最新記事

終戦秘話

終戦の歴史に埋もれた2通の降伏文書

Japan's Surrender Re-examined

2018年9月6日(木)17時00分
譚璐美(たん・ろみ、作家)

1945年9月2日、東京湾内の米戦艦ミズーリ号で降伏文書調印式が行われた US Air Force/REUTERS

<太平洋戦争が公式に終結した1945年9月2日――米戦艦ミズーリ号上で日本の敗戦を印象付ける「事件」が起きていた>

日本は1945年8月15日、ポツダム宣言を受諾したことを天皇が玉音放送で公表した日をもって「終戦記念日」とした。ところがアメリカでは、8月15はなく9月2日を「VJデー」(対日戦勝利の日)と定めて長年祝い続けた。1945年9月2日とは何の日かといえば、東京湾に浮かぶ米戦艦「ミズーリ」号の艦上で日本と連合国が「降伏文書」に調印して停戦協定を結び、日本が公式に無条件降伏した日なのである。

このとき調印された「降伏文書」は2通ある。1通はアメリカが所有し、もう1通は日本が所有した。現在はワシントンの国立公文書館と東京・麻布台にある外交史料館にそれぞれ保管されている。

ところが、この2通の降伏文書を見比べてみると、明らかな違いがある。アメリカが保管している降伏文書は調印者の名前が整然と並んだ見栄えの良いものだが、日本に保管されている降伏文書は書き損じが多く、訂正箇所も多々あり、まことに乱雑な印象を受ける。こんな乱雑なものが公文書として認められるものだろうか。

同一文書であるはずの2通の公文書が、一方は乱雑で一方は整然としているという事態がなぜ生じたのか。この歴史的事実が注目されることは、これまでほとんどなかった。今回、「2通の違い」が生じた本当の理由と当時の詳細な状況が初めて明らかになった。

その謎を解く人物がニューヨーク在住のアメリカ人で、JPモルガン・チェース元上級取締役のピーター・ラール(79)だ。彼の父親であるデービッド・ラール大佐は終戦当時、ダグラス・マッカーサーの側近の1人として日本の占領政策に深く関わり、ミズーリ号の調印式の設営を取り仕切った実務責任者だった。ピーター・ラールは、父が残した大量の米軍資料を手に、当事者しか知らない数々の「歴史秘話」を筆者に語ってくれた。

デービッド・ラールは1901年、インディアナ州で生まれた。1923年にウェストポイントにある陸軍士官学校を卒業後、陸軍派遣生としてマサチューセッツ工科大学(MIT)で機械工学を修め、30歳で妻ペギーと結婚して2人の息子に恵まれた。彼はワシントンの陸軍参謀本部に文官として勤務したが、第二次大戦初期にヨーロッパ戦線に派遣されて武官としての経験も積んだ。

1941年、日本の真珠湾攻撃から太平洋戦争が始まると、フィリピンを占領していた米軍は日本軍の猛攻を受けて劣勢を強いられ、マッカーサー司令官は「アイ・シャル・リターン(必ず戻る)」の言葉を残してオーストラリアへ撤退した。

ワシントンの陸軍参謀本部はマッカーサーの要請に応じて、ラール大佐をフィリピン奪還の作戦アドバイザーとしてオーストラリアへ派遣。ラールは日本軍の布陣を研究した末に、陸海軍合同作戦の「かえる跳び作戦」――米軍の陣地を次々に移動させながら敵の重要拠点をたたく作戦――の原案を練り上げ、攻勢に転じるきっかけをつくった。

その功績が認められて文官としても武官としても勲章を授与され、「太平洋戦争の名作戦家」と称賛された。終戦時には、連合国軍最高司令官となったマッカーサー将軍の側近として日本に赴任し、連合国軍総司令部(GHQ)のG3(参謀作戦部)に在籍した。

要求文書と3つの命令書

ミズーリ号の艦上で行われた降伏文書の調印式について紹介する前に、8月15日から9月2日までの日米の動きを、ラール大佐の資料と手紙を基に簡単に振り返っておこう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「全目標達成まで作戦継続」、イスラエルは

ワールド

原油8%超急騰、イラン攻撃で海運にも混乱

ワールド

トランプ政権の今後の計画見えず、イラン攻撃受け=米

ワールド

イラン攻撃に各地で抗議、パキスタンで23人死亡 パ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中