最新記事

インドネシア

森を再生し森と共存を目指すインドネシアの挑戦　5年で1万本の植林活動

2018年9月17日（月）12時15分
大塚智彦（PanAsiaNews）

tree_03.jpg

人工林の植林は、約1〜２センチの苗木を１本ずつビーカー型容器に「植え付ける」細かい作業から始まる（撮影＝筆者）

最先端技術による苗木から植樹

リアウ州の州都プカンバルからバスで約２時間、スマトラ島の手付かずの原生林の中に突如と現れる成木が整然と並ぶ植林地。パルプや紙の原料となるアカシアやユーカリの林である。整然と並ぶ様子からこの林が自然林ではなく、植樹による植林地であることがわかる。

APPはインドネシア国内スマトラ島リアウ州、ジャンビ州、南スマトラ州さらにカリマンタン島の西カリマンタン州、東カリマンタン州の計110万ヘクタールの植林地（東京都の約５倍）でこうした植林活動と紙・パルプの原料確保、生産を続けており、日本でもコピー用紙、ティッシュなどが販売されている。

APPではリアウ州に「植林研究所」を設け、様々な研究を通して植林に最適な種子、苗木の研究を続けている。ユーカリの場合、「成長が早い」「病気がない」「木の中のパルプの量が多い」などの条件に適合した「ベストな木」の芽を摘み、その一つ一つから組織を培養して「クローン」を生産することで大量生産を可能にしている。

また平坦地に適したアカシアは人工林を育てるために１ヘクタール当たり最大で1333本を植樹しているという。こうして植樹された人工林は５，６年で幹の直径が約25センチに成長し伐採可能となるという。

植林研究所では地元の若い女性たちが約1〜２センチの苗木をピンセットで１本ずつゼリー状の培養液が入ったビーカー型容器に「植え付ける」という細かい作業を続けていた。

研究所の屋外には約10〜20センチに生育した苗木が水耕栽培で育てられており、この苗木が植林地に植樹され、成木になり伐採されて紙製品として輸出されるのだ。

かつては森林破壊の元凶と槍玉

APPを擁するシナルマス・グループはインドネシア有数の財閥で「開発の父」と呼ばれたスハルト長期独裁政権（1998年崩壊）下で急速に成長、自然林を伐採して製紙業を拡大していった。インドネシア国内法を遵守した自然林伐採だったが「森林破壊」「自然破壊」と国際的な環境団体などから手厳しく指弾され続けて、顧客離れを招く事態にまでなった。

そこでAPPが選択したのが「自然林伐採の中止」だった。2013年２月に「自然林伐採の即時停止」を目標に掲げて事業を根本から変革。その後は植林した木の伐採で需要の100％を賄っている。

こうした現在の取り組みに関してかつてAPPを「森林破壊の元凶」などと批判した内外の環境団体に「実見してもらい理解を深めてもらおう」とAPPは植樹イベントや現地視察に招待しているものの、いまだに参加へ前向きな返答はないという。

確かに「自然木」と「植林木」の伐採は「木を伐採する」ことでは変わりはない。しかし「ペーパーレス化」を推進するといいながらコピー用紙の需要が高まる中、「現状では低価格、高品質の紙の確保には木を原材料に頼るしか手段がないのが現状」（タン・ウイ・シアンAPPJ会長）という。

そうであるなら「自然木でなく植林木」の伐採、そしてフタバガキなどの植樹による「森林の再生」は最善の策と言えるかもしれない。

tree_01.jpg

記者のインタビューを受けるタン・ウイ・シアンAPPJ会長　（撮影＝筆者）

次のページ木を植えるということ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ　米特使と会
2025.04.02

ビジネス

欧州株ＥＴＦへの資金流入、過去最高　不透明感強まる
2025.04.02

ワールド

カナダ製造業ＰＭＩ、3月は1年3カ月ぶり低水準　貿
2025.04.02

ワールド

米、ＬＮＧ輸出巡る規則撤廃　前政権の「認可後7年以
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中