必ずしも史実に基づいた正しい歴史認識とは言えない。朝鮮の解放は、皮肉なことにその後、朝鮮半島を分断する"主犯"のひとつ、ソビエトの対日参戦によってもたらされたのだ。

単に口角泡を飛ばしてBTSを批判するだけではなく、もう一度、これらの事実を総合して、「原爆投下と日本降伏」の関係性を考えて頂ける端緒になれば、本稿の使命は全うされると筆者は思う。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

furuya-profile.jpg[執筆者]
古谷経衡(ふるやつねひら)文筆家。1982年北海道生まれ。立命館大文学部卒。日本ペンクラブ正会員、NPO法人江東映像文化振興事業団理事長。著書に「日本を蝕む『極論』の正体」 (新潮新書)の他、「草食系のための対米自立論」(小学館)、「ヒトラーはなぜ猫が嫌いだったのか」(コアマガジン)、「左翼も右翼もウソばかり」(新潮社)、「ネット右翼の終わり」(晶文社)、「戦後イデオロギーは日本人を幸せにしたか」(イーストプレス)など多数。最新刊に初の長編小説「愛国奴」、「女政治家の通信簿 (小学館新書)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ワールド

アングル:中国がバングラとの関係強化、インドの影響

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック反落、軟調な経済指

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討 圧力強化へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中