最新記事

インドネシア

大規模地震に襲われたロンボク島に新たな危機 復旧進まぬまま雨期到来でマラリア流行の兆し

2018年9月20日(木)21時32分
大塚智彦(PanAsiaNews)

避難所に蚊帳を吊るなど感染症対策が始まったロンボク島 KOMPASTV / YouTube

<災害時の避難所生活は日本でも衛生状態の悪化が心配されるが、インドネシアは雨期に向けて感染症への対応が急がれている>

インドネシアの国際的な観光地バリ島の東に隣接するロンボク島は、バリに次ぐ観光地として人気を集めている。ところが2018年7月29日にマグニチュード6.4の地震がロンボク島北部一帯を襲い、その後も8月5日、8月15日とマグニチュード7に近い地震が続発。これまでに死者555人、負傷者7700人、被災者約35万人という深刻な被害に見舞われている。

地震で家屋や商店が軒並み倒壊し、テントや避難所での生活を余儀なくされた住民には食料や生活物資、医薬品などの救援物資が十分に届いていないのが現状だが、ここへきて新たな問題が発生している。

それは感染症の流行だ。衛生状態のよくない避難所やテント暮らしの住民を中心にマラリアが拡大し、9月中旬までに昨年同期比で約2倍となる137人が感染。地元自治体が「公衆衛生緊急事態」を宣言するまでになっている。感染者には乳児や妊婦も含まれているという。

マラリアはマラリア原虫を持つハマダラ蚊を介して人に感染する病気で、40度近い高熱が続き、悪寒や頭痛、吐き気といった症状がでる。予防、治療が可能な感染症だが、症状が重篤な場合は死亡することもある。

ロンボク島の西ロンボク県当局者はロンボク地震の被災者を中心にマラリア感染者が急増しており、ハマダラ蚊予防のため蚊帳の緊急配布を始めた。さらに中央政府保健省も医療班を現地に派遣することを決めるなど感染拡大阻止と感染者の治療に全力を挙げている。


避難所に蚊帳を吊るなど感染症対策が始まったロンボク島 KOMPASTV / YouTube

相次ぐ地震でインフラや家屋破壊

ロンボク島では7月29日に同島北部を震源とするマグニチュード6.4の地震が発生。8月5日の同7規模に続き8月19日には同6.9の地震が発生した。余震も数多く発生し、耐震構造などない多くの住居や商業建物が崩壊し、犠牲者の多くはこうした建物の瓦礫の下敷きになって死亡したケースが大半という。

バリ島に隣接しながら、大規模な観光開発が進んだバリ島より素朴なインドネシアの地方の魅力が残るとされるロンボク島は「バリ島に満足できなくなった観光客を引きつける魅力」が売り物の島で、近年観光開発も進んでいた。

特にロンボク島北西沖に点在する3つのギリ島(ギリアイル、ギリメノ、ギリトラワンガン)は手付かずの自然が残るオーシャンリゾートとして人気が沸騰。外国人観光客が押し寄せる場所となっていた。

ところが今回の地震発生ではギリ3島に滞在していた外国人観光客約1000人が一時的に島に取り残され、地元の漁船などがピストン輸送でロンボク島本島への脱出を支援した。

またトレッキングなどで近年登山客が増えていた同島北部のリンジャニ山(3726メートル)でも地震発生時に土砂崩れが発生し、登山客数百人が下山できず一時孤立する事態も起きた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中