最新記事

未来予測

AI介護、雇用収縮......2030年、AIで日本の職場と家庭はどう変わる?

2018年9月13日(木)18時00分
竹内一正(作家、ビジネスコンサルタント)

見守りAIだけでなく、例えば、おしめが汚れたら感知し介護士に知らせるセンサーといったハイテク介護機器も次々と開発されたが、利用にはカネがかかる。介護現場でもAIによる格差はより広がっていた。

そんな時、沙織の勤める市役所では、市長の鶴のひと声で業務のAI化を進めることになってしまう。前例主義と書類がすべての役所仕事は本来はAI化が進めやすい業種だ。しかし、仕事をしないくせに「仕事を奪われる」と感じた老獪な職員たちの抵抗に遭い、AI化は暗礁に乗り上げる。

そして、「上司には反論しない」が処世術だった沙織は、ある出来事をきっかけに反旗を翻すことになる。それは、高度なAI化とは縁遠い小さな介護施設「やすらぎの家」で起きた高齢者同士の恋愛問題だった――。

AIはツールであり、使う側の意識次第で、もたらされる成果が大きく変わることを物語は教えてくれる。

AIは社会に徐々に浸透する

AIは単独であなたの目の前に突然ドンと出現するわけではない。社会の受け入れる力とあちらこちらで綱引きをし、企業の都合をうかがいながら浸透していく。

その時、「仕事を奪われる」と考える労働者は抵抗するし、「問題の全てが解決できる」と過大評価した企業は前のめりになる。

そして、AIはITと共に進化していくが、その華々しい進化と反比例するように、道路や水道、橋梁といった社会インフラは老朽化してしまう。

つまり、2030年の日本の空にはドローンが飛び、スマホは第5世代に進化して高速になるかもしれないが、自動運転車の走る道路は陥没が目立ちボロボロで、橋は通行止めも珍しくなくなるだろう。高齢者と介護離職は増え、非正規雇用率の上昇は止まらない状況だ。

振り返ると、高度経済成長をはじめ、日本が過去に経験してきた成長は、社会全体がおしなべて画一的に成長してきた。

しかし、2030年に至るAIの成長は、日本として初めて不均衡でアンバランスな社会構造下での成長となることに注意を払わなければいけない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任 結束を維持すると

ビジネス

仏総合PMI、1月速報48.6 予想外の50割れ

ワールド

インドとEU、27日に貿易交渉妥結を発表へ=関係筋

ビジネス

エリクソン、第4四半期利益が予想上回る 自社株買い
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中