最新記事

未来予測

AI介護、雇用収縮......2030年、AIで日本の職場と家庭はどう変わる?

2018年9月13日(木)18時00分
竹内一正(作家、ビジネスコンサルタント)

AIが引き起こす「雇用収縮」

AIが新しい仕事を生み出すことは確かだ。AIに必要なデータを選んで入力するデータサイエンティストはもちろんのこと、ドローン開発者、センサー技術者などの仕事が脚光を浴びてくる。

その一方で、製造現場やコールセンターなど定型で労働集約型の仕事はもちろんのこと、弁護士や司法書士、さらには病院での診断といった知識階級の仕事も奪っていく。

なによりAIを導入する企業は人件費を削減することが大きな目的のひとつとなり、雇用の絶対数が減少することは明らかだ。つまり、AIによる「雇用収縮」が待ち受けている。

この小説に登場する、大手自動車メーカー「トクダ自動車」に勤務する大場美咲は、最年少の製造課長として生産現場のAI化を進め、クビ切りを行い、無人化に成功したやり手だった。

だが、トクダ自動車全体がEV(電気自動車)化や再生可能エネルギーなどの環境対応に遅れて業績不振に陥ると、会社側はあっさりと課長職のAI化に踏み切り、美咲も自らが加担した雇用収縮の渦に飲み込まれた。

彼女は仕事以外にも悩みがあった。美咲の夫は鬱を発症し、彼女の父親はガンを宣告されていたのだ。既にAI診断は当たり前になっていたが、ガンの手術をAI診断は勧めるが、主治医はそれに反対して、美咲は板挟みになる。

一家を支えなくてはいけない美咲は、かつての上司から紹介され急成長するモーター製造会社に工場長として抜擢される。だが、そこで待っていたのは、モノ作りの鉄則を覆すAI時代の新たな戦いだった。

日本を支えてきた自動車メーカーの今後を描きつつ、AIが単独で活躍するのではなく、産業の遷移に同期し、人を巻き込みながら活躍の場を変えていく様子がわかる。

AIで削減される銀行店舗

マイクロソフトのAI「Tay」が、ユーザーが差別的な言葉を大量に入力したために、「ヒットラーは間違っていない」と世界を騒然とさせる結果を表示したのは2016年のことだった。

AIは神ではない。AIは自分でデータを探してくることはできないし、どれが適正なデータかを判断することも無理だ。

そして、入力するデータ次第でAIは間違った結果を出してしまう。このことを肝に銘じておく必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億

ワールド

イスラエル軍、ガザ最後の人質の遺体を収容

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州に国境責任者派遣 地裁は摘発

ビジネス

金価格、5100ドルの大台突破 地政学リスクで安全
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中