最新記事

アメリカ

普通の大国として振舞うトランプ外交誕生の文脈──アメリカン・ナショナリズムの反撃(2)

2018年6月15日(金)11時45分
中山俊宏(慶應義塾大学総合政策学部教授)※アステイオン88より転載

しかし、そうしたオバマ大統領の後を受けて大統領に就任したドナルド・トランプは、さらにはっきりとウィルソン主義と決別した。トランプ大統領は、ロバート・ケーガンの表現を借りれば、「ワールド・オーダー・ビジネス」から撤退し、むしろ普通の大国として、他の国もそうしているように、普通に、そして身勝手に振舞わせてもらうと居直った(17)。トランプが回帰したのは、ウィルソンが「リベラル・インターナショナリズム」の狼煙を上げる以前の、保護主義、単独主義、大陸主義、そして重商主義に特徴づけられる外交政策だった(18)。本稿では、それを仮にデイヴィソニアンと呼んでみた。トランプにとって、アメリカをアメリカたらしめているのは、その理念ではなく、むしろスーパーパワーであることそのものであり、その地位に挑戦しようとする国は、パートナーにはなりえず、リビジョニストか戦略的な競争相手、もしくはライバルでしかなかった。中国とロシアは、それぞれ国家安全保障戦略(NSS2017)、国家防衛戦略(NDS2018)、そして一般教書演説において、まさにそのように位置づけられた。もはや国際社会は、協力や協調を通じてなにかを実現していく場ではなく、ゼロサム的な競争的世界としてしか認識されなかった。

政権が発足して数カ月たち、H ・R ・マクマスター安全保障担当大統領補佐官とゲーリー・コーン前経済担当大統領補佐官の二人がウォール・ストリート・ジャーナル紙に寄稿したコラムで、アメリカ・ファーストのエッセンスを簡潔に語っている(19)。世界は、グローバルなコミュニティではなく、国家、非国家組織、そしてビジネスが競合する場であり、そういう場でアメリカの国益を最大化することこそが「アメリカ・ファースト」であると述べている。それは、まさに、「アメリカン・ナショナリズム」の宣言であり、その後、随所で同じメッセージが繰り返されている。

※続きはこちら:世界はウィルソンが提唱した方向に向かっている──アメリカン・ナショナリズムの反撃(3)

[注]
(9)Tony Smith, Why Wilson Matters: The Origin of American Liberal Internationalism and Its Crisis Today (Princeton: Princeton University Press, 2017), xiv.
(10)John Milton Cooper, Jr. and Thomas J. Knock, eds., Jefferson, Lincoln, and Wilson: The American Dilemma of Race and Democracy (Charlottesville: University of Virginia Press, 2010).
(11)Smith, Why Wilson Matters.
(12)Mead, Special Providence, p. 168.
(13)冷戦後の「収斂(convergence)」への期待については、Thomas J. Wright, All Measures Short of War: The Contest for the 21st Century & The Future of American Power (New Haven: Yale University Press, 2017) の第一章を参照。
(14)ここでは、フクヤマ本人が自称ウィルソン主義者であったかどうかが問題なのではなく、フクヤマの言説が担った機能に着目している。なお、フクヤマは、二〇〇〇年代のイラクへの介入を批判する文脈で「現実的ウィルソン主義(realistic Wilsonianism)」を提唱している。Cf., Francis Fukuyama, America at the Crossroads: Democracy, Power and the Neoconservative Legacy (New Haven: Yale University Press, 2007).
(15)ブッシュ大統領は、二〇〇三年二月、アメリカン・エンタープライズ研究所で、イラクへの介入を訴える演説を行なっている。この演説で、ブッシュ大統領は、ジェファーソニアン・デモクラシーという言葉は用いていないものの、繰り返しデモクラシーとフリーダムに言及し、アメリカの歴史的使命について語っている。George W. Bush, "President Discusses Future of Iraq," February 23, 2003 , February 14, 2018.
(16)オバマ大統領は、決してアメリカ例外主義について語らなかったわけではない。国としての歩みという点では、例外的だったことを躊躇なく肯定する。しかし、ウィルソン主義的な意味でアメリカが使命を帯びているかといえば、決してそうは考えていなかった。Greg Jaffe, "Obama's New Patriotism: How Obama has used his presidency to redefine 'American exceptionalism'," Washington Post, June 3, 2015.
(17)Robert Kagan, "Trump marks the end of America as world's'indispensable nation'," Financial Times, November 20, 2016.
(18)Hal Brands, American Grand Strategy in the Age of Trump (Washington, D.C.: Brookings Institution Press, 2017), p. 84.
(19)H.R. McMaster and Gary D. Cohn, "America First Doesn't Mean America Alone," Wall Street Journal, May 30, 2017.

中山俊宏(Toshihiro Nakayama)
1967年生まれ。青山学院大学大学院国際政治経済学研究科博士課程修了。博士(国際政治学)。津田塾大学国際関係学科准教授、青山学院大学国際政治経済学部教授を経て、現職。専門は、アメリカ政治・外交。著書に『アメリカン・イデオロギー―保守主義運動と政治的分断』『介入するアメリカ―理念国家の世界観』(ともに勁草書房)などがある。

当記事は「アステイオン88」からの転載記事です。
asteionlogo200.jpg



『アステイオン88』
 特集「リベラルな国際秩序の終わり?」
 公益財団法人サントリー文化財団
 アステイオン編集委員会 編
 CCCメディアハウス


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及 米関税のバ

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算 予算案の下院

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 9
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中